生涯年収と手取りは実際いくら？額面とのギャップと一生涯で必要な資金を解説

ライフステージが変わる20代～30代は、将来のお金について不安を感じやすい時期です。特に、結婚や子育て、マイホームなどを考え始めると、「今のままで大丈夫かな…」と気になる人も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、生涯年収と手取りの違いや学歴・企業規模・雇用形態別の具体的なデータ、生涯手取りを増やすための行動について解説します。

まずは知っておきたい！生涯年収と手取りの違い

まず押さえておきたいのが、「一生で稼ぐ金額」＝「自由に使えるお金」ではない、という点です。

生涯年収とは、一生のうちに稼げる賃金の総額を指します。
毎月の基本給だけでなく、賞与、各種手当、さらに退職金なども含まれます。いわば企業から支払われる「額面ベースの総額」です

一方、手取りとは総支給額から税金や社会保険料などを差し引いた後の金額です。実際に自分の口座に振り込まれる金額が「手取り」に該当します。

控除額は収入に応じて変動しますが、一般的には額面の約80％が手取りの目安とされています。

よって、「生涯年収」＝「生涯手取り」ではなく、長い目で見るとかなりの差が出る点は知っておきたいポイントです。

生涯年収から「約20%」が引かれる！控除されるお金の内訳

額面の約80％が手取りということは、残りの約20％は税金や社会保険料として引かれている計算になります。ここでは、生涯年収から控除されるお金の内訳を解説します。

所得税

所得税とは、収入を得ている人に対して課される税金です。毎月の給料はもちろん、退職金や副業で得た収入なども対象になります。

日本の所得税は「累進税率」になっており、収入が増えるほど税率も段階的に高くなる仕組みです。そのため、稼ぎが多い人ほど、引かれる税金も増えていきます。

また、平成25年以降は、東日本大震災からの復興財源確保を確保する目的で「復興特別所得税」が導入され、所得税額の2.1％が追加で課税されるようになりました。

なお、給与から引かれている所得税はあくまで概算であり、毎月の源泉徴収の金額が必ずしも正確とは限りません。年末調整や確定申告を行うことで、払い過ぎた分が還付されるケースもあります。

住民税

住民税とは、その年の1月1日時点で住んでいる都道府県や市町村に納める税金です。

自治体によって多少の違いはありますが、都道府県民税と市区町村民税を合わせて、おおむね収入の約10％前後になるよう設定されています。

住民税の特徴は、「前年の所得」をもとに計算される点です。そのため、前の年の収入が少なければ住民税も軽くなり、逆に収入が多かった年の翌年は、負担が大きくなりやすい傾向があります。

会社員の場合、毎年6月から翌年5月までの12ヶ月間、給与から自動的に住民税が天引きされる仕組みです。会社員以外の場合、自治体から送付される納付書で前年度分の住民税を支払い、指定の期限までに納付する必要があります。

社会保険料

社会保険料には、「健康保険」「厚生年金」「雇用保険」「介護保険」などが含まれます。これらは従業員が安心して働くための制度であり、加入条件や負担率は保険の種類によって異なります。

種類	対象者	保険料率（従業員負担分）
健康保険	正社員、1週間の所定労働時間および1ヶ月の所定労働日数が通常の労働者の4分の3以上であるパート・アルバイト、または所定労働時間が20時間以上などの要件を満たす従業員	4.955％
厚生年金	健康保険加入者のうち70歳未満の従業員	9.15％
雇用保険	週20時間以上勤務かつ31日以上の雇用契約がある従業員	0.55％
介護保険	健康保険加入者のうち40歳以上65歳未満の従業員	0.795％

表を見るとわかるとおり、厚生年金と健康保険の負担割合が特に大きいのが特徴です。社会保険料の中でも、この2つが手取りに与える影響はかなり大きいと言えます。

また、社会保険料は、一般的に企業と従業員が半分ずつ負担する仕組みです。

たとえば、月収30万円の場合、従業員が負担する社会保険料の合計は「30万円×（4.955%+9.15%+0.55%+0.795％）」で約46,000円となります。

