コンサルタント(通称コンサル)とは、クライアントから相談を受けて、解決策を提案したり指導したりする専門家を指します。
コンサルタントの分野は、経営、建設、IT系などいろいろあり、それぞれ仕事内容が異なるのが特徴です。
たとえば、経営コンサルタントの仕事内容は、企業に対して経営戦略、業務、組織、人事、マーケティングなどさまざまな角度から調査・分析を行い、会社経営者に改善策を提案します。
経営者から改善策の承認を得られれば、実現に向けて具体的な計画立案やマニュアル作成などを行い、場合によっては自ら現場に出向いて従業員への聞き取り・指導も担当します。
このように業務内容が幅広いコンサルタントは、年収が高くなりやすい職業です。
この記事では、経営コンサルタントに焦点を当てて、平均年収について詳しくご紹介します。
稼げる経営コンサルタントになるために押さえておきたいポイントも分かる内容なので、高収入を目指す方はぜひチェックしてみてください!
コンサルタントの平均年収は947万円
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2023/12/AdobeStock_210612063-1024x683.jpg)
経営コンサルタントの平均年収は約947万円です。
※「令和5年賃金構造基本統計調査」のデータより、月給61.8万円・年間賞与206万円をもとに算出。
大学卒業後の22歳から定年の60歳まで同一企業で勤務することを仮定すると、生涯年収は約3億5,986万円になります。
経営コンサルタントの平均年収を年齢別で見てみると、45~49歳でピークを迎え、その額は1,580.02万円に達します。
また、経営コンサルタントの収入は、役職に応じて大きく異なります。
経営コンサルタントの役職別の年収相場は以下の通りです。
役職名 |
年収相場 |
アナリスト |
400~600万円程度 |
コンサルタント・シニアコンサルタント |
700~1,000万円程度 |
マネージャー・シニアマネージャー |
900万円~1,500万円程度 |
パートナー |
2,000万円以上 |
なお、外資系コンサルタントの平均年収は公開されていない場合が多いですが、日系コンサルタントより高い傾向です。
企業口コミサイト「openwork」によると、2024年7月時点のコンサルタントの年収ランキングに、アメリカの大手コンサルティング企業「ボストン・コンサルティング・グループ合同会社」を筆頭に、複数の外資系企業が上位に入っています。
ランクインしているどの外資系企業も、平均年収が1,000万円を超えており、高水準であるのがわかります。
経営コンサルタントは高収入が得やすい職業であり、特に外資系コンサルタントの平均年収は高いのが特徴です。
参考:
職業情報提供サイト(日本版O-NET)jobtag「経営コンサルタント」(参照 2024-07-01)
openwork「コンサルタントの年収情報|企業別平均年収ランキング、基本給・残業代・賞与など」 (参照 2024-07-01)
コンサルタントの収入内訳
経営コンサルタントの収入内訳について詳しくご紹介します。
経営コンサルタントの主な働き方は、「コンサルティング企業に就職する」「独立開業する」の2種類です。今回は、コンサルティング企業で働く場合の収入内訳を解説します。
経営コンサルタントの収入は、「基本給+歩合給+各種手当+賞与」で構成されているのが一般的です。
主な手当として、資格手当、通勤手当、家族手当、住宅手当などがありますが、手当の有無や支給額は企業によって異なります。
コンサルティング企業は、基本的に「裁量労働制」を採用しています。
裁量労働制とは、実労働時間は問わず、事前に企業と労働者で決めた時間を働いたものとみなし給与を支給する制度のことです。
経営コンサルタントの場合、事業の運営に関する立案・調査・分析業務を行う「企画業務型裁量労働制」に該当する可能性が高いため、一般的な給与形態と異なります。
成果さえ出せれば労働時間が短くても定められた給与が支給されるメリットがある一方で、原則残業代が発生しないデメリットもあります。
クライアントの複雑な課題解決をしなければならないというかなり責任の重いハードな業務を担当することから、アサインされる案件によっては業務時間が所定よりも長くなるケースも多いです。
