中小企業の年収はどのくらい？年齢・性別データや収入アップ方法

こうした疑問は、多くの20代・30代男性が気になるポイントなのではないでしょうか。

大企業勤務でないと高収入は難しいと思われがちですが、実は業界や努力次第では、中小企業でも大企業に負けない年収を目指すことは可能です。

この記事では、中小企業で働く男性の年齢別の平均年収データを確認しながら、中小企業で年収が高い傾向にある業界や、年収アップを実現するための具体的な方法を解説します。

中小企業の平均年収は約476万円

厚生労働省によると、中企業・小企業の男性の平均月収は以下です。

中企業（従業員100~999人）	小企業（従業員10~99人）
約35.5万円	約32.4万円

このデータをもとにして、月収約34万円×12か月にボーナス2か月分を加えると、中小企業の平均年収は約476万円となります。

令和5年の日本全体の平均給与は約460万円のため、中小企業の年収は国内平均とほぼ同程度です。

また、これらの数字は全業界・職種の平均値なので、業界や職種によっては、平均を大きく超える年収を得られる中小企業もあります。

特に、特定の資格やスキルを必要とする専門職や、個人の成績が給与に直結しやすい業界・職種などでは、努力次第で高年収を目指しやすいです。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

　　　国税庁「令和５年分　民間給与実態統計調査」（参照 2025-09-11）

年齢別の中小企業の平均年収

次に、中小企業で働く場合の平均年収を年齢別に見ていきましょう。

下記の表では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとに、それぞれの年齢の平均月収×12か月にボーナス2か月分を加えて、平均年収を出しています。

年齢	中企業（従業員100~999人）	小企業（従業員10~99人）
20～24歳	約322万円	約315万円
25～29歳	約373万円	約364万円
30～34歳	約434万円	約414万円
35～39歳	約466万円	約446万円
40～44歳	約519万円	約478万円
45～49歳	約569万円	約509万円
50～54歳	約598万円	約509万円
55～59歳	約616万円	約513万円
60～64歳	約484万円	約461万円

この表からわかるように、中小企業の男性の平均年収は50～59歳でピークに達します。50代が最も高収入を得やすく、20代や30代から着実に右肩上がりで年収が上がる傾向があります。

大企業と同じく、中小企業もキャリアを積むことで、安定した収入アップを期待できることがわかります。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

中小企業と大企業の違い

中小企業と大企業を区別する主な基準は、企業規模や資本金、従業員数です。

中小企業は、中小企業庁の「中小企業基本法」で定義されており、業種ごとに決められた資本金や従業員数の条件を満たす企業を指します。

たとえば、こうした条件を満たす企業が中小企業です。

• 製造業・建設業：資本金3億円以下、または従業員300人以下
• サービス業：資本金5,000万円以下、または従業員100人以下

一方、大企業には法律上の定義はありません。しかし、厚生労働省「賃金構造基本統計調査の概況」では、従業員1,000人以上の企業を大企業と区分しています。

参考：中小企業庁「中小企業基本法」（参照 2025-09-11）

　　　厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

中小企業と大企業の平均年収の差

中小企業と大企業で、平均年収にどれくらいの差があるのか、気になる方も多いでしょう。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、大企業の男性の平均月収は40.3万円です。この平均月収12か月分に、ボーナス2か月分を加えると年収は約564万円となります。

一方、中小企業の平均年収は約476万円になり、平均値ではおよそ88万円の差があります。

ただし、これは全企業の平均値に過ぎません。業界や職種、地域、勤務条件によっては、中小企業であっても大企業並み、あるいはそれ以上の年収を得られるケースも存在します。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

中小企業で年収が高い業界7選

平均年収は企業規模だけでなく、業界によっても大きく異なるため、年収が高い業界を選べば中小企業でも高収入になりやすいです。

特に、専門知識やスキルが求められる業界や、インセンティブ制度がある業界、成長性の高い業界は、比較的高い収入を期待できる傾向にあります。

ここでは、中小企業でも比較的年収が高いとされる業界を7つ紹介します。

• 不動産業界
• 金融業界
• 保険業界
• 商社業界
• 情報通信業界（マスメディア業界）
• コンサルティング業界
• 教育業界
  

各業界の特徴や年収の目安を詳しく見ていきましょう。

なお、年収の目安は、いずれも厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」に記載されている平均月収にボーナス2か月分を含めたものです。
参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

