ボーナスが少ない会社は辞めるべき？支給額が少ない理由や辞めるときの注意点を解説

会社員にとってボーナスは働くモチベーションに直結します。

どんなに仕事を頑張ってもボーナスが少なく、仕事に対するやる気が出なかったり、収入が少なくて不安を感じてしまったりといった理由で、会社を辞めるべきか悩んでいる方もいるでしょう。

本記事ではボーナスが少ない会社は辞めるべきかどうか、その判断基準について解説します。

また、ボーナスが少ない理由やボーナスが少ない会社の特徴、ボーナスが少ない会社で働くメリットとデメリット、辞めるときの注意点についてもご紹介するので、仕事を続けるべきか悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。

正社員でボーナスが支給されないケースもある

まず押さえておきたいのが、企業には従業員へボーナスを支給する法的な拘束はないという点です。

ボーナスは個人の成績や企業の業績に基づいて支給されるもので、支給の有無や支給の時期、金額などは会社が任意で設定できます。会社によってボーナスの支給額や支給回数、支給時期は異なり、そもそもボーナスが出ない会社もあるのです。

そのため自分の会社のボーナス支給額が多いか少ないかを判断するには、まず他社も含めてボーナス支給の実態を知ることが大切です。

では、どれくらいの企業がボーナスを支給していないのでしょうか。

下記のポイントに沿って解説していきます。

会社を辞めるべきかどうかの判断基準の一つとしてみてください。

企業全体の30％はボーナスが出ていない

多くの企業では年に1～2回ボーナスが支給されますが、なかにはボーナスが支給されない企業も存在します。

厚生労働省の調査によれば、令和5年度の夏季の支給状況は約65%、冬季の支給状況は約69%でした。

支給時期や回数は「夏と冬の計2回」「夏と冬に決算賞与を加えて計3回」「年度末の期末賞与の1回のみ」など、企業によって変わります。

そのため、必ずしも夏や冬にボーナスが支給されないからと言って、その企業にボーナス制度がないとは限りません。

とは言え、約30%の企業は夏や冬にボーナスを支給していません。

正社員であればボーナスが必ず支給されると考えている人もいると思いますが、雇用形態に関わらず、支給されない企業もあるということを覚えておきましょう。

参考：
厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和5年9月分結果速報等」（参照 2024-11-08）
厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和6年2月分結果速報等」（参照 2024-11-08）

ボーナスが支給されないのは違法ではない

企業が社員にボーナスを支給しなくても原則として違法にはなりません。法律によって企業がボーナスを支給しなければならないと義務付けられてはいないからです。

ボーナスを支給するかどうか、また支給する際の金額や支給回数、支給時期などの基準・条件は、各企業が任意で設定できます。

つまり、就業規則や雇用契約書にボーナスの支給に関する記載がなければ、ボーナスを出さなくても特に問題はないのです。

就業規則や労働契約でボーナスの支給条件が明確に定められているなら、ボーナスの不支給は違法となります。しかしその場合でも、「会社の実績によっては支給しないことや減額することがある」という旨の記載があれば、違法にはあたりません。

なお、ボーナスの支給条件に関する就業規則が従業員に周知されていない場合は、ボーナスの不支給は違法にあたる可能性もあります。

いずれにしても、必ず会社の就業規則や労働契約にボーナスの支給に関する記載があるかどうかを確認するようにしましょう。

参考：厚生労働省「HP版調整事件解説集 周知されていない就業規則を理由とする賞与の不支給」（参照 20204-11-08）

　

会社のボーナスが少ない理由

会社のボーナスが少ない理由として、以下の7つが考えられます。

ボーナスの支給額や支給基準は会社側で任意で設定できるため、支給額は会社によって大きな差があります。

自社のボーナスの支給額が少ない理由として当てはまるものがないか、チェックしてみてください。

ちなみに、ボーナスの種類は下記のようにいくつか種類があります。

基本給が低く設定されているから

基本給をもとに計算される基本給連動型賞与の場合、基本給が少ない会社と基本給が高い会社では、たとえ月収が同じでも前者のほうが受け取れるボーナスが少なくなります。

基本給が異なる場合のボーナス支給額について、2つのケースを見てみましょう。

このように、月ごとの総支給額やボーナスの算出方法が同じであっても、基本給が10万円違うだけで受け取れるボーナスに30万円も差が出ます。

勤めている企業が基本給連動型賞与だと、もともとの基本給が低く設定されていることがボーナスが低い理由となるケースが多いです。

基本給が上がらず手当の支給額のみが上がっていくという会社もありますが、その場合はいつまで経ってもボーナスの支給額が上がらないという事態になりかねません。

会社の業績が悪化しているから

ボーナスの有無や支給額は会社の業績に大きく左右されるので、会社の業績が悪化している場合はボーナスが少なくなる可能性が非常に高いです。

会社の業績が悪ければ、社員にボーナスを支給するどころか会社の経営を続けることすら難しくなります。

会社が利益目標を達成できなかった場合は、企業の存続を優先させるために、従業員へのボーナス支給額を当初の予定より縮小せざるを得ないケースも出てくるのです。

以前と比べてボーナスが少なくなった際は、自社の経営状況を確認することも大切です。

一時的な経営の悪化であれば、次回以降のボーナスの金額が上がる希望もありますが、自社の業績が当分回復する見込みがないなら、この先もボーナスの支給額が増える可能性は低いと考えられます。

