会社のくだらないルール10選！めんどくさいルールができる理由や対処法を解説

どの会社にも少なからず社内ルールは存在しますが、中には組織運営や成果向上に貢献していない「くだらないルール」を設けている会社もあります。

自身がくだらないと感じているルールがある会社で働き続けると、不満や悩みが生まれやすく、仕事のモチベーションまで下がってしまう可能性が高いです。

本記事では、会社にくだらないルールがある理由やくだらないルールの具体例、面倒なルールに対する対処法などを解説します。

職場のくだらないルールや会社行事などにうんざりしている人が転職すべき理由もお伝えするので、環境を改善したいと思っている人はぜひ最後までご覧ください。

そもそも会社の「ルール」とは

「ルール」とは、集団・組織が共通目的に向かって行動するために必要となる共通認識を指します。

異なる価値観・考え方を持つ人をただ集めただけでは、各々がバラバラの行動に出てしまい、目的を達成するどころか無法地帯と化してしまいます。

目的に向かう集団として正しく機能するためには、個人の行動を定める共通認識が必要不可欠なのです。

「ルール」を気軽な言葉に言い換えるなら、集団・組織における「約束事」です。

複数の社員が同じ事業目的に向かって業務を行う必要がある会社では、「やるべきこと」「やってはいけないこと」「正しいやり方」といった共通の約束事があるほうが、全員で効率良く力を合わせやすく、目的に早く到達できます。

また、社内ルールを定めて「やってはいけない基準」を明確にすることで、従業員による不正や情報漏洩、作業効率の妨げになる行動などを防ぐ抑止力にもなります。

さらに、ルール厳守の環境に身を置けば協調性や忍耐心が養われるので、従業員に基本的なビジネスマナーを身に付けさせる目的でルールを設定しているケースもあるでしょう。

つまり、本来であれば、組織運営を円滑にする効果を見込めない会社のルールは、「ルール」とも呼べないものなのです。

　

日本の会社においてくだらないルールができる理由

会社のくだらないルールは、会社にも従業員にもメリットがないものや、かえって仕事の効率を下げるものが多いです。

にもかかわらず、日本の会社にくだらないルールがある理由は、日本企業に存在する「終身雇用」「年功序列」の文化によって「空気を読む」という風潮が根付いてしまっているためです。

今は徐々に崩壊しつつあるものの、日本にはまだまだ終身雇用・年功序列の考え方が根付いており、「一つの職場で長く働くのが良い」とされる風潮が残っています。

欧米などは実力主義を掲げている企業が一般的で、会社に自分の意見や提案を出し、自分の業績をアピールすることが求められます。業績を出さなければ簡単に解雇されてしまうというデメリットはありますが、自分がレベルアップをしたら、条件の良い会社へ自分を売り込むという考えが根付いているのです。

そのため、くだらないルールで自分を縛る企業があれば、その会社にしがみつかずに会社に反発して辞めてしまう従業員が後を絶ちません。

一方、終身雇用・年功序列の考えが根強いと、社内で波風を立てずに社歴を重ねるのがキャリア形成への近道になるため、会社にくだらないルールがあっても多くの人が空気を読んで見て見ぬフリをせざるをえなくなるのです。

また、上からの評価を上げるためにチームの「団結力」を重視する結果、周りの人にも同調圧力をかけてしまうといったケースも起こりやすくなります。

くわえて、価値観や考え方は世代によっても異なりますが、年功序列が強い企業は「自分たちはこうしてきたから」と年配世代の価値観を若い世代に押し付け、若い世代の意見は認めないという傾向も強いです。

「空気を読む」「大人しい」「周りと外れた方法をとりたくない」といったよく言われる日本人の国民性もあいまって、面倒なルールがどんどん追加されてしまう風潮ができてしまっていると言えます。