そのため、あらかじめ「フレックス制」や「リモートワーク制」を取り入れている企業が多く、案件の繁忙期に合わせて働き方を変えながら働きやすいのも特徴です。
また、外資系コンサルティング企業の給与システムは「年俸制」を採用している場合もよく見られます。
メモ
【フレックス制とは】
あらかじめ定められた総労働時間内で、労働者自身が日々の始業・終業時刻、勤務時間を決められる制度です。
【リモートワーク制とは】
在籍する企業のオフィスから離れた場所で就業する勤務形態の制度です。自宅やサテライトオフィス、カフェなどで、時間や場所の制約を受けずに働けるメリットがあります。
【年俸制とは】
事前に決められた年収額を分割して給与が支給される給与形態の制度です。主に成果主義の企業が実施する傾向にあります。
このようにコンサルタントは、就職先によって給与や働き方の仕組みが大きく異なる職業なので、入社前に就職先の給与システムについてしっかり確認しておきましょう。
【年齢別】コンサルタントの平均年収
経営コンサルタントの平均年収を年齢別にまとめた表が以下の通りです。
年齢 |
平均年収 |
20~24歳 | 421.14万円 |
25~29歳 | 722.13万円 |
30~34歳 | 883.42万円 |
35~39歳 | 976.13万円 |
40~44歳 | 903.77万円 |
45~49歳 | 1580.02万円 |
50~54歳 | 924.06万円 |
55~59歳 | 1125.64万円 |
経営コンサルタントの平均年収は、20~24歳で421.14万円となっており、日本人全体の平均年収である458万円に近い収入を得られるのが特徴です。
25~29歳になると、平均年収は722.13万円となり、わずか5年程度で収入が300万円以上も上がっています。
これは、コンサルタントとして働き始めて3年目以降から役職に就く人が出てくるのが理由として挙げられます。
昇進スピードは企業の方針や個々のスキルによって異なりますが、新卒入社の場合、入社3年目あたりでコンサルタント、入社5〜12年目あたりでマネージャーに昇進するのが一般的です。
昇進すると責任を伴う業務が増えていくので、その分昇給額も大幅に上がる傾向にあります。
また、45~49歳が最も年収が高くなっているのは、40代以降でパートナーをはじめとした上位の役職に就く人が出始めることから、平均値を押し上げている点が影響していると考えられます。
とは言え、どの年代も他職種に勤める同世代の平均年収を上回っているケースがほとんどなので、年齢を問わず高収入を狙える職業です。
参考:国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」(参照 2024-07-05)
【性別】コンサルタントの平均年収
経営コンサルタントの平均年収を男女別で比較した結果が以下の通りです。
なお、平均年収は「(きまって支給する現金給与額×12カ月)+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。
性別 | 平均年収(千円) | きまって支給する現金給与額(千円) | 年間賞与その他特別給与額(千円) |
男女計 |
9,476.0 | 618 | 2,060.00 |
男 | 10,489.0 | 668.8 | 2,463.40 |
女 | 7,284.10 | 508 | 1,188.10 |
男性の平均年収が1,049万円なのに対し、女性の平均年収が728万円で、男女で収入差が320万円以上とやや大きくなっています。
経営コンサルタントは、クライアントの都合に合わせて業務を行うため、時には残業や出張など長時間労働を余儀なくされる場合も珍しくありません。
特に子育て中の女性は、育児や家事と仕事との両立に悩みやすい環境である点が、男女の収入差が生まれる原因の一つとして考えられます。
実際に、コンサルタントの男女比は「7:3」とも言われていることから、女性より男性が働きやすい業界なのは確かです。
ただし、多くのコンサルティング企業では、公平な評価基準を設けており、実力主義を重んじています。
結果が重視されるからこそ、男性と同等の労働時間が確保できて、十分な知識・スキル・実績を兼ね備えた人であれば、女性も年収1,000万円以上を目指せます。
