「新入社員の給料が高い…」その理由と賃金の格差を埋める方法を解説

成果や経験を積んでいるのに不公平感や報われなさを感じ、待遇やキャリアに疑問を抱く方も多いのではないでしょうか。

本記事では、新入社員の方が給料が高い現象が起きる理由や、現職で待遇を改善する方法などについて解説します。

新入社員の方が給料が高い…逆転現象はあなただけが抱える悩みではない

近年、「給料の逆転現象」の課題に直面する企業が増えています。

これは、初任給だけが大きく引き上げられた結果、経験や勤続年数のある既存社員よりも新入社員の給料が高くなる現象のことです。

その背景には、少子高齢化に伴う人材不足と、市場全体の人材獲得競争の激化があります。

優秀な人材を確保するために、企業は初任給を思い切って引き上げざるを得ない状況になっているのです。

それに伴って、既存社員の給料の見直しが追いついていない企業も多く、こうした要因により、「新入社員の方が給料が高い」という逆転現象が起きています。

当然、あとから入ってきた人のほうが給料が高い…という逆転現象が起きると、長く働いている社員ほどモヤモヤしてしまいます。

また、給料の逆転現象は、企業側も社員のモチベーション低下や人材流出といった深刻な問題を抱えています。

なぜ新入社員の方が高給？初任給引き上げの3つのからくりを解説

給料の逆転現象が起きている企業に勤めていると、「なぜ新入社員の方が給料が高いのか」と疑問を抱いている方も多いです。

ここでは、なぜ初任給が引き上げられているのか、3つのからくりを解説します。

優秀な人材を確保するため初任給が上がっているから

新入社員の給料が高い理由として、企業が優秀な人材を確保したいという狙いがあります。

近年は、少子高齢化の影響と売り手市場の転職事情で人材不足・流出の課題を抱える企業が増えており、優秀な新卒人材を確保しようと企業間競争が激化しています。

そのため、他社との差別化を図る目的で、初任給を高く設定する企業が増加しています。

特に大手企業や有名企業は、大幅な初任給引き上げに積極的なケースが多いです。

また、知名度の低い企業や中小企業では、「高待遇」を打ち出して応募者の関心を集める動きも目立ちます。

こうした動きが、初任給上昇の大きな要因となっています。

物価上昇に伴い採用市場が変化しているから

新入社員が高給となる理由には、物価上昇に伴う採用市場の変化も挙げられます。

近年はインフレの進行や物価上昇により、食費・光熱費・家賃など、あらゆる生活費が年々増加しています。

従来の初任給では生活がギリギリになってしまうケースもあるため、新社会人の生活水準を維持するために初任給の引き上げを望む声が増え、企業も給料の見直しを迫られています。