会社のくだらないルール10選

「どんなルールならくだらないと言えるのか」と、くだらない会社ルールの判断基準に迷っている方もいるのではないでしょうか。

ここでは、会社に存在する代表的なくだらないルールを10種類紹介します。

具体的なルールの内容もご紹介していくので、自分の会社に同様のルールがないかどうかチェックしてみてください。

1.朝礼スピーチ

朝礼時に「感動したエピソード」や「仕事に繋がるプライベートでの気づき」などのテーマで、社員に持ち回りでスピーチをさせるルールの会社があります。

このルールは、話す側のスピーチ力や情報収集力、聞く側の傾聴力といったスキルの向上を狙って設けられている傾向が強いです。

しかし、人前で話すのが苦手な人にとっては大きなプレッシャーとなるルールであり、聞く側もマンネリを感じていたり業務に意識が向いていたりすると、会社が狙った効果が得られるとは限りません。

社員は日常生活の中でもスピーチのためにネタや話の構成を考える必要があり、勤務時間外も気が休まりにくいだけでなく、もしもネタが思いつかない場合は「明日のスピーチで何を話そう」と業務とは直接関係のないことで深く悩んでしまいます。

スピーチが上手くいかず朝から嫌な気持ちを味わえば、その日一日のモチベーションが下がってしまいます。

また、スピーチのネタを考えたり、スピーチを聞くことに時間を費やしたりすると、本来の目的である業務に割く時間が減ってしまうのもデメリットです。

効率的に業務を進めたい人や業務をたくさん抱えている人は、特に抵抗を持ってしまうルールと言えるでしょう。

2.昼食に関するルール

「部署のメンバーが全員一緒に会議室で昼食を食べる」「指定の弁当業者で弁当を買わないといけない」「定期的にランチミーティングがある」「お茶係は昼食時に全員分のお茶を入れる」など、休憩にもかかわらず昼食に関しての細かなルールを設定している会社もあります。

このようなくだらないルールがある会社で働くと、ほっと一息つけるはずのランチタイムまで会社のルールによってコントロールされるので、気疲れする人も多いでしょう。

昼食に関するルールは社内規則に明記されておらず、暗黙でなんとなく決まっているケースも多いため、入社直後はルールを把握するのにも苦労しやすいです。

しかし、そもそもお昼休みをはじめとした休憩時間は、業務時間には含まれていません。

労働基準法には「休憩の3原則」と呼ばれる基本ルールがあり、「自由利用の原則」として、基本的に休憩時間は社員の自由にさせなければならないことが定められています。

形式的に休憩時間となっていても、実際は「休憩時間ではなく労働時間」と定められている場合や、職場の規律保持上で制限が必要な場合を除き、休憩中の行動を制限されるのは違法となります。

そのため、休憩時間にもかかわらず不必要に行動を制限・強制されているのであれば、「くだらない」以前にかなり問題があるルールです。

参考：e-GOV法令検索「労働基準法（昭和二十二年法律第四十九号）第三十四条」（参照 2024-12-12）

3.掃除に関するルール

清掃業者を雇っていない会社では、社員自ら職場を掃除しなくてはいけないケースがあります。

トイレ掃除や給湯室の排水溝の掃除などに業務時間を割かれることに不満を持つ人は多いです。

また、「就業前に無給で掃除をしなければならない」「掃除は新入社員の仕事と決まっている」といった理不尽とも言えるルールを強いている会社もあります。

会社の指揮命令によって行う掃除はあくまでも業務の一環なので、始業前や終業後に行うのであれば、追加で賃金が発生する労働にあたります。

「勤務時間外に無給で掃除をする」という独自ルールを強いている会社は、そもそも違法になる可能性が高いです。

特定の人にだけ掃除の役割を強いるのも、社員同士のトラブルなどにもつながるので、あまり適切なルールとは言えません。

4.経費削減のルール

「コピーはモノクロで両面印刷を厳守」「エアコンは何があっても常に同じ温度を厳守」「就業中も廊下やトイレの照明はつけてはいけない」など、経費を削減するためのルールが厳しい会社もあります。