不動産業界

不動産業界の平均月収は約43.5万円、平均年収は約609万円です。

主な仕事内容は、不動産の売買や賃貸物件の管理、仲介などが挙げられます。

不動産業界の特徴は、売上や契約数に応じたインセンティブ制度が多く、努力次第で高収入を狙いやすい点にあります。

特に営業職では、個人の成果が給与に直結するため、平均年収を大きく上回るチャンスがあります。扱う不動産の資産価値が高ければ、高額なインセンティブも得られ、収入アップが可能です。

金融業界

金融業界の平均月収は約52.1万円、平均年収は約729万円と、全産業の中でも最も高い年収を目指せる分野の1つです。

就職先と主な仕事内容は、以下の通りです。

• 銀行：融資や預金業務
• 証券会社：株式や投資信託の提案業務
• 保険会社：契約や顧客対応業務

金融業界は専門知識が求められ、顧客の資産を扱う責任も重いですが、その分給与水準は高めです。成果主義の要素が強く、営業成績次第で収入を大幅に上げられます。ただし、専門資格の取得や長時間労働も求められる厳しさがあります。

保険業界

保険業界は金融業界と同じく、平均月収は約52.1万円、平均年収は約729万円です。

仕事内容は、生命保険や損害保険の契約獲得、契約手続きのサポート、顧客対応などが中心です。専門知識や資格の取得が収入アップに直結し、営業成績に応じたインセンティブが給与の大部分を占める傾向があります。

営業成績に応じたインセンティブが給与の大部分を占めるため、契約数や売上に応じて収入が大きく変動します。地域や年齢などによる差はあるものの、ある程度の経験を積めば20代からでも大幅な年収アップを期待できる業界です。

特に、企業の役員や経営者などへの営業を担当できれば、中小企業の平均年収を大きく超える収入を得られる可能性が高まります。

商社業界

商社業界は卸売業に分類される場合が多い業界です。卸売業の平均月収は、約40.2万円、平均年収は約562万円となっています。

商社での主な業務は、取引先企業との交渉、受発注管理、輸出入手続き、在庫管理など幅広く、専門性と成果が重視されます。

中小の商社は、大手総合商社と異なり、地域限定の食品や機械・電子部品など特定商材を扱う専門商社が多いです。

語学力や分析力、数字やトレンドに強いといった多彩なスキルが求められますが、業績や役職に応じた手当・昇給が充実しており、努力次第で年収アップを狙いやすい業界です。

情報通信業界（マスメディア業界）

情報通信業界、いわゆるマスコミ業界の平均月収は約42.1万円で、年収換算すると約589万円となります。

業務内容は、番組や記事の制作・編集、広告企画、広報活動など多岐にわたり、クリエイティブスキルだけでなく、体力や精神力も求められるのが特徴です。

専門性が高く、世間に影響力のある仕事であるため、中小企業でも高収入を得やすい業界です。しかし、過酷な労働環境や不規則な勤務もあるため、努力と適応力が求められます。

また、テレビや新聞、広告などのマスメディア特有の要素として、深夜・早朝勤務手当や制作会社への委託による人件費調整、広告収入の増減などが給与に影響しやすい点も特徴です。