【早見表】サラリーマンの平均生涯年収と手取り

ここからは、学歴別・企業規模別・雇用形態別にサラリーマンの平均生涯年収と、実際に手元に残る手取り額を見ていきます。

なお、手取り額については、「年収の約80％」を基準として試算しています。

学歴別の平均生涯年収と手取り

はじめに、学歴別の平均生涯年収と手取りをご紹介します。

以下のデータは、学校卒業後にフルタイムの正社員として働き続けた男性の場合の60歳までの生涯賃金（退職金を除く）です。

学歴	生涯年収	手取り
高卒	2億880万円	1億6,704万円
大卒	2億5,150万円	2億120万円

参考：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計労働統計加工指標集2024」（参照 2025-12-11）

このように、大卒のほうが就業期間は高卒より4年ほど遅くなるものの、給与水準が高いため、結果的に生涯年収も多くなる傾向があります。

企業規模別の平均生涯年収と手取り

次に、企業規模別の平均生涯年収と手取りをご紹介します。

以下は、22歳で大学を卒業し、同じ会社で60歳まで38年間働いた男性を想定したデータです。

株式会社の資本金	生涯年収	手取り
2,000万円未満	1億7,803万円	1億4,242.4万円
2,000万円以上5,000万円未満	1億9,638.4万円	1億5,710.72万円
5,000万円以上1億円未満	1億9,596.6万円	1億5,677.28万円
1億円以上10億円未満	2億2,351.6万円	1億7,881.28万円
10億円以上	2億9,127万円	2億3,301.6万円

参考：国税庁長官官房企画課「令和5年分 民間給与実態統計調査」（参照 2025-12-11）

この表からわかる大きな特徴は、企業規模が大きくなるほど、生涯年収と手取りが右肩上がりになる点です。

特に、資本金10億円以上の企業では、生涯手取りが2億円を超えており、次いで高い10億円未満の企業とも差が開いています。

これは、大企業ほど基本給が高く、昇給や賞与、福利厚生が手厚い傾向があるためです。

雇用形態別の平均生涯年収と手取り

最後に、雇用形態別の平均生涯年収と手取りをご紹介します。

以下のデータは、22歳で大学を卒業し、定年の60歳まで同一企業で38年間勤務した場合を想定した生涯賃金です。

雇用形態	生涯年収	手取り
正社員	2億2,556.8万円	1億8,045.44万円
正社員以外	1億203万円	8,162.4万円

参考：国税庁長官官房企画課「令和5年分 民間給与実態統計調査」（参照 2025-12-11）

このように、正社員と正社員以外では生涯年収に大きな差があります。正社員は給与水準が高いうえ、昇給や賞与の支給、長期的な雇用による安定した収入が期待できます。

その結果、正社員のほうが生涯年収は大きくなりやすい傾向です。

人生にかかるお金の総額は？生涯支出の目安

お金の不安を解消するためには、「人生でどれくらいお金が必要になるのか」を把握しておくことも大切です。ここでは、生活費や老後資金など生涯支出の目安をご紹介します。

生活費

家計調査によれば、2024年の1ヶ月あたりの平均消費支出は、単身世帯で169,547円、二人以上世帯で300,243円でした。

この数字をもとに、1年あたり・生涯でかかる生活費を計算すると、次のとおりです。なお、生涯支出は22歳～60歳までの38年間をもとに計算しています。

	年間支出	生涯支出
単身世帯	約204万円	約7,731万円
二人以上世帯	約360万円	約1億3,691万円

参考：e-Stat政府統計の総合窓口「家計調査 家計収支編」（参照 2025-12-14）

生活費には食費をはじめ、家具・家電の購入費、衣類代、消耗品費、家賃、光熱費などが含まれます。

このデータからわかるのは、結婚や同居によって生活費は一気に跳ね上がるという点です。単身世帯と比べると、二人以上世帯では生涯で約6,000万円近く支出が増える計算になります。

結婚費用

株式会社リクルートが運営する結婚情報誌「ゼクシィ」の調査によると、2024年度における挙式、披露宴・ウエディングパーティーにかかった費用の平均は343.9万円でした。

一方で、ご祝儀の平均総額は205.6万円となっており、自己負担額の平均は161.3万円です。さらに、親や親族から援助を受けた場合、その援助額の平均は168.6万円とされています。