また、SNSの普及によって給料の情報が簡単に可視化される時代となっているので、初任給の金額は企業選びの重要な判断材料になっています。

初任給アップに既存社員の給料体系が追いついていないから

人材確保による企業間競争や物価の上昇などによって初任給が急激に引き上げられる一方で、既存社員の昇給や給料の見直しが追いついていない企業も少なくありません。

今の日本企業の多くは、まだ「年功序列型」の賃金制度を採用しています。
この制度も逆転現象が起きる理由の一因と言えるでしょう。

年功序列型の賃金制度では、若手社員の昇給ペースが緩やかに設定されています。

そのため、勤続数年の社員の給料が新入社員に追い抜かれやすい構造になっているのです。

新入社員の給料の方が高い会社に留まるリスク

新入社員の方が給料が高いという状況に、「このままでいいのだろうか？」と思い悩んでいる方もいるでしょう。

ここでは、新入社員の方が給料が高い会社に留まり続けることで生じるリスクを3つ解説します。

正当な評価を受けられずモチベーションが低下する

新入社員よりも低い給料で働くとなると、経験や実績のある既存社員が不公平感を抱くのは当然です。

何年も会社に貢献してきたにも関わらず、入社したばかりの新入社員のほうが高給であれば、会社に不信感が募り、仕事へのモチベーションが下がります。

さらに、仕事への意欲やパフォーマンスが低下すると、会社や周りからの評価も下がり、悪循環に陥る可能性があります。

周囲にもネガティブな空気が広がり、職場全体の雰囲気が悪化して働きづらくなるという悪影響も考えられるでしょう。

自身の市場価値とのギャップが広がり続ける

給料の逆転現象が起きている会社に留まり続けると、自分の市場価値とのギャップが広がる恐れがあります。

働いている会社の給料が、市場の相場や自身のスキル・経験に見合わない場合、どれだけ努力しても正当な評価や報酬を得にくくなります。

その結果、「社内での評価」と「市場での評価」の差が広がり続け、将来的なキャリアの選択肢を狭めてしまうおそれがあります。

市場価値を高めるには、ビジネススキルの希少性を磨くことが重要です。

新たなスキルを習得して引き出しを増やし、それらを掛け合わせていけば、貴重な人材として他社でも評価されやすくなるでしょう。

キャリアアップの機会を逃してしまう

給料の逆転現象が起こっている会社では、自身のキャリア成長や昇給・昇進の機会が見えづらく、スキルアップや新しい挑戦への意欲が削がれてしまう可能性があります。

キャリアアップを目指すうえでは向上心や意欲的な姿勢が非常に重要ですが、給料の逆転現象が起きている会社で前向きな気持ちを保ち続けることは簡単ではありません。

そのため、努力を続けても報われない状況が続けば、昇給・昇進をはじめとしたキャリアアップの機会を逃してしまうリスクも高まります。

現職で待遇を改善するための具体的な行動4選

新入社員の方が給料が高い会社に勤務している場合でも、現職で待遇を改善するためにできることはあります。

ここでは、今の会社に留まりながら待遇を改善するために、すぐ始められる具体的な行動を4つ解説します。

• 会社の評価制度と給与テーブルの透明性をチェックする
• 自身の成果と市場価値を客観的にまとめる
• 上司や人事部に給料交渉を行う
• 昇進・昇給につながるスキルを習得する