【地域別】コンサルタントの平均年収
経営コンサルタントの平均年収を地域別に比較すると、地域ごとで収入差が発生しています。
東京都と政令指定都市のある道府県の平均年収は、以下の通りです。
都道府県 |
平均年収 |
北海道 |
461.1万円 |
宮城県 |
908.2万円 |
東京都 |
1071.4万円 |
埼玉県 |
590.5万円 |
千葉県 |
605.5万円 |
神奈川県 |
597.6万円 |
新潟県 |
503.5万円 |
静岡県 |
557.3万円 |
愛知県 |
596.7万円 |
京都府 |
595万円 |
大阪府 |
1760.8万円 |
兵庫県 |
519.7万円 |
岡山県 |
274.8万円 |
広島県 |
447.2万円 |
福岡県 |
604.8万円 |
熊本県 |
452.2万円 |
経営コンサルタントの平均年収が1,000万円を超えている地域は、東京都と大阪府です。
最も平均年収が低いというデータが出ている岡山県は274.8万円なので、地域によってかなり平均年収に差が出ることがわかります。
後ほど「平均年収の高いコンサルティング企業ランキング」をご紹介しますが、ランクインしている企業のほとんどが東京・大阪に拠点があります。
大手コンサルティング企業が多い地域は、おのずと平均年収も高くなりやすいです。
コンサルタントの平均年収が高いと言われる理由
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2024/04/AdobeStock_453556202-1024x564.jpeg)
経営コンサルタントの平均年収が高い理由は、以下の3つがあります。
- 案件単価が高いため
- 利益率が高いため
- インセンティブが多いため
経営コンサルタントは、企業の経営課題を解決する難易度の高い業務を行うため、案件単価が高く設定されているのが特徴です。
たとえば、日系大手コンサルティング企業の場合、財閥系の優良企業や官公庁をクライアントに持つことが多く、1案件あたりが高単価になる傾向にあります。
外資系コンサルティング企業の場合も、グローバル企業や組織などがクライアントなため、1つの案件の規模が大きく案件単価が高額です。
また、コンサル業においてコストの大部分を占めるのは人件費で、物理的なリソースはほぼ必要としません。
そのため、クライアントから受け取る報酬のほとんどが利益となり、コンサルタントの給与として還元されやすい構図ができあがっています。
さらに、コンサルティング業界は成果主義を徹底しており、個々の成果に応じたインセンティブ制度を設ける企業が多いです。
特に外資系コンサルティング企業は、給与においてインセンティブの比率が高く、自分の実力が収入に直結する仕組みができています。
この仕組みは、企業の業績と個人の結果で決められるボーナスにも大きく影響し、優れた成績を収めたコンサルタントは高収入を得られるので、全体の平均年収を引き上げている一因となっているのです。
コンサルタントで平均年収の高い企業ランキング
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2024/06/AdobeStock_361019562-1024x683.jpg)
経営コンサルタントで平均年収の高い企業をランキング形式で紹介します。
今回は、2024年7月時点の企業口コミサイト「openwork」の情報を参考に、日系コンサルティング企業と外資系コンサルティング企業に分けて平均年収が高い順でまとめています。
平均年収の高いコンサルティング企業がわかるのはもちろんのこと、日系と外資系で平均年収にどれくらいの収入差があるのかも理解できる内容なので、気になる方はぜひご覧ください。
【日系コンサルタント】平均年収の高い企業TOP5
まずは、日系コンサルティング企業の平均年収の高い企業TOP5を見ていきましょう。
順位 |
企業名 |
平均年収 |
1位 |
株式会社ドリームインキュベータ |
1,167万円 |
2位 |
株式会社クニエ |
1,164万円 |
3位 |
株式会社経営共創基盤 |
1,139万円 |
4位 |
株式会社野村総合研究所 |
1,093万円 |
5位 |
株式会社日本総合研究所 |
1,085万円 |
どの企業も平均年収が1,000万円を超えています。