援助やご祝儀の有無によって、実際の自己負担は大きく変わることがわかります。ケースによっては、自己負担がほとんど発生しない人もいます。

ただし、結婚式を行うかどうか、披露宴の規模、結婚旅行の有無などによっても必要な費用は大きく前後するため、あくまで目安として把握しておきましょう。

参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」（参照 2025-12-14）

教育費用

文部科学省が公表しているデータによると、令和5年度における幼稚園から高校卒業までの15年間にかかる教育費用の総額は、以下の通りです。

	公立	私立
幼稚園	約53万円	約104万円
小学校	約202万円	約1,097万円
中学校	約163万円	約467万円
高校	約179万円	約308万円

参考：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査の結果を公表します」（参照 2025-12-14）

このように、同じ15年間でも公立と私立では教育費用が大きく異なります。特に小学校は他とは異なり合計6年間通うため、公立と私立では教育費用に大きな開きがあります。

また、習い事や大学進学、留学などをする場合、さらに費用が上乗せされる点にも注意が必要です。

住宅購入費用

住宅金融支援機構が行った2024年度の調査結果から、住宅購入費用の平均は建売住宅が3,826万円、マンションが5,592万円でした。

実際の購入費用はエリアや住宅の広さ、間取り、設備のグレードなどによって異なりますが、平均で約4,000円～5,000万円程度が一般的な目安といえるでしょう。

特に都市部では土地代や建築費が高くなりやすく、想定以上の費用がかかるケースも少なくありません。

住宅は人生の中でも特に大きな買い物の一つです。マイホーム購入を検討する際は、頭金の準備や将来の返済計画を含め、無理のない資金計画を立てることが大切です。

参考：住宅金融支援機構「2024年度【フラット35】利用者調査結果」（参照 2025-12-14）

老後資金

統計局が行った調査によれば、2024年における65歳以上の無職世帯の1ヶ月あたりの平均消費支出は、夫婦二人の場合256,521円、単身の場合149,286円でした。

このデータをもとに65歳～85歳までの20年間に必要となる費用を算出すると、夫婦二人で約6,156万円、単身で約3,582万円が目安となります。老後資金の計算は、原則として年金の受給開始年齢である65歳を基準に設定しています。

ただし、上記の金額に対して、年金だけで老後資金をまかなうのは難しいケースが多いです。そのため、今のうちから計画的に貯蓄や資金形成を行い、老後に備えておくことが重要です。

参考：統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2024年（令和6年）平均結果の概要」（参照 2025-12-14）

【年収別】生涯支出と生涯手取りを比較してシミュレーション

ここからは、年収別に生涯支出と生涯手取りを比較し、どの程度の差が生じるのかをシミュレーションしていきます。

自分の年収に応じた生涯支出と生涯手取りを把握することで、将来的に必要な資金をイメージしやすくなるでしょう。

とはいえ、生活費や結婚、子育て、家の購入などにかかるお金は人それぞれです。年収も年齢や働き方によって変わっていきます。

ここでご紹介するデータは、あくまで一つの目安として参考にしてみてください。

なお、それぞれの年収ごとの生涯手取り額は年収の80％とし、18歳～65歳までの47年間就業すると仮定して算出したものです。

年収300万円の場合

はじめに年収300万円の場合について見ていきましょう。

年収300万円で働き続けた場合の生涯手取りは、1億1,280万円となります。

一見すると大きな金額に感じますが、47年間で割ると、毎月使えるお金は決して多くありません。

単身で生活する場合、平均的な生活費を大きく下回ることなく暮らせる可能性はあります。

食費や光熱費を意識して抑えれば、少しずつでも貯金を続けることは十分可能です。

ただし、二人暮らしや子どもがいる家庭で世帯収入が年300万円だと、状況は一気に厳しくなります。特に、教育費や住宅ローンが発生すると、家計はかなり厳しくなる可能性が高いです。

そのため、この年収では支出の見直しや将来を見据えた計画的な貯蓄がより重要になります。

年収500万円の場合

続いて、年収500万円の場合のシミュレーションをしていきます。

年収500万円で働き続けた場合の生涯手取りは、1億8,800万円となります。
年収300万円と比べると、生涯で手元に残るお金には大きな差が出てきます。

単身世帯で一般的な生活を送っている場合、生涯支出が生涯手取りを上回る可能性は低く、貯金もしやすい水準です。

コツコツ積み立てていけば、老後資金まで見据えたお金の準備もしやすくなります。

一方、夫婦二人暮らしの場合は標準的な生活水準を維持できるものの、子どもの教育費や住宅ローンなど大きな支出が重なると、家計に余裕がなくなる可能性もあります。その結果、老後資金を十分に確保することが難しくなるケースも考えられるでしょう。