業界によってボーナスに差があるから

ボーナスの支給額は業界によっても差があります。

厚生労働省が発表した各業界における令和5年度の冬のボーナスの平均額を見てみましょう。

ボーナス支給額が高い業界と低い業界を5つ出してみました。

【令和5年度：ボーナス支給額が高い業界TOP5】

業界	ボーナスの平均支給額
電気・ガス業	80万3,194円
情報通信業	71万3,851円
金融業・保険業	64万5,024円
学術研究等	63万490円
鉱業・採石業等	58万1,210円

【令和5年度：ボーナス支給額が低い業界TOP5】

業界	ボーナスの平均支給額
卸売業・小売業	36万7,165円
医療・福祉	29万826円
その他のサービス業	23万9,074円
生活関連サービス等	17万269円
飲食サービス業等	6万9,234円

このように、業界によってボーナスの平均支給額にはかなり差があります。

もっともボーナス支給額が高い「電気・ガス業」の80万3,194円と、もっともボーナス支給額が低い「飲食サービス業」の6万9,234円を比べると、約73万円の差が出ています。

自社のボーナスが少ない理由には、働く業界のビジネスモデルも影響しているかもしれません。

参考：厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年2月分結果速報等」（参照 2024-11-08）

自身の人事評価が低いから

ボーナスは会社の業績や基本給のほかに、個人の成績も大きく影響します。

会社への貢献度・成果、さらに勤怠状況などを加味した人事評価をもとにボーナスの支給額が決定されるケースが多くあります。

そのため、自分の人事評価が低ければボーナスも少なくなる可能性が高いです。

たとえば、営業で目標を達成できなかったり、プロジェクトの成功に貢献していなかったりすると、個人の成績が低いとみなされます。また、仕事はできるものの遅刻や欠勤が多いというように、勤務態度に問題がある場合も、人事評価に悪影響が出ます。

ボーナスが少ないと感じる人は、自分のこれまでの仕事の成果や会社に対する貢献度、自身の勤務態度に問題がないかなどを振り返ってみてください。

会社の評価制度が適切でないから

そもそも会社の評価制度が適切でないこともボーナスが少ない要因の一つとして考えられます。

評価制度が適切でない例として、以下のようなケースが挙げられます。

明確な評価基準がないと、評価者の主観や好みによって評価される恐れがあります。

また、評価者からのフィードバックが不足していたり、結果だけが評価されてプロセスは一切評価されなかったりといった不十分な評価を受けているケースもあるでしょう。

仕事のプロセスや努力が一切評価されないと、努力をしてきた人ほど損をする結果になってしまいます。

また、古い体質の会社は、年功序列による評価制度を設けているケースも多いです。勤続年数や年齢が重視される会社だと、どんなに実力のある若手社員でも、能力に見合った評価は受けられません。

このように、評価制度が適切でなければ公正な評価を受けられないため、本来もらえる支給額よりもボーナスが低く設定されてしまっているのかもしれません。

在籍期間が短いから

ボーナスが少ない理由として、ボーナスの査定期間中における在籍期間が短いことも考えられます。

ボーナスは年に1～2回支給されるケースがほとんどですが、夏と冬のボーナスにはそれぞれ査定期間が定められています。

たとえば、夏のボーナスが7月に支給される場合、前年の10月から当年の3月までが査定期間として設定されることが一般的です。また、冬のボーナスが12月に支給される場合、当年の4月から9月までの半年間が査定期間となる会社が多いです。

入社したタイミングによってはボーナスの査定期間にフルで在籍していないため、ボーナスが少なくなります。

仮に7月に入社したとすると、ちょうど冬のボーナスの査定期間中（4月～9月）となりますが、この場合は7月から9月の2ヶ月間しか在籍していないので、査定に必要な在籍期間が足りません。そのため、ボーナスが支給されないか、少額での支給となるケースが大半です。