また、ランクインしている企業の一部は、国内トップクラスの有名企業を親会社に持つのも特徴です。
【国内有名企業のグループ会社】
- 株式会社クニエ:NTTグループ
- 株式会社野村総合研究所:野村ホールディングスグループ
- 株式会社日本総合研究所:三井住友フィナンシャルグループ
このような企業は、親会社やグループ会社からも案件が来るので、経営が安定してしている傾向にあります。
仮に親会社の業績が悪化したとしても、新たに業績回復を目的としたコンサルティングの案件が発生するため、仕事がなくなる心配が少ないのも魅力です。
【外資系コンサルタント】平均年収の高い企業TOP5
次に、外資系コンサルティング企業の平均年収の高い企業TOP5を見ていきましょう。
順位 |
企業名 |
平均年収 |
1位 |
ボストン・コンサルティング・グループ合同会社 |
1,584万円 |
2位 |
日本マイクロソフト株式会社 |
1,414万円 |
3位 |
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社 |
1,390万円 |
4位 |
A.T. カーニー株式会社 |
1,390万円 |
5位 |
ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド |
1,243万円 |
1位の日系企業の平均年収額が、外資系企業の5位の平均年収額にも届いていないことから、いかに外資系コンサルが稼げる職種であるかがわかります。
ランクインしている外資系コンサルティング企業は、すべてアメリカに本拠を置いており、それぞれ特色が異なります。
たとえば、1位のボストン・コンサルティング・グループ合同会社は、主に航空宇宙・防衛・自動車の分野のグローバル企業に向けて、コンサルティングサービスを提供しているのが特徴です。
外資系企業は、日系企業より成果を重視した評価基準を設けている傾向があるため、クライアントが求める結果が出せるかどうかで年収が大きく変わってきます。
コンサルタントで稼げる人・稼げない人
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2023/12/AdobeStock_187072733-e1719997032314-1024x581.jpg)
経営コンサルタントで求められる能力として、以下の内容が挙げられます。
- コミュニケーション能力
- 学習能力
- 論理的思考能力
- 分析力
上記のスキルを参考に、経営コンサルタントとして稼げる人と稼げない人の特徴をまとめてみました。
経営コンサルタントで稼げる人 |
経営コンサルタントで稼げない人 |
目標達成のために粘り強く取り組むことができる人 |
仕事に対して受け身の人 |
論理的に問題を分析して解決策を出すのが得意な人 |
営業することに抵抗がある人 |
コミュニケーション能力が高い人 |
話を聞くことが苦手な人 |
まず、経営コンサルタントの仕事は、地道で骨の折れる作業が多いです。
クライアントが抱える課題の原因を探るうえで、膨大なデータをさまざまな角度で分析する必要があります。
一つひとつの情報を照らし合わせながら状況を把握し、解決策を導き出さなければいけません。
そのため、粘り強く作業に取り組める人や論理的思考能力に長けている人は、経営コンサルタントとして活躍できる可能性が高いです。
また、クライアントに効果的な解決策を提案するためのコミュニケーション能力も欠かせません。
いくら原因を分析する力があっても、それらをプレゼンしたり相手の要望を汲み取ったりできる能力がなければ、クライアントから信頼を得られず高収入を得るのは難しいです。
そして、経営コンサルタントで独立開業して、さらに年収アップを目指すパターンも珍しくありません。
会社から独立する場合、クライアント獲得に向けた営業活動を行わなければいけないので、高いコミュニケーション能力の習得はもちろんのこと、積極的に自分を売り込めるかどうかも稼ぐうえで重要なポイントとなってきます。
案件に対して受け身体質な人やそもそも営業活動に対して苦手意識がある人は、年収を上げるのは厳しいと言えます。
コンサルタントで年収・給与を上げるポイント