会社の評価制度と給与テーブルの透明性をチェックする

まずは現在の評価制度が年功序列型なのか、それとも個人の実績やスキルを正当に評価する仕組みになっているのかを確認しましょう。

社内で給与テーブルや昇給・昇格の基準が明確に示されている場合は、その内容をしっかり把握しておくことが重要です。

「何を達成すれば給料が上がるのか」「どのスキルを磨けば評価が高まるのか」といった条件を理解しておくと、日々の目標設定がより具体的になります。

自分の努力の方向性が見えることで、モチベーションの維持や仕事への意欲向上にもつながるでしょう。

自身の成果と市場価値を客観的にまとめる

給料交渉をするうえで、自身の市場価値を正確に把握することも大切です。

スキルや経験、これまでの業務における具体的な成果を整理し、客観的なデータや事例を添えてアピールできるよう準備しておきましょう。

こうした客観的な指標があれば、たとえば同様のスキルを持つ人材の年収相場を調べたり、オンラインの年収査定ツールを利用したりといった行動も取りやすくなります。

また、特定分野の専門性を深めるだけでなく、新たな知識やスキルを身につけて複数の強みを掛け合わせることで、自身の希少価値をさらに高められます。

上司や人事部に給料交渉を行う

自身の市場価値を正確に把握できたら、上司や人事部への給料の交渉を検討しましょう。

給料の交渉をする際は、単に「給料を上げてほしい」と感情的に要求するのではなく、冷静かつ根拠を持って話す姿勢が重要です。

自分がどのような成果を上げ、どのように会社へ貢献してきたのかを示しましょう。

数字や実績データを添えて説明すれば、より説得力が高まります。

自身の市場価値を客観的に示しながら、「適正な評価をしてほしい」といった前向きな姿勢で伝えると、建設的な交渉につなげやすくなります。

昇進・昇給につながるスキルを習得する

昇進・昇給につながるスキルを習得するのも、現職の待遇を改善するために有効な手段です。

まずは自身の専門スキルをさらに深掘りし、資格取得や業務改善への取り組みを行い、客観的に評価される成果を積み重ねていきましょう。

さらに、長期的なキャリア形成の視点を持つことも大切です。

今の仕事で得られる経験やスキルが自身の市場価値をどう高めるのかを意識しながら行動すれば、将来的な昇給やキャリアアップにもつながりやすくなります。

「新入社員の方が給料が高い…」転職で悩んだ時の3つの判断基準

新入社員より自分の給料が低いと、「このまま今の会社にいて大丈夫かな…」と悩んでしまうものです。

そんなときは、感情だけで決めず、しっかりと判断基準を持つことが大切です。

ここでは、転職すべきか今の会社に留まるべきかの3つの判断基準を解説します。

会社の業績や将来性を確認する

まず、今の会社がこの先しっかり成長していけるのかを見極めましょう。

会社の将来性や市場での立ち位置、業績の伸び方、人材不足への対応などは、将来の給料アップに直結します。

特に中小企業の場合、人件費の増加が経営に大きく影響するため、賃上げには慎重になりがちです。

そのため、今いる会社が「将来を見越して既存社員の給料アップに積極的に取り組もうとしているか」「優秀な人材を確保して業績を上げようとする姿勢があるのか」を見極めましょう。

良い人材を採用し、企業成長のための好循環を生み出せる体制が整っている会社であれば、将来的な待遇改善や成長にも期待できます。

「働きがい」「福利厚生」など給料以外の満足度を測る

転職を考えるとき、給料だけで判断すると後悔しやすいです。
働きやすさや自分に合った環境かであるかどうか、給料以外での満足度を測ることも非常に重要です。

たとえば、リモートワーク、フレックスタイム制、短時間勤務、副業制度といった柔軟な働き方ができる環境かどうかは、生活のしやすさに大きく関わります。

こうした制度が充実している企業は、ワークライフバランスを重視しているので、給料が多少低くても長く働きやすい傾向にあります。

また、個人の成長を促す研修制度や資格取得支援、メンター制度、明確なキャリアパスが用意されているかどうかも重要なポイントです。

このように、社員の働きがいや福利厚生といった要素に注力している会社であれば、留まるメリットがあるかもしれません。

賃上げや評価制度の改善が見込めるか見極める

初任給だけが上がって、既存社員の給料が据え置き…という状態が続くと、どうしても不公平感が募ります。

そこで重要なのが、初任給の引き上げに伴って、会社が既存社員の賃金調整を見直す予定があるかどうかです。

給料のバランスが保たれていない場合、いずれ働くモチベーションや将来の待遇に悪影響が出る可能性があります。

また、現在の評価制度が年功序列型から、職務給や役割給、ジョブグレード制などの成果主義寄りの評価制度に移行する流れがあるかどうかも確認しましょう。

評価制度がどのように運用されているか、昇給・昇格の基準が明確かつ公平に設定されているかを把握することで、今後、自身の努力や成果が正当に評価される可能性を見極めやすくなります。

給料の逆転現象が起きにくい業界・企業4選

自身の努力や成果を正当に評価してほしいと感じるのは自然なことです。

ここでは、給料の逆転現象が起きにくい業界・企業の特徴を4つ解説します。

• 安定した収益が見込めるインフラ業界
• 高度な専門スキルが評価されるIT・コンサル業界
• 成果主義の評価制度が明確な企業
• 定期的なベースアップを公表している企業