今の会社に入社したばかりの人は、在籍期間が短いことがボーナスの支給額に影響している可能性が高いと言えます。

企業の経営方針が変わったから

心当たりがないのに急にボーナスが少なくなった場合は、企業の経営方針が変更したことが影響しているケースもあります。

たとえば、経営者が変わると、経営方針が一新される事例も少なくありません。

経費削減や事業拡大が目的で人件費を減らすためにボーナスを減らしたり、人事評価制度が厳しくなってボーナスの支給要件が変わったり、さまざまな変更が行われがちです。

ボーナスが少ない場合は、自社の経営方針や体制に変更がなかったか確認してみましょう。

しかし、経営方針は企業の上層部で決められ、従業員には告知されない場合もあります。知らない間に自社の経営方針が変わっていたということも珍しくないのです。

経営方針やビジョンを従業員に周知せず、ボーナスを不支給・減額するような会社は、従業員を大切にしているとは考えにくいです。

　

ボーナスが少なくて辞めたくなる会社の特徴5選

会社のボーナスが少ない場合、自分で改善できる要因もあれば、自分ではどうすることもできない要因もあります。

会社側に問題がある場合は、自社の状況を踏まえて辞めるかどうかの決断をするのも手です。

ボーナスが少なくて辞めたくなる会社の特徴は、以下の5つです。

会社側に問題がある場合でもボーナスが少ない会社は、個人の努力ではなかなか現状を改善できないことも多いです。

本当に会社を辞めるべきかどうかを判断するために、ボーナスが少ない会社の特徴を理解しておきましょう。

1.労働組合がない

ボーナスが少ない会社は、労働組合がないケースが多いです。

労働組合とは、従業員が団結して労働条件の改善をはかることを目的として組織される団体を指します。労働組合が従業員を代表してボーナス交渉の窓口を担い、会社にボーナスを求めることで従業員にボーナスが支給されやすくなります。

労働組合がある会社は、従業員側と経営者側で交渉が行われるため、従業員の意見が反映されやすいです。

一方、労働組合がない会社は、従業員側にボーナス交渉の担当者がいないので、経営者側が一方的にボーナスの支給額を低く設定する傾向が強いです。

労働組合がなく経営者側との交渉が難しい上に、経営層が従業員の意見や要求に応じる様子がなければ、この先も状況の改善は見込めないでしょう。

2.経営状態が不安定

一般的に、ボーナスは会社の経営状況によって、支給の有無や支給額が大きく変わる傾向があります。会社の業績が良ければボーナスの支給額も増え、業績が悪ければボーナスの支給額も減るという仕組みです。

つまり、業績連動型を導入している企業の場合、経営状態が不安定な時期はボーナスを出したくても出せないというケースもあるのです。

「日本経済団体連合会」の調査によれば、業績連動型のボーナスを導入している企業の割合は55.2％で、半数以上の企業が導入しているという結果が出ています。

前回は業績が好調でボーナスが高かったものの、その後に業績が低迷したことで今回は低いというケースも十分考えられます。

一時的にボーナスが少なくても業績次第で次回は上がる可能性があるので、一度の支給だけで早々に見切りをつけないようにしましょう。

ただし、業績が好調にも関わらずボーナスが少ない場合は、別の要因も考えられるため、注意が必要です。

参考：日本経済団体連合会「2021年『夏季・冬季 賞与・一時金調査結果』の概要」（参照 2024-11-08）

3.離職率が高い

ボーナスが少ない会社は離職率が高い傾向にあります。

給料やボーナスは労働の対価として受け取るものなので、従業員はボーナスが低いと「せっかく仕事を頑張ったのに頑張りが認められなかった」と感じてしまい、モチベーション低下につながります。

仕事に対するモチベーションが下がったり、会社への帰属意識が薄まったりすれば、従業員の離職は避けられないでしょう。

そして、退職者が多いと、その分残された従業員が業務を引き継がなければならなくなるので、仕事の負担がますます増えます。

ボーナスが少ない会社の場合、業務量が増えたとしても給料やボーナスが上がる可能性は低く、さらなる離職率増につながるケースも珍しくありません。

ボーナスが低いことで辞める人が多い職場は、芋づる式に離職する人が出てくるので、会社全体の業務効率が落ちてしまうという弊害も無視できないのです。

4.利益率の低いビジネスを展開している

ボーナスが少ない場合、自社が利益率の低いビジネスを展開している可能性が高いです。

ボーナスは事業の利益から出されます。利益率の低いビジネスを展開している企業は、ボーナスの原資である利益をほとんど出せず、従業員に還元されるボーナスは少なくなるのです。

また、業界によっては突発的な世界情勢の影響などで、仕入原価が高騰して利益を圧迫するケースもあります。

たとえば、製品の材料を仕入れる必要がある飲食業界や製造業界にとっては、物価の上昇は大きなダメージです。実際、厚生労働省の「毎月勤労統計調査」でも、特に飲食業界は他の業界に比べてボーナス支給額が低いというデータが出ています。

企業がビジネスモデルをすぐに変えることは簡単ではないので、利益率の低いビジネスを展開している業界で働いている場合は、利益を生み出しやすい業界への転職を検討するのも手でしょう。

参考：厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年2月分結果速報等」（参照 2024-11-08）