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2024/04/AdobeStock_478343119-1024x512.jpg)
ここからは経営コンサルタントで年収・給与を上げるポイントを詳しく解説していきます。
- 社内で役職に就く
- 外資系コンサルタント企業に転職する
- 資格を取得して独立する
コンサルタントでたくさん稼ぐためには、大きくわけて「昇進」「転職」「独立」の3つの方法があります。
それぞれ取り組む際に意識すべきコツがあるので、コンサルタントとしてマネープランを立てる際の参考にしてみてください。
ポイント1:社内で役職に就く
経営コンサルタントとして年収を上げる1つ目の方法は、社内で役職に就くことです。
先述した通り、コンサルタントにはいくつかの役職があり、昇進するにつれて年収も上がっていきます。
企業によって呼び方や地位に違いはありますが、部長や課長といった一般的な役職名ではなく、以下のように呼ばれている場合が多いです。
役職 |
主な業務内容 |
入社年数の目安 |
アナリスト |
コンサルタントの指示に従い、資料作成、情報収集、プレゼンテーションの準備など雑務を中心に行う。 |
入社0~3年目程度 |
コンサルタント |
課題解決に必要な成果物の作成、仮説の組み立て、クライアントへのヒアリングを中心に行う。 |
入社2~6年目程度 |
シニアコンサルタント |
プロジェクトの進捗管理、コンサルタント・アナリストの人材管理を中心に行う。小規模のプロジェクトリーダーを担う場合もある。 |
入社3~8年目程度 |
マネージャー |
プロジェクトの責任者として、プロジェクトに関わるスタッフのマネジメント、クライアントに渡す成果物の作成を中心に行う。 |
入社5~12年目程度 |
シニアマネージャー |
複数のプロジェクトの責任者として、プロジェクトの予算管理、クライアントとの交渉、部下の育成業務を中心に行う。 |
入社10~15年目程度 |
パートナー |
企業の共同運営者として、クライアントの獲得に向けた営業活動、プロジェクトに必要な期間やリソースの調整を中心に行う。 |
入社15年目以上 |
企業によっては、パートナーと同等もしくは一つ下の位として、「ディレクター」「プリンシパル」の役職を設けるケースもあります。
業務内容は、パートナーと同じく、新規案件の獲得に向けた営業活動をはじめとした経営に携わる業務が多いのが特徴です。
経営コンサルタントとして役職を上げるためには、論理的思考力を鍛え、実績を積むことが重要です。
論理的思考(ロジカルシンキング)について理解を深めるのは、クライアントからの信頼を獲得し、実績を積むうえで必要不可欠な要素と言えます。
- 論理的思考(ロジカルシンキング)とは
- 事実に基づいて問題を客観的に分析し、合理的な結論を導き出す思考法です。
なお、情報を批判的に捉えるのを前提として、本質的な課題・仮説・回答などを明確にする「批判的思考(クリティカルシンキング)」もあります。
論理的思考力を習得すれば、問題解決能力が向上し、クライアントに対してより的確な提案がしやすくなります。結果として、プロジェクトの成功率が高まり、安定して実績を積むことができます。
論理的思考力を鍛えるためには、以下の方法がおすすめです。
- 書籍を読む
- セミナーを受ける
- 仮説を立てて検証する癖を付ける
- 数字ベースで物事を考える
- 他人と討論して結論と根拠が一貫した説明ができているかどうか意識する
まずは、書籍を読んだりセミナーを受けたりして論理的思考の理解を深めましょう。その後、実際に論理的思考を意識して言語化することを意識すれば、自然と鍛えられます。
ポイント2:外資系コンサルティング企業に転職する
経営コンサルタントとして年収をアップさせるためには、外資系コンサルティング企業に転職するのも一つの手段です。
コンサルタントの平均年収が高い企業ランキングでもご紹介した通り、日系より外資系のほうが平均年収は高めです。
現在日系企業に勤めている場合、外資系企業に転職すればさらなる高収入を得られる可能性があります。
ただし、外資系コンサルティング企業への転職は、高学歴かつコンサルティング業務で一定の実績を残しているかどうかを採用条件に定めているケースが多いです。
外資系は日系と比べて実力主義であることから、社会人3年以内の若手は何かしらの営業実績や管理部門の経験を求められる傾向にあります。