今後のキャリアを考えるうえでの参考にしてみてください。

安定した収益が見込めるインフラ業界

給料の逆転現象が起きにくい業界にインフラ業界があります。

電気・ガス・通信・水道といったインフラ業界は安定した事業基盤を持っており、景気に左右されることが少ない業界です。

そのため、高い初任給を設定しながらも、全社員の給料のバランスを維持できている企業が多い傾向です。

また、インフラ業界は大企業の割合が大きく、人材確保を目的に給料全体を底上げする動きも見られます。

こうした理由から、経験や勤続年数に応じた公平な評価・昇給が実現しやすい業界と言えるでしょう。

高度な専門スキルが評価されるIT・コンサル業界

IT・コンサル業界も給料の逆転現象が起きにくい業界です。

IT・コンサル業界では、高度な専門知識や技術が求められるため、個人のスキルや経験に見合った給料が支払われやすい傾向にあります。

また、これらの業界は給料制度の透明性や実力主義の傾向が強く、成果や専門性が正当に評価されやすいのが特徴です。

特にIT業界やコンサル業界、メーカー業界では、優秀な専門スキルを持つ人材を確保し定着させるために、既存社員の賃金も積極的に引き上げる動きが見られます。

成果主義の評価制度が明確な企業

成果主義かつ評価制度が明確な企業も、逆転現象が起こりにくい傾向があります。

近年は採用競争が激化しており、2022年頃から初任給を月額5万円以上引き上げる企業も現れ始めました。

5万円以上の大幅な引き上げは過去にも例が少なく、企業が優秀な人材を確保するために大胆な投資を行っていると言えるでしょう。

成果主義が強く、評価制度が整っている企業であれば、初任給だけでなく成果や能力に応じて既存社員が徐々に昇給できる仕組みを導入し始めています。

定期的なベースアップを公表している企業

定期的なベースアップを公表している企業は、逆転現象が続く可能性は非常に低いでしょう。

実際、社員の入社時期によって不公平にならないよう、定期的に給料のベースアップを実施し、社員全体の賃金を一律で引き上げる企業も増えています。

たとえば、大和ハウス工業や伊藤忠商事などは、初任給を大幅に引き上げると同時に、全社員の給料も底上げする方針を公表しています。

このような対応を行う企業であれば、既存社員も経験や努力が正当に評価されやすく、モチベーションを維持しながら働けるでしょう。

転職で給料アップを成功させるための3ステップ

今の会社で賃上げや待遇の改善が見込めない場合は、転職を視野に入れるのもありです。

ここでは、転職で給料アップを成功させるための3つのステップを解説します。

今後の働き方や転職を考えるうえでの参考にしてみてください。

STEP1：キャリアの棚卸しと自己分析を行う

転職で給料アップを成功させるために、まずは自身のスキルや経験、実績を整理し、キャリアの棚卸しと自己分析を行いましょう。

自分がこれまでに身につけた知識やスキル、強みを明確にすると、自身の市場価値を客観的に把握できます。

そして、現在の仕事が将来のキャリア形成にどうつながるかを見極めることも重要です。

今の職場で得られるスキルが将来的にどんな価値を持つのかを考え、自分のスキルを効果的に活かせる転職先を選べば、スキルアップや昇給・昇進のチャンスが高まりやすくなります。

STEP2：転職エージェントに相談し市場価値を把握する

日々の業務が忙しく、転職活動に十分な時間を割けない場合は、転職エージェントの活用を検討しましょう。

転職エージェントは求人の紹介だけでなく、面接日程の調整や給料交渉の代行など、転職活動をトータルでサポートしてくれます。

また、転職エージェントは非公開求人情報も多数保有しており、登録することで今まで見られなかった求人を閲覧できるようになります。そのため、効率的に高待遇の求人に出会える可能性も高まるのです。

