年齢	平均年収
20～24歳	378.05万円
25～29歳	508.6万円
30～34歳	604.79万円
35～39歳	674.85万円
40～44歳	704.87万円
45～49歳	734.12万円
50～54歳	773.59万円
55～59歳	800.39万円

参考：職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag「建築施工管理技術者」（参照 2025-09-01）

20代前半では平均年収は378.05万円ですが、25～29歳になると平均年収が約130万円増加し、すでに日本全体の平均年収を上回ります。

その後もキャリアに応じて収入が伸び続け、50代後半には800万円を超える水準に到達します。現場監督はキャリア後期まで安定した収入を期待できる職業だと言えるでしょう。

【性別】現場監督の平均年収

現場監督の平均年収は、女性よりも男性のほうが高い傾向にあります。

以下の表では「（きまって支給する現金給与額×12カ月）＋年間賞与その他特別給与額」で男女別の平均年収を算出しました。

性別	平均年収（千円）	きまって支給する現金給与額（千円）	年間賞与その他特別給与額（千円）
男女計	6,416.4	434.7	1,200.0
男	6,664.6	450.7	1,256.2
女	4,820.4	331.8	838.8

男性現場監督の平均年収が約666.4万円なのに対して、女性現場監督の平均年収は約482万円となっており、約184.4万円の賃金差があります。

体力勝負な建設業界においては男性中心である上に、男性の方が勤続年数が長いことが多いため、女性は年収が低くなりやすいと考えられます。

【地域別】現場監督の平均年収

現場監督の平均年収は、地域によっても異なります。

東京都と政令指定都市がある道府県における、現場監督の平均年収は以下の通りです。

都道府県	平均年収
北海道	570万円
宮城県	637.3万円
東京都	676.9万円
埼玉県	670.4万円
千葉県	539.2万円
神奈川県	673.2万円
新潟県	525万円
静岡県	543.2万円
愛知県	672.9万円
京都府	570.7万円
大阪府	687.5万円
兵庫県	581.2万円
岡山県	602.9万円
広島県	636.4万円
福岡県	736.2万円
熊本県	626.9万円

参考：職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag「建築施工管理技術者」（参照 2025-09-01）

平均年収が最も高い地域は福岡県の736.2万円、最も低い地域は新潟県の525万円で、211.2万円もの年収差があります。

現場監督として年収アップを目指すなら「勤務地」も重要と言えるでしょう。

現場監督の平均年収が高いと言われる理由

日本全体の平均年収は460万円である点を踏まえると、約641.6万円という現場監督の平均年収は高めです。額面だけを見ても、比較的高めの水準にあることがわかります。

現場監督の平均年収が高いと言われている理由として、以下の3点が挙げられます。

高度な知識と専門的なスキルが求められるから
需要が高いのに有資格者が希少だから
各種手当が充実しているから

各理由について詳しく解説します。

①高度な知識と専門的なスキルが求められるから

現場監督は、建設現場の進行管理や安全管理、品質管理、原価管理など、多岐にわたる業務を一手に担います。業務内容が幅広いため求められるスキルも多く、一人前として評価されるには豊富な専門知識と実務経験が必要です。

特に、トラブル発生時の対応力や現場全体を統括するマネジメント力が重要視され、高度な判断力とリーダーシップが欠かせません。

専門性が高く簡単に他の人材で代替できない職種なので、現場監督の平均年収は高くなる傾向にあります。

②需要が高いのに有資格者が希少だから

現場監督は全国的に需要が高い一方で、有資格者が少なく、人手不足が続いている職種です。

無資格からでもスタートできますが、大規模な工事で重要な役割を担うには、1級建築施工管理技士をはじめとする国家資格が欠かせません。

しかし、1級建築施工管理技士は資格取得のハードルが高く、一定年数現場で経験を積まないと受験資格が得られないため、資格保持者は希少です。

一方で、建設需要は今後も安定的に続くことが予想されています。確かな知識やスキルを持つ有資格者の現場監督はどの現場においても重宝されるため、給料が高くなる傾向にあります。