会社が経費削減を目指すのは当然であるものの、あまりにたくさんのルールを作ると息苦しさを感じて働きにくくなる人は多いです。

何をするにも細かなルールを気にする必要があるため、業務に集中できず仕事の効率も落ちてしまいかねません。

厳しすぎる経費削減ルールは、会社にも悪影響を及ぼします。

たとえば、従業員の作業効率が落ちて残業時間が増えると、より多くの人件費や光熱費などがかかるため、減らしたい経費がさらにかさむ恐れがあります。

せっかくルールを作っても誰も得しないのであれば意味はありません。そのため、厳格な経費削減は会社のくだらないルールの一つとしてよく挙げられます。

5.社内報告書のルール

「会議の際は手書きで書いたメモをもとに詳細な議事録を作成しないといけない」「毎日報告書を複数の上司に送る必要がある」など、社内向けの資料作成のボリュームが多すぎる会社もあります。

また、社内報告書に関するくだらないルールがある会社では、必要な情報を報告しているかどうかだけでなく、資料が上司の好みに合わせた仕上がりになっているかどうかも、重要視されているケースが多いです。

たとえ内容に不備がなくても、上司が思う仕上がりでなければ本題からズレた細かすぎる指摘を何度も受けてしまうため、社内資料の作成に膨大な時間を要します。

他者と協力して働く会社では報告資料の作成も業務の一環ですが、社内の人しか見ないような資料を作るのに時間をかけ過ぎるのは非効率です。

長時間の資料作成により通常業務に支障が出る可能性もあるので、重要度に合わせた資料作成することが許されない会社は、くだらないルールを強いていると言えます。

6.会社行事のルール

「飲み会や社員旅行は参加必須かつ費用は社員の自腹」「運動会やバーベキュー大会、お花見うベントなどで頻繁に休みがつぶされる」「元旦は社員全員で初詣に行く必要がある」など、レクリエーションや行事に関するルールが多い会社も存在します。

このような会社行事は基本的に勤務時間外に行われるため、本来であれば参加自由なはずですが、ルール化されていると乗り気でなくても参加せざるを得ません。

強制参加や参加費用が自費となっている場合、自分のプライベートな時間を奪われたり、金銭的な負担を強いられたりすることになるので、くだらないルールにうんざりする人も多いでしょう。

また、「飲み会では必ず若手が上司にお酒を注いで回る」「イベントでは新人が必ず余興をする」など、内容におけるルールが設けられているケースもあります。

さらに、幹事を無理やり押し付けられれば、事前準備や当日の運営に時間や労力を費やさなくてはいけません。

会社行事は社員同士の交流の促進や職場の団結力アップ、社員の慰労を目的に行われますが、このようなデメリットが生じることも多いのです。

7.勤怠・有給休暇のルール

「定時後はタイムカードを切ってから仕事をしなければならない」「就業時間は9時からなのに1時間前に出勤させられる」「有給をとる場合は理由を詳しく上司に説明しなくてはならない」といった勤怠や有給に関して独自のルールを設けている会社もあります。

勤怠や有給休暇に関するルールは、入社してからでないとわからないことが多いため、入社後に理不尽なルールを知らされて驚いた経験がある人もいるのではないでしょうか。

勤怠や有給制度のくだらないルールは、昔ながらの文化や価値観をアップデートできていない会社に多い傾向があり、異議を申し立てても以前からのやり方に固執してルールが見直されないケースが多いです。

しかし、勤怠や有給休暇については、会社に存在する暗黙のルールではなく、法律が優先されます。

「これが会社のやり方だから」という理由で残業代（時間外手当）が未払いになるのは、違法となる可能性が高いです。

また、有給取得についても、「理由をつけて有給を取得させない」「有給を取得させて実際は出勤させる」「私用での有給取得が認められない」といったケースがありますが、原則として会社は従業員の有給の使い方に干渉できません。