5.設備投資などを優先している

会社が事業拡大のために設備投資を行っている場合、人件費削減としてボーナスが減少する傾向にあります。

今後の利益を優先して設備投資が行われているなら、将来的に会社の業績が良くなれば後々ボーナスという形で従業員に還元される可能性もあるでしょう。

ただし、業績が良くならなければ、いつまでも従業員には還元されないケースも多いです。また、会社によっては利益が出ても従業員ではなく株主優先で利益を還元するという場合もあります。

利益をどのように還元していくかは会社の方針によって異なります。

従業員を大切にする会社は、業績が好調になればボーナスという形で利益を従業員に還元してくれる可能性が高いです。

しかし、従業員を大切にしない会社は、今後も真っ先に人件費を削減して、還元も一切ないまま利益ばかりを優先するかもしれません。

このような環境では従業員にとってはボーナス以外の要素でも不利益が発生しやすくなるので、すぐに転職を検討するべきかもしれません。

ボーナスが少ない会社で働くメリット

ボーナスが少ないと仕事に対するモチベーションが低下する人が多いと思いますが、ボーナスが少ない会社で働くメリットもあります。

ボーナスが少ない会社で働くメリットは、以下の3つです。

ボーナスが少ない分、他の部分で収入をカバーできる可能性もあります。

会社を辞めるか悩んでいる方は、判断材料の一つとしてぜひ参考にしてみてください。

給与が高めに設定されている場合がある

ボーナスが少ないもしくは支給されない会社は、毎月の給与が高めに設定されている場合もあります。

また、給与制度に「年俸制」を採用していることも多いです。年俸制とは、年間の給与総額を12ヶ月分に分割して支給する給与制度です。

例として、月給制と年俸制の2つのケースで、年収額が同じ場合に毎月の給与にどれほど違いがあるかを見てみましょう。

このように年間に受け取れる給与の総額が同じ場合、年俸制はボーナス分が毎月受け取れる給与に上乗せされるので、月収が高くなります。

また、当年の年俸は、期間中の突発的な業績悪化や個人評価の影響による金額の変動（減額）がなく、毎月安定した給与が支給されます。

毎月の給与額が多いほうが嬉しい人には、大きなメリットです。

福利厚生が充実しているケースがある

ボーナスが少ないもしくは支給されない会社は、その分社員の働きやすさを重視して福利厚生を手厚くしているケースもあります。

各会社が任意で設けることができる「法定外福利厚生」の例としては、以下のようなものが挙げられます。

福利厚生が充実していれば、キャリア形成や私生活面でさまざまな支援を受けられます。

たとえボーナスが低くても、福利厚生として手当や補助などが手厚く設けられているなら、結果的にボーナス支給と同等の恩恵を受けられるでしょう。

好きなタイミングで転職しやすい

ボーナスが少ないなら、次のボーナス支給まで退職を待つ必要性がないので、好きなタイミングで転職できるというメリットがあります。

ボーナスが支給される会社の場合は、「次のボーナスがもらえるまであと〇ヶ月だから今退職するのはもったいない」というように、ボーナス支給を見据えて退職の時期を考える人が多いです。

しかし、ボーナスが少ないなら、我慢して今の会社で働き続けるメリットはほぼありません。

むしろ、早めに転職することで、次の職場でのボーナスの査定期間が長くなり、支給されるボーナスが増える可能性があるので、結果的に年収がアップする可能性が高いです。

　

ボーナスが少ない会社で働くデメリット

ボーナスが少ない会社で働くメリットがある一方で、やはりデメリットもあります。

ボーナスが少ない会社で働くデメリットは、以下の3つです。

ボーナスが少ないことで、仕事だけでなく私生活にも影響が出るケースもあります。

先ほどご紹介したメリットとともに、会社を辞めるべきかどうかの判断材料として参考にしてみてください。

昇給額や手当、福利厚生にも影響が出る可能性がある

従業員にボーナスを十分に支払えない企業の場合、ボーナス支給額以外にも犠牲になる部分が出てくる恐れがあります。

先述したように、半数以上の企業がボーナスの業績連動型を導入しており、経営状態によって社員のボーナス支給額は大きく左右されます。

経営状態が悪くなると、まず真っ先にボーナスの支給額が減らされるのが一般的ですが、それだけではまかないきれない場合、昇給額や手当、福利厚生などにも影響が出ます。

基本的に、一度上がった基本給の減額は難しいので、企業によっては昇給額や手当を減額したり、一部の福利厚生を廃止したりといったケースもあるのです。

ボーナスが少ない企業は、成果を上げても次回の査定で昇給しない可能性が高いため、経営状態が悪い会社で働き続けても劇的な年収アップを狙うのは困難です。

さらに昇給額や手当の金額も少ないのであれば、転職を考えたほうが良いかもしれません。

モチベーションが上がらずネガティブ思考になる

ボーナスが少なければ、仕事に対するモチベーションが上がらず、ネガティブ思考になってしまう可能性が高いです。

ボーナスは労働の対価であり、従業員にとっては仕事を頑張ったご褒美です。期待に反してボーナスが少なかったら、「仕事をあんなに頑張ったのにこれしかもらえないのか…」とガッカリしてしまうのは当然と言えます。