コンサルティング業界

コンサルティング業界は、一般的に専門・技術サービス業に分類されます。専門・技術サービス業の平均月収は約44.3万円で、年収換算すると約620万円です。

主な仕事内容は、企業戦略の立案、業務改善提案、マーケティング分析、IT導入支援などです。

専門知識や高度な分析力を駆使しながら提案するため、高い報酬が支払われる傾向があります。

激務になることも多い業界ですが、扱う案件や実績次第では、中小企業でも非常に高い年収を得られる可能性が高い業界です。

経営コンサルティングや外資系企業に特化したコンサルティングを行うと、特に収入アップにつながりやすいです。

教育業界

教育業界の平均月収は約44.5万円で、平均月収は約623万円です。

仕事内容は、学校や塾、カルチャースクール、通信教育といった場での生徒指導や教材の作成、新規顧客開拓、既存顧客のフォローなど多岐にわたります。

専門スキルや資格を取得し、時代のニーズに適応したサービスを提供している企業を選ぶことで、中小企業でも安定して高収入を得やすい業界です。

特に営業職は、生徒や顧客のニーズに合わせたコースの提案や新規入会の促進を行うなど売上を伸ばせば、インセンティブで高収入になりやすいです。

また、教員免許がないと就職できないと思われがちですが、特定の資格がなくても始められる職種も多くあります。

中小企業で年収をアップする3つの方法

中小企業でも、大企業と同様に個人の努力や就職先の選択次第で、収入を増やすことが十分可能です。

ここでは、中小企業で年収をアップさせるための代表的な3つの方法を紹介します。

• 業務に関連する資格を取得して昇給を目指す
• 業務で成果を出して高いポジションにつく
• 今よりも給料が高い、インセンティブ制度のある会社へ転職する

それぞれの方法について、具体的な取り組み方や注意点を詳しく解説します。

業務に関連する資格を取得して昇給する

資格取得は、中小企業での年収アップに直結する有効な手段です。多くの企業では、資格取得支援制度や資格手当を設けており、スキルと収入アップを同時に叶えられる環境が整っています。

たとえば、「宅地建物取引士（宅建）」は不動産業界での契約業務に必須の資格です。取得すれば特定の業務を任されるようになり、資格手当が支給されるケースも多いです。業務の幅が広がることで、結果的に年収アップのチャンスをつかみやすくなります。

また、「FP（ファイナンシャル・プランニング）技能士」は、金融・保険・不動産といった幅広い業界で重宝される資格です。営業職や資産運用に関わる仕事で特に評価されやすく、昇給や転職の際に有利に働く傾向があります。

業務で成果を出して高いポジションにつく

役職に就くと、基本給の増額や役職手当の支給によって、年収が大きくアップします。

厚生労働省の調査によると、役職ごとの男性の平均月収と、ボーナス2か月分を追加した年収は以下の通りです。

役職	平均月収	平均年収
部長級	約63.6万円	約890万円
課長級	約52.2万円	約731万円
係長級	約39.6万円	約554万円
非役職者	約32.5万円	約455万円

このデータを見ると、課長級以上に昇進すると年収が200万円以上、上がる傾向があり、ポジションアップの重要性がよくわかります。

役職に就くには、成果を積み重ねて社内昇進を狙う方法があるほか、役職候補者として転職先に評価されれば、入社時から高いポジションに就くことも可能です。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」（参照 2025-09-11）

今よりも給料が高い・インセンティブ制度のある会社へ転職する

給与水準が高い会社やインセンティブ制度のある会社へ転職するのも、年収アップの有効な手段です。

特に、インセンティブ制度がある職場では、個人の営業成績や売上に応じて報酬が上がるため、自分の努力がそのまま収入に反映されやすいのが特徴です。固定給＋インセンティブの給与形態の会社なら、最低限の収入が保証されつつ成果次第で大幅な年収アップを狙えるため、安心して挑戦できます。

インセンティブ制度が導入されている職種は、営業職やマーケティング職、販売職、美容職、ドライバー、コールセンターのオペレーター、ITエンジニア、コンサルタントなど、多岐にわたります。

希望の条件の職場を探す際は、求人サイトや就職・転職エージェントを活用し、条件を絞って複数の会社を見比べると、効率的に自分に合った職場を選びやすくなります。

中小企業でも年収アップは目指せる！稼ぎやすい業界が狙い目

中小企業で働く男性の平均年収は約476万円で、日本の平均年収の460万円とほぼ同水準です。

業界によっては中小企業で、平均年収を大きく超える高収入を得ることも可能です。

特に不動産・金融・保険・商社・情報通信・コンサルティング・教育業界は、給与水準が比較的高い傾向にあります。

中小企業で年収をアップするには、こういった業界に転職するだけでなく、業務に関連する資格の取得や昇進、インセンティブ制度のある会社を選ぶといった方法も有効です。

中小企業は大企業より規模は小さいものの、業界選びやキャリア戦略次第で安定した収入とスキルアップを両立できる現実的な選択肢になります。

自分に合う環境や方法を選べば、中小企業でも着実に年収を伸ばすことができるでしょう。