勤怠ルールや有給ルールに納得ができない場合、そもそもそのルールが法律違反に当たらないかどうかを確認することをおすすめします。

8.目標・日報提出のルール

会社によっては「毎月・四半期・半年・一年」ごとなどに個人やチームの目標を作らないといけないルールがあったり、毎日詳細な日報を提出する義務があったりします。

目標設定や日報提出は多くの会社で行っている施策ではありますが、あまりにも頻度が高すぎると目標や反省点探しにかなりの時間を費やしてしまい、本来の業務に支障が出てしまいます。

定めた目標や提出した日報に上司からダメ出しが入る場合もあり、過度な目標設定や日報提出を強いられると、ストレスになるばかりか、本来の業務時間まで圧迫することになりかねません。

特に、「本当に成し遂げたい目標」ではなく「その場しのぎの目標」を出さざるを得なくなったり、目標に対してのフィードバックがなくただ目標を設定するだけになってしまっていたりするなら、意味のないくだらないルールになってしまっていると言えるでしょう。

9.経営理念の確認・唱和ルール

自社を統制のとれた組織にするために「毎朝朝礼で経営理念の読み合わせを行う」といったルールを設定して、社員に経営理念の共有を目指す会社は多いです。

しかし、普段から何かと「効率化・生産率アップ」を求められている現代の社会人からすれば、業務の生産性に関与しない経営理念の確認こそ非効率で面倒な行為に感じてしまうのが実情です。

特に、自分の仕事が立て込んでいるタイミングだと、経営理念を確認するくらいなら少しでも多くのメールや資料を確認したいと思うのも無理ありません。

そもそも、社員に経営理念の共有をする本来の目的は、「従業員からの共感・理解を得ること」であり、経営理念を読み合わせて暗記させることではありません。

「会社から一方的に考えを押し付けられているようで不快」「洗脳みたいで怖い」などと思ってしまうほどに理念を押し付けられてしまうと、かえって逆効果になってしまうのです。

ルールで強制的に経営理念を押し付けられても会社に対する反発心が強まるだけなので、頻繁な経営理念の確認・唱和はくだらないルールと言えます。

10.上司ファーストのルール

「部下が上司にお茶やコーヒーを出さないといけない」「上司よりも早く出社し、遅く帰社しなければいけない」「上司の言うことは何があっても守らなくはいけない」といった、上司ファーストなルールは、まさにくだらない社内ルールの代表と言えます。

もちろん、自分より勤務歴が長く経験も積んでいる上司には、尊敬の念を持って接する必要があります。また、組織の秩序を保つためには、上司が部下に与える指示は基本的に守らなくてはいけません。

しかし、業務効率や集団組織の維持といった目的を外れた範囲で上司ファーストのルールを設けるのはおかしいと感じても仕方がありません。

上司・部下は課せられている役割が異なるだけで、社員としての立場は対等です。

対等な人間関係を築かずに過剰に上司ファーストを徹底するルールを押し付けられても、部下からの信頼が生まれないので、業務もスムーズに進まないでしょう。

仮に上司の指示や判断が間違っていても、部下が誰も指摘できない体制になっていると、後になって大問題へと発展する可能性もあります。

会社・職場のくだらないルールへの対処法3選

くだらないルールがある会社で働き続けると、心身ともに無意味な負担を強いられて仕事へのモチベーションも下がってしまいかねません。

会社のくだらないルールに対して、まずは以下の方法で対処するのがおすすめです。

各対処法を詳しく解説していくので、実践してみてください。

何にストレスを感じるかは人によって異なります。

したがって、周囲の意見を参考にして「他の人もくだらないルールに耐えているから、自分も耐えよう」と考えるのは避けましょう。

他人の声よりも自分の気持ちを優先し、「自分がストレスなく働ける環境」に身を置くことが大切です。

自分の負担を軽くする工夫を行う

くだらないルールはその企業での伝統となってしまっているケースも多く、一社員の意見でなくすのは簡単ではありません。

よって、まずはいきなりなくそうと周りに働きかけるのではなく、自分にかかる負担をなるべく軽くするところから始めましょう。

負担を軽減するには、周囲の人に協力を求めたり、前もって対策を講じたりするのがおすすめです。

たとえば、朝礼スピーチのネタ探しが苦痛なら上司にアドバイスを求めてみる、社内資料作成が苦手なら事前に時短できるフォーマットを用意しておくなど、負担に感じていることに合わせた軽減法を考えてください。