「頑張ってもどうせそんなにボーナスはもらえない」とネガティブ思考に陥ってしまうと、仕事へのやる気もなくなります。

また、将来の不安や会社に対する不満を抱えたままでは、仕事へのモチベーションを維持することは難しいです。

やる気を失い仕事の質が低くなってしまうと、上司からの評価も落ちます。すると、スキルや経験を積めるチャンスを失うばかりか、ますますボーナスアップの道が遠のくことにもなってしまいます。

生活設計が難しい

「ボーナスが出たら大きな買い物をしたい」「ボーナスを丸々貯蓄に回したい」「ボーナスありきでローンや奨学金の返済計画をしている」という人は多いと思います。

ボーナスは、マイホームやマイカー購入、生活家電の買い替えなどの大きな買い物や、結婚式・出産・子供の進学といった膨大な費用がかかるライフイベントの準備に重宝されます。

ボーナスを上記のような出費に充てようとしている場合、予定より支給額が少なかったり支給自体されなかったりすると、大きな買い物やライフイベントへの準備、貯蓄、資産運用の計画が一気に崩れます。

ボーナスをアテにできないと、毎月の給与からすべての出費をまかなう必要があるので、より入念な生活設計を行わなければなりません。

また、いきなり大幅にボーナスが減ると、場合によっては支払いが滞ってしまうといった事態もありえます。

ボーナスが少ない会社で働く際は、しっかりと返済計画を立てておかないと、資金面で苦労する可能性が高い点に注意しましょう。

　

ボーナスが少ない会社を辞める前に確認しておくこと

一度会社に退職する旨を伝えてしまうと、撤回するのが難しくなります。

ボーナスが少ないからと退職をすぐに決意する前に、以下のポイントをしっかり確認しておきましょう。

「自分はなぜボーナスが低いのか」「本当に対処法はないのか」を確認せずに会社を辞めてしまうと、後悔する可能性があります。

ご紹介するそれぞれのポイントを踏まえて、会社を辞めるかどうかを慎重に判断しましょう。

会社の状況的に現状のボーナス支給額が妥当か

ボーナスに納得がいかない場合は、まず会社の経営状況やボーナスの査定基準と照らし合わせて、現状が妥当なのかどうか確認する必要があります。

ボーナスの支給額は会社の業績に大きく左右されますが、会社の売上は物価高騰や円安といった社会情勢の影響も大きく受けます。

突発的な要因で一時的に利益が下がり、ボーナスが減額されている可能性もゼロではありません。

会社の利益が出ていない時期に従業員のボーナス支給額が下がるのは、ある程度は妥当と言えます。

可能であれば同業他社のボーナス事情も調査してみると、ボーナス支給額が減ったのが自社のみの問題なのかどうかがわかるケースもあります。

同業他社もボーナスが減っている傾向にあるなら、今後会社を取り巻く状況が変わって支給額が上がるかもしれないので、一回のボーナス支給額だけで退職するのは早計かもしれません。

一方、企業の売上があるにも関わらずボーナスが少ないなら、会社が定めている評価基準を個人的に満たせていなかったり、評価者の主観や好みによって偏った評価がされていたりするケースも考えられます。

ボーナスが少ない理由を確認し、「それでも納得できない」「妥当ではない」と思える場合は、退職を視野に入れてみましょう。

自分のスキルがボーナスに見合っているか

自分のスキルが希望の金額をもらうのに見合っているか、も必ず確認することをおすすめします。

高いスキルを持っているのに不当にボーナスを低く設定されている可能性もあれば、スキルがそこまで高くないにも関わらず高い支給額を望んでしまっているというケースも考えられます。

一度自分のスキルを棚卸ししてみましょう。

自分がこれまで仕事で習得したスキルや職場で担当している役割などを書き出して整理してみてください。

評価制度が開示されている職場の場合は、自分の実力や仕事ぶりがどの程度の水準なのかもおのずとわかります。

自分のスキルや強みと、業界や自社が求めている人物像を照らし合わせると、自分が上司から高評価を受けて希望額に見合ったボーナスをもらえるかどうかも判断できます。

自分のスキルが基準に達しているかわからないときは、上司に現在の評価の理由を尋ね、フィードバックをもらうのが近道です。

会社側とボーナスについて交渉する余地があるか

会社の状況や自身のスキルが希望支給額に見合っているかを確認したうえで納得がいかないのであれば、会社側とボーナス支給額の交渉をするのも手です。

交渉の際はただボーナスを上げてほしいと主張するだけではなく、ボーナスを上げる必要性や妥当性についてしっかりと会社側に説明する必要があります。

査定期間中に出した具体的な成果や自分のスキルを資料にまとめて提出すると説得力が強まり、評価者に伝わりやすいです。

また、交渉する際はこちら側の主張をするだけでなく、会社側の言い分を聞く姿勢を見せることも重要です。それぞれの事情を照らし合わせながら、お互いが妥協できるポイントを見つけていきましょう。