さらに、現在のスキルや経験をもとに担当エージェントが客観的な市場価値を評価してくれるので、自分に見合った職場も見つけやすくなるでしょう。

STEP3：給料だけでなく、昇給制度やキャリアパスも確認する

転職先を選ぶ際は、入社時の給料だけで判断するのではなく、入社後の昇給ペースや人事評価の透明性、転職後の具体的なキャリアパスなども確認しましょう。

どんなに入社時の給料が高くても、昇給ペースや評価制度が不透明な場合、将来的なモチベーションの低下につながるおそれがあります。

また、転職先を決める前に、「自身のキャリアプランと会社のビジョンが一致しているか」「スキルや実績が正当に評価され、給料に反映される仕組みが整っているか」を見極めることも大切です。

目先の待遇だけでなく、長期的なキャリア形成もイメージしながら活動していきましょう。

「新入社員の方が給料が高い」と感じる人からよくある質問

ここでは、「新入社員の方が給料が高い」と感じる人からよく寄せられる質問をピックアップしました。

給料の逆転現象が起きていることに対して、不安や不満を抱えている人は多いものです。今後どのように行動すべきかを考えるためのヒントにしてみてください。

後から入った人の方が高給なのですが、法律上問題ないのでしょうか？

会社が既存社員より後から入社した新入社員の給料を高く設定していたとしても、日本の労働基準法上、違法にはなりません。

企業には、採用するタイミングの市場状況や、その人のスキル・経験に合わせて給料を決める裁量があります。そのため、初任給だけ高く設定されるケースは珍しくありません。

ただし、性別や年齢など、明確な差別が理由で給料に差をつけている場合は、法律上の問題になる可能性があります。

もし不安があれば、会社の評価基準を確認したり、外部の相談窓口を利用するのも手です。

参考：e-GOV法令検索「労働基準法」（参照 2025-11-28）

初任給引き上げ後、2年目以降の既存社員はどうなりますか？

会社によって対応が異なります。人件費の増加が経営の負担になる場合は、初任給だけの引き上げに留める会社もあるでしょう。

一方で、新入社員の給料引き上げと同時に、既存社員の給料を見直す企業もあります。

ただし、初任給の引き上げによる負担が、結果的に既存社員にしわ寄せとして現れるケースもあります。

企業によっては、人件費の総額を維持するために昇給率を抑えたり、昇給・昇格の対象者を限定したりして、既存社員の人件費を調整する場合もあるようです。

新卒より給料が低い会社で、今後も働き続ける価値はありますか？

現職で働き続ける価値は、給料だけで判断せず、仕事に対するやりがいや職場環境、福利厚生、会社の将来性などから総合的に考えることが重要です。

長期的な視点で考え、「自分の思い描くキャリアや働き方が実現できそうか」を基準に、今の会社に留まるかどうかを判断すると良いでしょう。

具体的には、下記のような観点で見極めてみましょう。

• 現在の仕事でどのような経験が積めるか
• 現在の仕事での経験を将来どのように活かせるか
• 現在の環境でしか得られない価値は何か

新入社員の方が給料が高いなら、主体的に動いてキャリアアップを！

初任給を引き上げる企業が増えている今、残念ながら既存社員の給料が追いついていない会社も少なくありません。

新入社員の方が給料が高い会社に留まり続けると、仕事のモチベーション低下やキャリアアップの機会を逃してしまうリスクがあります。

現職で待遇を上げたい場合は、まず会社の評価制度や、自分の市場価値がどれくらいなのかを把握することが大切です。

そのうえで、日頃の実績や数字など“客観的な材料”を持って、給料の交渉を行うのが良いでしょう。

それでも改善が期待できない場合は、転職を検討するのも選択肢の一つです。

ただし、転職する際は給料だけでなく、やりがいや働きやすさなども含めて、働くうえで自分にとって何が重要なのかを見極め、納得できる職場を選ぶことが大切です。

自分が築きたいキャリアや働き方、ライフスタイルなども明確にしたうえで、主体的に動き、キャリアアップを目指しましょう。