年収700万円の場合

年収700万円の場合について見ていきましょう。

年収700万円で働き続けた場合の生涯手取りは、2億6,320万円となります。
ここまでくると、生涯で使えるお金にかなり余裕が出てくるのが特徴です。

この水準であれば、世帯年収が700万円であっても住宅購入や教育費を計画的に管理することで、比較的安定した生活を送ることができるでしょう。貯蓄にも一定の余裕が生まれやすく、老後資金の準備も進めやすくなります。

ただし、都市部で子どもが複数いる家庭だと、生活費や教育費の負担が大きくなりやすい点に注意が必要です。また、老後資金の確保を重視する場合には、支出の見直しや計画的な貯蓄・資産形成が必要になります。

年収1000万円の場合

最後は年収1,000万円のシミュレーションになります。

年収1,000万円で働き続けた場合の生涯手取りは、3億7,600万円となります。
数字だけを見ると、かなり余裕があるように感じる人も多いはずです。

年収1,000万円にもなれば、子どもがいる家庭であっても、ゆとりのある生活を送れる年収です。将来に向けた貯蓄もしやすく、老後資金の準備も計画的に進められます。

ただし、就業してすぐに年収1,000万円に到達するケースはほとんどありません。実際には昇給に年数がかかるため、上記の試算よりも生涯手取りが少なくなる可能性がある点に注意が必要です。

生涯手取りを増やす！漠然とした将来の不安を解消する6つの行動

将来のお金に対する不安を解消するためには、生涯手取りを増やすことが効果的です。手取りが増えれば、生活が安定し、精神的な安心にもつながります。

ここでは、生涯手取りを増やすために実践すべき行動を6つ解説します。

• ライフプランを立てて目標を決める
• 家計管理を徹底して支出を減らす
• 貯蓄と資産運用でお金を増やす
• スキルアップで年収を上げる
• 副業を始めて副収入を得る
• 転職でキャリアと収入を見直す

①ライフプランを立てて目標を決める

将来必要になるお金の総額を把握し、自分に合ったライフプランを立てることが大切です。たとえば、5年以内に結婚したいと考えている場合「5年後までに結婚式の費用として300万円貯める」という具体的な目標を設定できます。

このように、結婚や子育て、マイホーム購入など人生の大きなイベントを事前に整理しておくことで、いつまでにどれくらいお金が必要になるのか明確になります。なんとなく貯金をするのではなく、目標を立てて行動するのがおすすめです。

また、ライフプランに沿った貯金とは別に、万が一の怪我や病気といった予期せぬ支出に備えて緊急用の予備資金を確保しておくと、より安心して生活を送れるでしょう。

②家計管理を徹底して支出を減らす

資産を増やすには、収入を増やすだけでなく、無駄な支出を減らすことも効果的です。そのためには、家計簿アプリを活用したり、クレジットカードの明細を定期的に確認したりして、毎月の支出を「見える化」することが重要です。

数字として把握できると、無意識のうちに使ってしまっている支出に気づきやすくなります。

固定費や生活費などを洗い出し、無駄になっている部分がないかをチェックしましょう。たとえわずかな節約でも、5年、10年と積み重なっていけば大きな金額になります。

③貯蓄と資産運用でお金を増やす

預貯金だけに頼るのではなく、資産運用でお金を増やすのも一つの方法です。

現在は低金利の状態が続いており、銀行に預けているだけでは資金がほとんど増えないのが現実です。そのため、資金に余裕ができたら資産運用を検討してみると良いでしょう。

たとえば、つみたてNISAは毎月100円といった少額から始められ、長期的にコツコツ積み立てていくことで、リスクを抑えながら無理なく資産形成が可能です。

また、iDeCo（個人型確定拠出年金）は、毎月5,000円から65歳まで積み立てができ、原則60歳以降に一時金または年金として受け取れます。掛金が全額所得控除の対象となるため、所得税と住民税を軽減できる点も大きなメリットです。