あなたが会社にとって必要と思われる人材の場合は、「ボーナスを上げることで会社を辞めずにいてくれるなら」と、交渉が上手くいく可能性もあります。

ただし、ボーナスの交渉は非常にデリケートな問題で、交渉の仕方によっては自分の評価が下がるリスクもあります。

そのため、いきなり上司を飛ばして会社の人事部などに交渉するのではなく、まずは直属の上司に相談するのがおすすめです。

転職で問題を解決できそうか

上記の手段をとっても解決できない場合は、ボーナスの支給額が高い会社への転職を検討しましょう。

マイナビの調査によれば、ボーナスが少ないことが理由で転職した経験がある人の割合は、全体の49.2％です。約2人に1人がボーナスに納得がいかずに転職し、20代の3人に1人以上は「1番大きな転職理由だった」と感じているという結果が出ています。

ボーナスが高い会社に転職すると、今よりも大幅に年収をアップできる可能性があります。

また、自身の努力でボーナスが上がれば、仕事に対するモチベーションも高くなり、スキルアップにつながりやすくなるかもしれません。

ただし、ボーナスが高い会社が必ずしも良いことづくめとは限りません。

その他の待遇や職場環境、業務内容、勤務時間（残業時間）なども含めて、総合的に働きやすい条件がそろわなければ、早期に離職してしまう恐れもあります。

さらに、転職先で評価基準をクリアできなければ、ボーナスが高い会社に転職したとしても、良い評価をもらえず結局ボーナスが低いままというケースもあるでしょう。

転職先を選ぶ際は、ボーナスの金額だけではなくその会社で長く働けそうかという点を重視し、転職で問題を解決できそうかどうかもしっかり考えることが重要です。

参考：マイナビ「『2024年夏ボーナスと転職に関する調査』を発表」（参照 2024-11-11）

転職をお考えの方は、こちらもチェックしてみてください。

副業などで収入を補う方法がないか

ボーナスが少なくても、今の会社を辞めずに副業で収入を補える場合もあります。

クラウドソーシングサービスを活用して案件を受注すれば、在宅で手軽に副業を始めることが可能です。スキマ時間を有効活用できる仕事も多く、コツコツ稼ぎながら年収アップを狙えるでしょう。

ただし、副業の可否は会社によって異なります。必ず事前に会社の就業規則や労働契約を確認してから始めるようにしてください。

また、最初は簡単な副業から始めるのがポイントです。専門的な知識・スキルを必要とする仕事は稼げるようになるまでに時間がかかります。

まずは専門的な知識・スキルを必要としない副業から始めて、徐々にスキルアップをしながら人脈を広げていき、高単価な案件を受注できるようにしていくのが無難です。

会社員が今からでも始められるおすすめの副業の例は、以下のようなものが挙げられます。

ボーナスが少ない会社から転職する際の確認点

ボーナスが少ないことを理由に転職を決断する場合は、以下のポイントを押さえていきましょう。

今の会社よりも好条件の会社へ転職するためには、企業選びをはじめとしたいくつかのコツがあります。

本格的に転職活動を始める前にどのような方法で進めていくのか確認しておくのがおすすめです。

ボーナスが高い業界を見極める

ボーナスの平均支給額は業界や企業規模によって変動します。

先ほどご紹介したように、厚生労働省が発表した「各業界における令和5年度の冬のボーナス支給状況」を見ると、1位の電気・ガス業は80万3,194円、2位の情報通信業は71万3,851円と高水準でした。

電気業界・ガス業界や情報通信業界は私たちの生活に密接に関係する業界で高い利益を生み出せる業界のため、従業員に還元される金額も高くなります。

そして、従業員数が増えるほどボーナスは多くなる傾向が強いので、なるべく大規模な企業を選ぶのも、高額ボーナスへの近道です。

設立して間もないベンチャー企業は採用活動や設備投資が重要視されるほか、社員自体が少ないので大規模な事業に手が届かず、ボーナスの支給額はそれほど高くならない傾向にあります。