③各種手当が充実しているから

現場監督の給与は基本給に加えて、資格手当・現場手当・残業手当など各種手当が充実しており、これらも年収が高い理由のひとつです。

特に残業手当と現場手当は、建設現場ならではで、天候の影響で工期がずれたり、休日出勤が発生したりする分、手当が上乗せされやすいのが特徴です。

また、難易度の高い資格を取得すると、資格手当として毎月プラス数万円が支給されるケースもあります。こうした手当の充実が、現場監督の年収を押し上げる大きな要因になっています。

現場監督で年収の高い会社別ランキング【平均年収1,000万円超】

現場監督の年収は、中小企業より大手企業のほうが高くなりやすいです。

ここでは、大手メーカーにおける現場監督の平均年収が高いランキングをご紹介します

順位	企業名	平均年収
1位	鹿島建設	1,184.7万円
2位	大林組	1,140.4万円
3位	大成建設	1,058.0万円

参考：鹿島建設「有価証券報告書」（参照 2025-09-01）

大林組「有価証券報告書」（参照 2025-09-01）

大成建設「有価証券報告書」（参照 2025-09-01）

ランキング上位の3社は、建設会社の中でも「スーパーゼネコン」と呼ばれる企業です。

スーパーゼネコンとは、設計から施工管理までの建設工事一式を請け負い、年間の単体売上高が1兆円を超える企業を指します。

最先端の技術力と莫大な資金力を活かして、幅広く事業展開できるのがスーパーゼネコンの強みです。国内外問わず大規模かつ複雑なプロジェクトを手掛けられるため、現場監督の平均年収も高くなる傾向にあります。

現場監督で稼げる人の特徴

現場監督の平均年収は全職種の平均と比べても高めですが、平均よりもさらに稼げる人にはいくつかの共通する特徴があります。

現場監督で稼げる人の特徴は以下の通りです。

1級建築施工管理技士など難関資格を保有している人
高いコミュニケーション能力とリーダーシップを発揮できる人
最新技術への興味関心が強い人

それぞれの特徴について詳しく解説していきます。

①1級建築施工管理技士など難関資格を保有している人

多くの企業では、仕事に関係する資格保有者には毎月資格手当が支給されるのが一般的です。そのため、1級建築施工管理技士のような国家資格を取得すれば、資格手当によって年収を大きく伸ばせます。

また、資格保有者は大規模かつ難易度の高い現場を任されやすくなるので、役職手当や責任手当などによっても給料を増やせるでしょう。

さらに、建築・建設の現場では、1級建築施工管理技士の資格を持つ監理技術者の配置が法律で義務付けられています。企業は、有資格者に高い報酬を提示して、人材を確保しようという狙いもあるのです。

②高いコミュニケーション能力とリーダーシップを発揮できる人

現場監督は、社内外問わず多くの人が関わる建設プロジェクトにおいて、円滑な人間関係を構築しなくてはいけません。進捗管理や問題解決を行っていく上で、高いコミュニケーション能力が必要とされます。

この他、多くの関係者を取りまとめて工事全体を管理するためには、リーダーシップも欠かせません。

発注者・技術者・職人など、さまざまな立場の人から意見を聞いて現場をまとめられる人であれば、プロジェクトをスムーズに進行することができ、評価されるでしょう。

③最新技術への興味関心が強い人

現代社会同様、建設業界でも急速なデジタル化が進んでいます。現場監督として稼ぐためには、最新技術に興味を示し、積極的に活用しようとする姿勢が大切です。

たとえば、BIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）というワークフローを活用できる現場監督は、業務効率化やコスト削減、品質向上が図れるため、会社から重宝されます。