特に、「困っている」と明かして他人に協力してもらえば、負担を大幅に軽くできるアイデアをもらえたり、手伝ってくれたりする人が出てくる可能性があります。

一人で悩んでいても突破口は見つかりにくいので、周囲の人をうまく頼って対処しましょう。

ルールを回避できる方法がないか確認する

くだらないルールを細部まで確認すると、回避方法が見つかる場合もあります。

たとえば「職場の飲み会は強制参加だと思っていたけど、実際に部署内の出欠一覧を確認してみたら参加自由だった」といったケースもあります。

今まで守るべきだと思っていたルールが、実はルールっぽく扱われているだけだったり、単なる一部社員のマイルールだったりする事例も少なくありません。

そのため、空気を読んで詳細を把握しないまま無理に他の人と同じ行動をとるのではなく、きちんと「本当に守らなければいけないルールなのか」を確認しましょう。

周囲を巻き込んで会社に問題提起をする

会社からくだらないルールがなくならないのは、誰もおかしいと指摘しないことが原因かもしれません。

ストレスになるほどのおかしいと感じるルールがあるのなら、時には自ら立ち上がって会社に意見を伝えることも大切です。

なお、会社に問題提起する際は、一人よりも同じ気持ちを抱える周囲を巻き込んで、複数人で行うほうが良いでしょう。

仲間がいると心強く思えるため心理的負担が軽くなるほか、会社も「大多数の従業員が感じている問題」として深刻に受け止めるようになるので、状況が改善される可能性が高まります。

ひとまずは、仲間になってくれそうな自分と近い立場の人たちとコミュニケーションをとり、くだらないルールについてどう思っているのかを確認してみてください。

会社・職場のくだらないルールを我慢するデメリット

くだらないルールに縛られながら働き続けることにはさまざまな悪影響がありますが、最も影響力が出る可能性が高いのが、仕事に対するモチベーションの低下です。

くだらないルールにわずらわされると、「自分はこんなところで何をやっているんだろう」といったネガティブな感情が生まれやすくなります。

ルールに対する不満や、嫌々ながらもルールを守っている自分に虚無感を覚え、その職場で働く楽しさややりがいも見失い、仕事へのやる気がどんどんなくなってしまう恐れがあるのです。

そして、仕事へのモチベーションが落ちると、少なからず業務の質も低下していきます。そうなれば、キャリア形成のプランや会社からの評価にも悪影響が出るでしょう。

また、くだらないルールを守るために時間をとられると、本来の業務に集中できず業務で必要なスキルを伸ばす時間をとれなくなったり、プライベートの時間が圧迫されたりするのもデメリットと言えます。

ルールを変えようと社内で働きかけるのも大切ではありますが、その際は多大な労力や時間がかかる可能性があることも無視できません。

高いモチベーションを維持しながら自分らしく働きたいのであれば、おかしいと感じるルールがない企業への転職を検討する道もおすすめします。

暗黙のルールが優先される職場はさらにやばい

くだらないルールがあっても、入社前に確認できる就業規則にそのルールを明記している会社は、まだ「まとも」と言えます。

最も「やばい」のは、くだらないルールを就業規則に記載せず、「暗黙のルール」として最優先にしている会社です。

くだらないルールを社員に強制している会社の中には、一般的な社内ルールだけを就業規則に記載し、実際は就業規則に未記載のおかしな独自ルールを優先しているというケースもあります。

このような会社で働くと、退職のタイミングですら、守られないこともありえます。たとえば、就業規則で定められた1か月前のタイミングで退職届を出したのに、人事部や上司から「急な退職はNG」「後任が見つかるまで退職は認められない」などといった、理不尽な仕打ちを受ける可能性が高いです。