以下は、厚生労働省が公表した令和5年度の賃金構造基本統計調査に掲載されている「企業規模別の年間賞与その他特別給与額の平均」です。

企業規模	年間賞与その他特別給与額の平均
10～99人	60万5,400円
100～99人	88万9,700円
1000人以上	118万6,000円

賞与の支給額の目安は、企業のホームページや口コミサイト、SNSなどを利用して集められる場合が多いです。

できるだけ複数の情報を集めながら、ボーナス平均額が高い業界や企業を狙っていきましょう。

参考：
厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年2月分結果速報等」（参照 2024-11-08）
厚生労働省「令和5年度賃金構造統計調査｜学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与及び年間賞与その他特別給与額」（参照 2024-11-08）

口コミや認定マークから企業の良し悪しを調べる

転職先を探す際は、従業員を大事にしている会社かどうかを確認することも大切です。

業績が良く、事業の拡大や研究開発、設備投資を行っているわけでもないのにボーナスが少ない場合は、会社側が人件費削減の方針を優先しているケースがあります。

企業規模が大きく利益が出ていたとしても、従業員を大切にしない会社だといくら頑張ってもボーナスとして還元されない可能性が高いです。

そのため、入社前に企業の体質をできる限り見極めなければなりません。

従業員を大切にする会社かどうかの見極め方として、口コミや認定マークから判断する方法があります。

OpenWorkや転職会議のような口コミサイトでは、その会社で実際に働いていた元社員のリアルな口コミを見ることができます。

組織風土や給与についても書かれているので、気になる企業があれば確認してみましょう。「いきなりボーナスが減った」「人件費が削減された」といった口コミがあれば要注意かもしれません。

また、従業員が安心して健康的に働ける職場を整備している企業は、「安全衛生優良企業」として厚生労働省から認定を受けています。認定を受けた企業には認定マークが付与されるので、企業のホームページで認定の有無をチェックしてみてください。

基本給の高さに注目する

収入を上げたい場合、ボーナスの支給額は重要な判断ポイントですが、それ以上に基本給の高さに注目することも大切です。

なぜなら、ボーナスの支給額を「基本給×〇ヶ月分」として算出する基本給連動型を採用している企業が多いからです。

毎月の給与には、基本給のほかに各種手当や残業代が含まれています。たとえば、総支給額が30万円でも、内訳は基本給18万円+各種手当6万円+残業代4万円というように、基本給の割合がかなり少ないケースも珍しくありません。

このような場合、ボーナス支給額のベースとなる基本給が低いので、会社から良い評価を得られていてもボーナスが少なくなってしまいます。

会社選びをする際は、給与の総支給額だけでなく内訳を確認し、基本給がどれくらいの割合かも着目するようにしてください。

ボーナスを重視しすぎない

ボーナスが少ないことが原因で転職する場合、とにかくボーナスがたくさんもらえる転職先を選ぶ人は少なくありません。

しかし、ボーナスを重視しすぎると、その他の部分で会社や職種とミスマッチが起きてしまい、早期に離職してしまう可能性も出てきます。

いくらボーナスが高くても労働環境や待遇が悪かったり、仕事内容が自分に合わなかったりすれば、ボーナスの多い少ないに関わらず、仕事に対するモチベーションの低下につながります。

そしてそもそもボーナスが高い会社であっても、業績が悪化すれば「ボーナスカット」や「支給なし」も十分にあり得ます。経営状態によっては、前職よりもボーナスが少なくなってしまう可能性もゼロとは言えません。

そのため、ボーナスだけを基準に転職先を選ぶのは危険です。

労働環境や仕事内容のほかに、キャリアアップの選択肢なども調査し、多角的な視点で自分に合った会社を選ぶようにしてください。

一人で活動せず転職エージェントを利用する

転職を成功させるには、情報収集が欠かせません。

しかし、「どのような業界・企業ならボーナスをもっともらえるか」「この会社の労働環境はどんな感じか」などを一人で情報収集するには限界があります。

ボーナスが多く、待遇が良い優良企業に転職したいなら、転職エージェントに相談するのも手です。

転職エージェントは業界の傾向や企業の内部情報などを把握しているので、求人票や企業のホームページには載っていない情報を教えてもらえます。

また、「転職してどうなりたいのか」「どの業界が自分に向いているのか」といったキャリア相談も無料でできるため、企業とのミスマッチを減らせるというメリットもあります。

応募書類の書き方や面談対策、企業との給与面の条件交渉といったサポートも受けられますので、スムーズに転職活動を進めやすいです。

【番外編】年俸制の会社も視野に入れる

転職で年収アップを重視したい人は、年俸制の会社も視野に入れることをおすすめします。

年俸制は1年単位で給与総額が決定される給与形態で、総支給額を12ヶ月分に分割した金額が毎月支払われます。

対象期間中は、企業の業績や個人の評価による影響を受けず、毎月安定した金額の給与をもらえるのがメリットです。

成果を上げれば次年度の査定で年俸アップが期待でき、1年間は安定した給与を受け取れるので、長期的なライフプランも立てやすいでしょう。

ただし、成果を上げられなければ次年度の査定で減額となる可能性もあります。年俸は1年ごとに更改となるので、必ずしも今の年収を来年以降も維持できるとは限らない点には注意が必要です。