なお、社会人1年目で外資系企業へ転職するのは、かなり厳しいです。
しかし、すべての外資系企業が学歴を重視しているわけではなく、前職での実績にくわえて、高い英語力があれば採用される場合もあります。
ちなみに、世界的コンサルティング企業の一つ「アクセンチュア」では、昇進する際にTOEICの点数を条件にしていると言われています。
中途採用を行う外資系企業は、基本的に即戦力の人材を求めているため、ビジネスで通用するレベルの語学力の向上は必要不可欠です。
最後に、外資系コンサルにおいて、BIG4と呼ばれる大手企業をご紹介します。
- デロイトトーマツコンサルティング合同会社
- PwCコンサルティング合同会社
- EYストラテジーアンドコンサルティング株式会社
- KPMGコンサルティング
「コンサルタントで平均年収の高い企業ランキング」でランクインした外資系企業以外にも、このような大手企業への転職を狙うことで、大幅な年収アップが期待できます。
ポイント3:資格を取得して独立する
経営コンサルタントとして独立すれば、クライアントから支払われた対価は直接自分の取り分となるため、企業に勤めていた時より年収が上がる可能性があります。
しかし、自力でクライアントを獲得する必要があることから、積極的に営業活動を続けていく根気が求められます。
多くのクライアントを獲得して収入を安定させるためには、企業に勤めているうちに、実績作りや資格取得などを行うことが大切です。
これといった特別な資格がなくともコンサルタントとして働けますが、収入アップを目的とした独立を目指すのであれば、優れた知識やスキルを持つ証明として資格の取得が必須と言えます。
数多くのコンサルタントの中から自分を選んでもらえるように、以下の資格取得を検討しましょう。
資格名 |
説明 |
MBA |
日本で言う経営学修士。ビジネススクールで経営戦略や財務管理などコンサルタントになるための基礎を学べる。資格ではありませんが、独立する際の優れたスキルを持つことを証明できるのはもちろん、日系・外資系を問わず、コンサルティング企業への転職に有利になる。 |
キャリアコンサルタント |
一人ひとりに適切な職業選択やキャリアプランをサポートする知識やスキルを習得していることを証明する国家資格。経営コンサルタントの場合、クライアント企業内のキャリア相談室や社員のカウンセリングに役立つ。 |
PMP |
プロジェクトマネジメントの専門家であることを証明する国際資格。優れたプロジェクト管理能力を有する人材として、コンサルティング企業から重宝されやすい。 |
中小企業診断士 |
中小企業の経営に関するコンサルティングを行うための知識やスキルを得ていることを証明する国家資格。経営学・経営戦略・マーケティング・財務・会計・法務など経営コンサルタントとして必要な基礎知識を習得できるため、優れたコンサルティング能力を示せる。 |
ファイナンシャルプランナー(FP) |
経済状況、収支内容、資産、負債、保険などを分析して、資産設計やアドバイスを行うお金の専門家。経営コンサル業を行うのであれば、取得すべき資格。 |
公認内部監査人(CIA) |
内部監査の能力を証明する国際資格。年々内部監査の重要性が認知され、今後さらに需要が高まることが予想される。資格取得後も、取得し続けるために「継続的専門能力開発制度」を活用して、最新知識やスキルをアップデートする必要がある。 |
弁理士 |
特許や商標などの知的財産権に関する知識やスキルを有することを証明する国家資格。主に、知財コンサルや特許コンサルの分野で役立つ。 |
DCプランナー |
企業年金の設計や運用に関する専門知識を持つ人が取得できる民間資格。主に企業の年金管理や資金運用に携わっている人や、退職給付コンサルタントを行っている人に適している。 |
TOEIC |
ビジネスシーンにおける英語力を評価する国際的な試験。グローバル企業をクライアントに持ちたいのであれば、800点以上の高得点を取っておくのがおすすめ。 |
社会保険労務士 |
労働社会保険、労務管理、労働保険に関する書類作成、相談、アドバイスをするための知識やスキルを有することを証明する国家資格。主に人事コンサルや組織コンサルを行う際に役立つ。 |
年収の高いコンサルタントの求人を探すなら?