暗黙のやばいルールを優先する会社は、ルールに一貫性もなく、働き続けているうちにメンタルを削られやすいです。

やばいということに気づいた時点で、できるだけ早急に転職を検討しましょう。

くだらないルールにうんざりしているなら転職すべき理由

会社のルールにうんざりしている人は、すでにかなりの我慢を重ねてストレスが溜まっている状態と言えます。

会社のくだらないルールにうんざりしているなら、勇気を出して転職すべきです。

転職をおすすめする理由は、主に3つあります。

「これ以上ストレスを抱えたくない」「転職すべきか迷っている」という人に向けて、それぞれの理由を詳しく解説していきます。

昇進してもルールに縛られ続ける環境は変わらないから

「役職に就けばくだらないルールを守らなくても良くなるのでは？」と思っている人も多いですが、たとえ昇進して業務の裁量権を得たとしても、社員である以上は元からある会社のルールには従わなくてはいけません。

くだらないルールに縛られながらの自由には限界があり、たとえ昇進しても今の息苦しさからは解放されない可能性が高いです。

「えらくなって自分が会社を変える」という目標を掲げる人もいますが、長年受け継がれているルールや会社の伝統の場合は、一社員の意見で変えるのは困難なのが実情です。

無理にルールを変えようとすれば、今のルールや体制を気に入っている人や慣れている人から反発を受ける恐れもあります。

役職に就きルールを変えるに至るまでの時間や労力を考えたら、健全な会社に転職してそこで地位を確立したほうが、建設的と言えます。

また、今の職場にいる以上、役職に就いてもくだらないルールからは逃れられないケースがほとんどなため、うんざりしているなら早めに転職すべきです。

会社の体質は簡単に変わらないから

くだらないルールについて不満を持っている人が自分以外にもいるなら、「もしかしたらこの人がルールを変えてくれるかも」と期待してしまうこともあるでしょう。

また、明らかにおかしなルールの場合は、「いつか会社側がおかしな点に気づいてルールが変わるはず」と信じている人も多いです。

しかし、会社に根付いた体質は、基本的に経営層が一新されない限りは変わりません。

企業の体質やルールは、複雑な人間関係、さまざまな都合によって成り立っているケースが珍しくありません。

ルールを変えるだけでも、あらゆる人に確認をとる必要があり手間がかかるため、一度決まった社内ルールが変わるのはレアケースです。

そのため、自らルールを変えようと動く社員は非常に少ないのが現実です。

周囲や会社がルールを変えてくれることに期待しても実行される可能性は低いので、働きやすさを求めるなら自ら行動して理想の環境を実現させましょう。

仕事のモチベーションが上がらず業務効率が落ちるから

前述したように、くだらないルールにうんざりしながら働いていると、仕事のモチベーションがどんどん下がっていくのも転職すべき理由です。

心のどこかで「馬鹿馬鹿しい」「早く帰りたい」などと考えてしまうと、仕事に集中できず、必然的に生産性が下がりスキルも伸びにくくなります。

その結果、会社の業績や自身の評価も落ち、将来的なキャリアプランにまで影響が出ます。

従業員のモチベーションの低下は、会社にも従業員本人にも大きなデメリットです。

また、くだらないルールの厳守のために心身が疲弊してしまうと、会社を辞めるモチベーションまで奪われてしまう危険性があるのも注意点です。

会社のくだらないルールに悩んでいるなら転職を検討しよう

他人と協力しながら仕事を進めていくには、行動の指標となるルールが必要です。

しかし、仕事の成果や従業員の成長にプラスの影響を与えない、くだらないルールを設けている会社もあります。

会社を辞めないで実践できるくだらないルールへの対処法もありますが、企業の体質は簡単には変わらないため、個人で対処法を講じても今のルールが完全になくならない可能性は高いです。

くだらないルールに対するストレスが大きくうんざりしながら働く日々が続いている人は、この機に転職を検討してみてください。

会社が変わるのを待つよりも、合う環境に自ら移ったほうが、気持ちよく働ける可能性が高いです。

くだらないルールに悩まされて仕事に集中できなくなったら転職を検討すべきタイミングと言えます。