④スキルアップで年収を上げる

現職で年収を上げるためには、資格取得やスキルアップといった「自分への投資」が有効です。業務に関連する専門資格やスキルなどを身につけることで、担当できる業務の幅が広がり、評価に反映されやすくなります。

また、資格やスキルの習得によって、自分自身の市場価値も高まります。その結果、現職での昇給や昇進を目指しやすくなるだけでなく、将来的に転職を検討する際にも有利に働くでしょう。

一度身につけたスキルは将来にわたって活かすことができ、キャリアの選択肢も広がりやすくなります。就職できる企業や職種が増え、より条件の良い環境を目指すことも可能です。

こうした自己投資は、長期的な収入アップにつながる可能性があるので、大きなメリットです。

⑤副業を始めて副収入を得る

本業の収入だけに頼らず、リスクを分散する手段として副業を検討するのも有効な方法です。

会社での昇給や昇進には時間がかかることが多い一方で、一定のスキルがあれば副業ですぐに収入を確保できる可能性があります。

たとえば、文章を書くのが得意であればライター、情報発信が好きな人ならブロガーというように、自分の強みを活かした働き方ができるでしょう。

さらに、副業でスキルアップができれば、その経験を本業に活かすことも可能です。実績が増えれば、将来的に転職を検討する際の選択肢も広がります。

ただし、副業を始める前に、本業の就業規則で副業が禁止されていないかを事前に確認することが大切です。また、本業に支障が出ない範囲で取り組むようにしましょう。

⑥転職でキャリアと収入を見直す

今の職場で昇給やキャリアアップが見込みにくい場合、転職によって収入アップを目指すことも有効な選択肢です。

同業界の中でもより年収の高い企業へ転職すれば、これまでの経験やスキルを活かしやすく、業務にも比較的早く慣れることができます。交渉次第では、現職より高い年収を提示してもらえる可能性もあるでしょう。

また、異業種で年収の高い業界にチャレンジする方法もあります。特に20代はポテンシャルが評価されるケースも多く、新しい分野へ挑戦しやすい時期といえます。

生涯年収や手取りに関するよくある質問

最後に、生涯年収や手取りに関するよくある質問をまとめました。今のうちに疑問を解消しておくことで、将来のライフプランを具体的に考えやすくなります。

金銭面での不安を解消するためにも、ぜひ参考にしてみてください。

手元に残るお金が多いのは高卒と大卒のどちらですか？

男性の生涯年収は高卒が2億880万円、大卒が2億5,150万円とされており、その差は4,260万円です。大学進学にかかる費用を差し引いたとしても、大卒のほうが生涯を通じて手元に残るお金が多くなる傾向にあります。

大卒は就職先の選択肢が豊富で、昇進や転職など将来的なキャリアの幅も広がる点が大きなメリットです。そのため、長期的な視点で考えると、大卒のほうが収入面においても有利に働きやすいといえるでしょう。

ただし、これらはあくまでも平均値による比較です。業界や職種、個人の努力次第では高卒であっても稼げるケースは多く、必ずしも不利になるわけではありません。

非正規だと生涯年収が低くなるのはなぜですか？

正社員と正社員以外で仮に給与水準が同じだとしても、実際には基本給以外の待遇面で大きな差が生じます。

正社員の場合、賞与の支給や退職金制度があることが多く、昇給や昇進によって長期的な収入アップが期待できます。さらに、住宅手当や家族手当などの福利厚生が充実している点や、雇用が比較的安定している点も魅力です。

一方、非正規雇用の場合は賞与や退職金が支給されないケースが多く、昇給や昇進の機会も正社員に比べて限られる傾向があります。このような待遇の違いが、生涯年収の差につながっていると考えられます。

生涯年収と手取りの違いを理解して将来に備えよう！

生涯年収とは一生のうちに稼げる収入の総額であり、そこから税金や保険料などを差し引いた金額が実際に手元に残る「手取り」です。

将来に必要な資金を正しく把握するためには、生涯年収と手取りの違いを理解することが欠かせません。

そのうえで、自身の希望するライフプランを明確にし、年収や家族構成に応じた生涯支出を算出することが大切です。収入と支出のバランスを把握できれば、将来の見通しも立てやすくなります。

また、生涯手取りを増やすには、計画的な貯蓄に加え、資産運用や無駄な支出の見直し、副業や転職による収入アップなど、さまざまな方法があります。