DX（デジタルトランスフォーメーション）への対応が業務効率化や生産性向上に繋がり、結果として自身の評価や年収アップに結びつくのです。

現場監督で稼げない人の特徴

現場監督の平均年収が高いとは言え、「思うように稼げない」という人がいるのも事実です。実は稼げない人にも共通する特徴があります。

現場監督で稼げない人の特徴は、以下の通りです。

スキルアップや資格取得への意欲が低い人
ストレス耐性が低く体力に自信のない人
周囲との連携を軽視して単独で業務を抱え込む人

それぞれの特徴を見ていきましょう。

①スキルアップや資格取得への意欲が低い人

現場監督になるために必須の資格はなく、実際に無資格・未経験者を採用する企業もたくさんあります。

しかし、無資格のままでいると大きくは稼げないでしょう。

現場監督は資格を取得すると担当できる業務の幅が広がり、そこから昇給や役職登用へと繋がっていきます。そのため、資格取得に消極的だと評価されず、年収が伸びにくいのです。

そして無資格者には資格手当や専門職手当も支給されないので、資格保有者と比べて大幅な年収アップが見込めない可能性があります。

②ストレス耐性が低く体力に自信のない人

現場監督は、多くの作業員や工程を同時に管理し、突発的な問題にも冷静に対応しなくてはいけません。

さまざまなプレッシャーがある中で仕事を進める必要があるため、ストレス耐性が低いと心身に不調をきたしてしまう可能性があります。

また、早朝・深夜・休日の勤務や残業が多いので、体力に自信がない人はワークライフバランスを維持しにくくなるでしょう。

現場監督には心身ともに「タフさ」が求められます。精神面や体力面において忍耐力に自信がない人は、現場監督として安定した収入を得るのは難しいかもしれません。

③周囲との連携を軽視して単独で業務を抱え込む人

現場監督は、チームワークが求められる職種なので、周囲との連携を軽視する人や単独作業に走りがちな人も稼げない傾向にあります。

大前提として、現場監督自らが全ての作業を一人でこなすわけではありません。多岐にわたる業務を、現場の作業員に割り振るのが主な役割なのです。

チームワークを大切にできない現場監督は作業員からも信頼されにくく、プロジェクトの遅延や品質低下を引き起こす原因になります。会社からの評価が下がり、どんどん活躍できる場が減っていく可能性が高まります。