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2024/04/AdobeStock_514727206-e1719996159477-1024x607.jpg)
年収の高いコンサルタントの求人を探すのにおすすめの転職サイトやエージェントをご紹介します。
コンサルタント業界に特化した転職エージェントです。225年以上の歴史と実績があり、転職のノウハウが豊富です。 |
|
コンサルタント・経営幹部候補の転職支援サイトです。非公開求人も豊富で、長期にわたって支援を受けられるのが特徴です。じっくりと転職先を探したい人におすすめです。 |
|
コンサルタントの転職に特化した転職エージェントです。コンサルティング業界に特化した専任コンサルタントが在籍しているので、手厚い転職支援を受けられます。 |
|
コンサルをはじめ、20代・30代のハイエンドの転職に特化した転職エージェントです。若手のキャリア形成に適した企業の求人を送ってくれるので、いち早くキャリアアップしたい人に向いています。 |
|
コンサルタントの転職に特化した転職支援サイトです。200社以上のコンサルティング企業とのコネクションがあり、自身の実績と理想のキャリア像に応じて求人を紹介してもらえます。 |
コンサル業界は、特化型の転職エージェントが豊富なのが特徴です。
コンサルタントの転職は、全職種のなかでも難易度が高めと言われているので、上記の転職エージェントを活用して自分に合ったコンサルティング企業を探してみましょう。
コンサルタント以外だと未経験でも年収1,000万円を目指せるナイト系もおすすめ!
経営コンサルタントとして年収を上げるためには、実績を積んで昇進、年収の高い企業への転職、独立といった努力や工夫などが必要です。
高収入を得やすい職業ではあるものの、常に高度な知識やスキルを習得し続けることが求められるので、人によっては労働環境に疲れてしまう場合もあります。
「もっと手っ取り早くお金を稼ぎたい」「自分のペースで働きたい」という方は、ナイト系の求人に応募するのもおすすめです。
ナイト系は、高校生以外の18歳以上であれば応募できて、初任給から高収入を得られる求人が豊富です。
業界未経験でも即戦力として働けるように充実した研修体制が整っている企業が多いので、自分の頑張り次第で年収1,000万円を目指せます。
また、最近ナイト系のサービスは外国人の利用も増えているため、接客業務が多い店舗スタッフの求人であれば、コンサルタントで培った英語力が役立つチャンスがあります。
さらに、店長や幹部になれば、お店の経営にも携わっていくので、コンサルタントの経験をそのまま活かせるのも魅力です。
ナイト系の仕事に興味がある方は、ぜひ求人をチェックしてみてください。
コンサルタントで稼ぐには実績作りや資格取得が重要!
![](http://mens-workbook.jp/wp-content/uploads/2024/04/AdobeStock_115914761-e1719996476599-1024x576.jpg)
経営コンサルタントは、全職種のなかでも年収が高い部類に入りますが、さらに収入を伸ばすためには、下記のポイントを押さえておく必要があります。
- 社内で役職に就く
- 外資系コンサルティング企業に転職する
- 資格を取得して独立する
昇進・転職・独立を行ううえで、実績作りと資格取得は必須といっても過言ではありません。
コンサルタントとして高度な知識やスキルを習得して、いち早く成果が出せるように努力し続けることが大切です。
また、優れたコンサルタントであると証明する意味で、業務に関する資格も取得しておきましょう。
この記事を参考に、ぜひコンサルタントとして年収アップを目指してみてください。