ボーナスはなくても給与だけで高収入を確保できる方法もあるため、気になる方は年俸制の会社もチェックしてみてください。

　

高いボーナスをもらうなら高収入のナイト業界もおすすめ！

「とにかくボーナスをたくさんもらいたい」「今すぐ高収入を実現したい」という方は、ナイト系もおすすめです。

ナイト系は給与が高めの実力主義の業界なので、未経験からのスタートでも頑張り次第でスピード昇給・昇格を目指せます。実力があれば年収1,000万円を稼ぐことも夢ではありません。

お店の売上に貢献できれば臨時ボーナスを支給するところも多く、自分が出した成果が収入に直結しやすいのも魅力です。

また、ナイト系は接客業務や管理業務が中心の職種もあり、社会人経験があればコミュニケーション能力を活かして早期から活躍できる可能性が高いです。

初心者からでも始めやすく、実際に異業種からの転職者もたくさんいます。

ちなみに、ナイト系の仕事は主に店舗勤務系と本社での内勤系に分かれていますが、店舗勤務系の職種は接客業務に携わることから売上アップに直接関われるため、成果に応じて給料が上がっていきやすい傾向にあります。

　

ボーナスが少なくて辞めたい人からのよくある質問

最後に、ボーナスが少ない会社を辞めたいと思っている人からよく出される質問をまとめました。

特に、休職をしたり退職が決まったりすると、ボーナスが支給されないケースや減額されるケースがあるのかは気になる方が多いでしょう。

焦って退職を決めてしまうと損をしてしまう場合もあるので、ここで疑問や不安を解消するとともに、本当に今会社を辞めるかどうかの判断材料としてみてください。

休職中でもボーナスはもらえますか？

基本的に、休職中はボーナスが支給されないケースが多いです。

そもそも、企業は休職中の従業員に対して給与を支払わなければならない義務はありません。休職している場合、ボーナスどころか給与が支給されない可能性も大いにあります。

ただし、査定期間中に少しでも働いていた実績があるなら、寸志程度ではあるもののボーナスを支給する会社も存在します。

休職中のボーナスに関する規定は会社によって異なるので、退職ではなく休職を検討する際はあらかじめ自社の就業規則や賃金規程をしっかり確認しておきましょう。

退職予定者はボーナスを減らされますか？

退職予定者に対してボーナスが支給されるかどうかは、会社の就業規則や賃金規程によって異なります。

一般的にボーナス支給対象者については「支給日在籍要件」を設けている企業が多く、ボーナス支給日に在籍していれば退職予定者でもボーナスが支給されます。

退職日がボーナス支給日の翌日だった場合でも、支給日在籍要件を満たしているため、会社側は退職する従業員に対してボーナスを支払わなければなりません。しかし、会社が定めた条件次第では減額される可能性もあります。

また、ボーナス支給日より前に退職した場合は、支給日在籍要件を満たしていないので、ボーナスが支給されないケースが多いです。

なお、ボーナス支給日に会社に在籍していれば、退職に向けて有給休暇の消化中であってもボーナスは支給されます。

退職希望日を会社側に伝える前に、自社の就業規則を必ず確認するようにしてください。

20代だといくらくらいボーナスがもらえますか？

ボーナスの支給額は業界や職種、企業規模、自身の年齢・学歴・評価などによって大きく異なります。

厚生労働省が公表した令和5年度の賃金構造基本統計調査に掲載されている「企業規模別の20代のボーナス支給額」を見てみましょう。

企業規模	20～24歳の平均賞与額	25～29歳の平均賞与額
10～99人	28万7,800円	47万600円
100～99人	38万7,900円	67万5,200円
1000人以上	42万3,500円	77万2,800円

このように、企業規模が大きいほど、20代のボーナス支給額は高くなる傾向にあります。

また、経験を重ねた20代後半は、入社したての20代前半よりも2倍近くボーナスが上がっていることもわかります。

入社から数年間はボーナスが少ないかもしれませんが、頑張って仕事を続けていればボーナスが増えていく可能性もあるでしょう。

勤続年数がボーナスの査定に影響する会社がある点を考えても、転職に踏み切るならなるべく長く働ける会社を選ぶことをおすすめします。

参考：厚生労働省「令和5年度賃金構造統計調査｜学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与及び年間賞与その他特別給与額」（参照 2024-11-08）

ボーナスが少ないと感じたら転職活動を視野に入れよう

会社のボーナスが少ない理由や転職時の注意点などについて解説しました。

改めて、今回解説した内容をおさらいしていきましょう。

会社のボーナスが少ない理由や現状の妥当性を確認したうえで、納得できなければ転職に踏み切るのがボーナスアップの近道につながるケースは多いです。