現場監督で年収・給与を上げるポイント

現場監督が年収・給与を上げるポイントとして、以下の3点が挙げられます。

1級建築施工管理技士の資格を取得し監理技術者になる
会社で成果を出して昇進および昇格を目指す
年収アップが期待できる企業へ転職する

どの方法も正しい手順に沿って努力すれば、高い確率で年収・給与を上げられるでしょう。

各ポイントについて詳しく解説していきます。

①1級建築施工管理技士の資格を取得し監理技術者になる

1級建築施工管理技士の資格取得には、以下のようなメリットがあります。

資格手当が出る
担当できる案件の幅が広がる
責任者としてポジションにつける

1級建築施工管理技士の資格を取得し講習を受けると、監理技術者になれます。

監理技術者とは
1級建築施工管理技士の資格保持者のみに任されるポジションです。大規模工事の際に設置が義務付けられています。

昇進や転職といった今後のキャリア形成にも繋がりやすいので、収入アップを狙うなら積極的に資格取得に挑戦しましょう。

②会社で成果を出して昇進および昇格を目指す

社内での役職が上がると基本給が増額されるだけでなく、賞与（ボーナス）の支給額も大きくなることが多いです。

役職手当や管理職手当などがつくようになれば毎月の給与が増え、年収が大幅にアップするでしょう。

この他、管理職や現場責任者は竣工（しゅんこう）するごとにインセンティブがついたり、業績が向上した際の大幅な報酬アップの対象になったりするケースもあります。

竣工（しゅんこう）とは
工事が完了して建築物が出来上がることを指します。

成果に応じた報酬が得られる可能性が高まるため、努力次第でさらなる年収アップを狙えます。

③年収アップが期待できる企業へ転職する

中小企業から大手ゼネコン、地方勤務から都市部勤務などへの転職も、現場監督が年収を上げる手段の一つと言えます。

特に、経験を積んだ現場監督は建設業界全体で需要が高いため、転職先から良い条件を提示されることも少なくありません。

現場監督の転職先を探す際は、あらかじめ大手企業と中小企業の特性を把握しておくのがポイントです。

たとえば、中小企業の場合、人数が少ない分昇進しやすかったり、地方勤務の深刻な人手不足を解消するために待遇が良かったりするケースもあります。

とはいえ、先述した通り、中小企業より大手企業のほうが年収が高い傾向にあるのもまた事実です。

自分のスキルや実績に活かせる企業を見つけられるように、転職先をよく見極めましょう。

現場監督で年収アップを目指す際の注意点

現場監督として年収アップを目指す際には、以下のポイントに気をつける必要があります。

資格取得に時間と費用がかかる
企業によって労働条件や業務内容が大きく異なる
長期的な視点でキャリアプランを考える必要がある

これらの注意点を知らずに年収アップを目指そうとすると、「なかなか収入が増えない」と不満を感じるかもしれません。

ここからは、現場監督として年収を上げるときの注意点について解説していきます。

①資格取得に時間と費用がかかる

現場監督が年収を上げるためには、1級建築施工管理技士などの難関資格取得がカギとなります。

しかし、1級建築施工管理技術検定は合格までに100～400時間程度の学習が必要とされており、長期的な学習計画が不可欠です。

また、独学・通信講座・通学講座など学習方法によって異なるものの、資格取得までには一般的に数万円～30万円程度のコストがかかります。

事前の知識や学習方法によって差はあれど、資格を取得するためには時間と費用がかかることを覚悟しておきましょう。

②企業によって労働条件や業務内容が大きく異なる

現場監督の役割、求められるスキルや資格、働き方などは企業によって大きく異なるため、自分に合っているかをよく調べた上で職場を選ぶことが大切です。

また、年収や手当だけでなく、残業時間・休日数・福利厚生なども必ずチェックしましょう。たとえ年収が高くても、労働条件次第でその価値は薄れてしまいます

ちなみに、「スーパーゼネコン」と呼ばれる最大手企業は現場監督の年収が高く、福利厚生も充実した傾向にあります。

③長期的な視点でキャリアプランを考える必要がある

安定して高い年収を得るためには、長期的な視点でキャリアプランを考えることが重要です。

目先の年収だけでなく、将来的な昇進や専門性の向上、資格のステップアップなどを見据える必要があります。

資格取得や転職のタイミング、現場経験の積み方などについて、しっかり計画を立てておくことが大切です。

なお、途中でキャリアを中断すると経験やスキルの蓄積を妨げるため、離職や転職は慎重に検討しましょう。

現場監督で求人を探すのにおすすめなエージェント

転職を通じて年収を上げたいなら、業界に特化した転職サービスを活用するのがおすすめです。

ここでは、年収の高い現場監督の求人を探すのにおすすめの転職サービスを3つご紹介します。

RSG転職ナビ	建設技術職に精通したアドバイザーが在籍しており、キャリアアップ・年収アップ目的の転職実績を豊富に持つ転職求人情報サイトです。
ビルドジョブ	施工管理経験者向けの求人に強く、年収交渉や面接対策など、現場経験者に寄り添ったサポートを提供してくれる建設業界特化型エージェントです。
建築転職	ゼネコン、設計事務所、ハウスメーカーなどの求人を幅広く掲載し、施工管理の実務に精通したキャリアアドバイザーによるサポートが受けられる転職サービスです。

「業界に特化した転職サイトにしか求人を掲載しない」という企業も多いため、業界特化型転職サービスを使ったほうが自分に合う求人が見つかりやすいです。

非公開求人の紹介や面接の日程調整といった転職支援も受けられるので、働きながらでも効率的に転職活動を進められます。

現場監督と似た稼げる仕事3選

建築の分野には、現場監督以外にもさまざまな仕事があります。

ここでは、現場監督と似ていて、なおかつ高収入が期待できる仕事を3つご紹介しましょう。

デベロッパー
CADオペレーター
建設コンサルタント

それぞれの仕事内容や向いている人の特徴を解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

①デベロッパー

デベロッパーとは土地や街の開発事業者であり、土地の仕入れから企画、開発、販売まで、不動産開発プロジェクト全体を統括するのが仕事です。

現場監督より平均年収が高い傾向にあり、大手デベロッパーの場合だと年収1,000万円を超えるケースも少なくありません。

デベロッパーは、現場監督以上にプロジェクト管理スキルやマネジメントスキルが重視される傾向にあります。

そのため、大規模なプロジェクトを企画・推進することに興味がある人や、事業をマネジメントする視点を持ちたい人に向いています。

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②CADオペレーター

CAD（Computer Aided Design）オペレーターは、設計者の意図を読み取った上で専用ソフトを用いて建築物や機械などの設計図面を作成・修正します。

CADオペレーターの平均年収は約453.8万円で、約641.6万円という現場監督の平均年収よりも低くなる場合が多いです。

しかし、野外作業が基本の現場監督とは異なり、CADオペレーターは室内でのデスクワークが中心です。そのため、体力に自信がない人でも、建設業界に関する専門知識を活かして働けるメリットがあります。

図面作成や細かい作業が得意な人、デスクワークで安定した働き方をしたい人には、特に向いている職業と言えるでしょう。

参考：職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag「CADオペレーター」（参照 2025-09-25）

CADオペレーターの求人をチェックする

③建設コンサルタント

建設コンサルタントは、依頼を受けて社会資本整備に関する調査・計画・設計・分析・評価などを行う仕事です。

整備の対象となるのは道路・橋梁・河川・上下水道などで、社会インフラ整備に貢献したい人や、専門知識を活かして課題解決型の業務に携わりたい人におすすめの職業と言えます。

建設コンサルタントの平均年収は、現場監督と同じく日本の平均年収より高い傾向にあり、大手建設コンサルタント企業や専門性の高い分野で働けば、年収700万円～1,000万円以上も狙えるでしょう。

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現場監督で稼ぐには資格取得と戦略的なキャリアアップが重要！

現場監督の平均年収は約641.6万円で、日本全体の平均年収と比較すると高めの水準になっています。

現場監督として稼ぐためには以下のポイントが重要です。

1級建築施工管理技士の資格を取得し監理技術者になる
会社で成果を出して昇進および昇格を目指す
年収アップが期待できる企業へ転職する

1級建築施工管理技士の資格を取得すれば、業務の幅が広がり収入アップに期待できます。キャリアアップも狙いやすくなるので、現場監督の平均年収を大きく超えることも夢ではありません。

この記事を参考に戦略を立て、ぜひ稼げる現場監督を目指してみてください！

著者情報

シュウジ: 兵庫県生まれ。都内の私立大学卒業後、パチンコにハマって単位を落とすも、一浪して大学を卒業。派遣社員として工場で働きながら、副業としてナイト系ドライバーやせどりを始める。
本業に嫌気がさし、転職を決意し資格取得に励む。奇跡的に大手人材会社に入社し、給料が倍になり人生が変わる。人材業界でさまざまな職業や経歴を持つ人々との交流を通じて知識を蓄え、2023年にブログ「仕事図鑑」を開設。

現場監督の年収まとめ！稼げる人と稼げない人の特徴と年収アップのコツ

現場監督の平均年収は約641.6万円

現場監督の収入内訳

【年齢別】現場監督の平均年収