歯科衛生士の年収まとめ！稼げる人と稼げない人の特徴と年収アップのコツ

歯科衛生士は、歯科医師の診察補助を行ったり、虫歯や歯周病の予防処置を施したりする専門職です。
患者の口腔の健康に直接関わる責任の大きい仕事ですが「歯科衛生士は稼げない」と言われることもあり、収入事情が気になる方も多いのではないでしょうか。

この記事では、歯科衛生士の平均年収や年齢・性別・地域ごとの詳細な年収、稼げる人と稼げない人の違いを解説します。

歯科衛生士の平均年収は404万円

歯科衛生士の全国平均年収は、約404万円です。
この数字は「令和5年賃金構造基本統計調査」に掲載されている「歯科衛生士」を参考に、月給29.6万円、年間賞与48.9万円のデータをもとに算出しています。

大学卒業後、歯科衛生士として22歳から定年の60歳までの38年間同一企業で働くことを想定して単純計算をした場合、生涯年収は約1億5,352万円です。
なお、60歳で定年を迎える歯科衛生士の年収がピークを迎えるのは45〜49歳で、この年代の年収は523.3万円です。

また、月収別の人数割合で見ると、月収26〜27.9万円が最も大きくなっています。
ただし、歯科衛生士は非正規雇用で働く人も多く、働き方によって年収は異なるので、紹介した数値はあくまで目安としてご覧ください。

参考：
e-State政府統計の総合窓口「職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（参照 2024-06-10）
職業情報提供サイト（日本版O-NET）jobtag「歯科衛生士」（参照 2024-06-10）
　

歯科衛生士の収入内訳

歯科衛生士の収入は、「基本給＋賞与＋諸手当」で構成されるのが一般的です。
歯科衛生士になるためには、国家試験に合格して歯科衛生士免許を取得しなければいけないことから、多くの歯科医院では「資格手当」もしくは「職務手当」が支給されます。

他にも「通勤手当」「家族手当」「住宅手当」「役職手当」といった他職種でも支給される手当を導入している職場が多いです。
そのなかでも役職手当は、役職にもよるものの、他の手当と比べて支給額が高めに設定されています。

ただし、歯科衛生士の場合、リーダーポジションのスタッフを選定しない方針の歯科医院も珍しくなく、役職手当を支給しないケースもあるので、採用ページの給与欄を必ず確認しておきましょう。

また、歯科医院の多くは、歩合制度を採用しています。
歯科衛生士の歩合制度は、クリーニングやホワイトニング、エステといった自費診療を担当すると、その売り上げの一部が給与に反映される仕組みが一般的です。

歩合制度を設ける歯科医院で働くことで、たとえ経歴が浅くても自分の頑張り次第で収入アップが目指せるため、高いモチベーションを維持しやすいメリットがあります。

【年齢別】歯科衛生士の平均年収

歯科衛生士の年収を年齢別でまとめた表が以下の通りです。

キャリア初期である20～24歳の時点では、平均年収327.79万円とやや低めです。
しかし、25～29歳では平均年収が383.23万円になっており、実務経験の積み重ねやスキル向上により短期間で50万円以上も収入アップしていることがわかります。

これは、経験を積んで順調にスキルアップができている人には、昇給の対象になりやすい点が理由として考えられます。
また、歩合給のある歯科医院の場合、働き始めて数年も経てば受け持ち患者が多くなるので、ホワイトニングやクリーニングなどの自費診療を担当する機会も増えるのも短期間で年収が上がる要因の一つです。

【性別】歯科衛生士の平均年収

歯科衛生士の平均年収を男女別にご紹介します。
※「令和5年賃金構造基本統計調査」の「歯科衛生士」のデータを参考に「（きまって支給する現金給与額×12カ月）+年間賞与その他特別給与額」で算出。

歯科衛生士の平均年収は、男性が393.8万円、女性が404.4万円です。
女性より男性のほうが高収入な職業が多いなかで、歯科衛生士は男性よりも女性のほうがやや年収が高い結果となっています。

これは、歯科衛生士の業界において女性が圧倒的に多くを占めていることが理由として考えられます。
「公益社団法人 歯科衛生士会」が令和2年に公開した「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると、歯科衛生士として働く人の男女の割合は、「女性99.0％」「男性0.4％」です。

そのため、管理職に就く人も女性がほとんどで、おのずと収入が増えやすい環境が整っている職業と言えます。

参考：公益社団法人 歯科衛生士会「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」（参照 2024-06-10）

【地域別】歯科衛生士の平均年収

歯科衛生士の年収は、地域の経済状況や需要の高さに応じて給与水準が変わるため、地域別で年収をチェックしておくようにしましょう。
以下の表では、東京都と政令指定都市のある道府県の平均年収をご紹介します。

歯科衛生士の年収が最も高い地域は京都府の483.7万円で、次いで東京都、愛知県、大阪府と大都市部が続きます。
この結果になる理由として、どの地域も日本国内において物価水準が高いエリアであることから、自ずと給与水準も上がりやすい点が要因として考えられます。

また、大都市部は規模が大きい歯科医院の数が多く、歯科衛生士が不足している傾向にあるので、給与が高くなりやすいです。

なお、最も平均年収が低い地域は北海道の291.8万円で、京都府の平均年収と比べると約200万円もの年収差が生じています。
そのため、歯科衛生士として年収アップを目指すなら「稼ぎやすい地域」を考慮して、就職先を探してみるのもおすすめです。

歯科衛生士の平均年収が低いと言われる理由

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均年収は458万円です。
歯科衛生士の平均年収は約404万円であり、日本全体の平均年収以下である点を踏まえると、「歯科衛生士は他職種に比べて年収が低い」と判断できます。

歯科衛生士の年収が低いと言われる理由は、主に以下の3つです。

保険適用の歯科治療は、「診療報酬点数表」と呼ばれる値段表のようなものに準拠して診療代を算出します。そのため、保険治療に関しては、どこの歯科医院に受診しても診療代は一緒です。

しかし、近年は入れ歯、詰め物、被せ物、ブリッジといった歯科治療で使われる貴金属の価格高騰によって、決められた保険診療代だけでは賄えきれなくなっています。
万が一材料費が足りなければ、歯科医院が工面する必要があるため、経営状況は一向に良くならず、歯科衛生士の給与もなかなか上がりにくいです。

また、日本において歯科医院が乱立しており、その数はコンビニ以上と言われています。
いたるところに歯科医院があることで、患者が分散して売り上げが上がりにくくなっている点も歯科衛生士の年収が低い理由の一つと言えます。

さらに、歯科衛生士は非正規で働く人が多い職業です。
「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると、令和2年の時点で「非常勤（パートタイム等）」で働く人の割合は、全体の39.0％を占めているという結果が出ています。
正規雇用者と非正規雇用者とでは、どうしても給料面で差が出やすいことから、歯科衛生士の年収を下げている要因として考えられます。

参考：
国税庁「令和４年分　民間給与実態統計調査」（参照 2024-05-30）
公益社団法人 歯科衛生士会「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」（参照 2024-06-10）

歯科衛生士で稼げる人・稼げない人

歯科衛生士として高収入を得るためには、以下のスキルが必要です。

これらの能力を踏まえて、歯科衛生士になって稼げる人・稼げない人の特徴をまとめました。

歯科治療は負担がかかるもののため、苦手意識や不安を抱いている患者も少なくありません。
歯科衛生士は患者ありきの仕事のため、気配り上手な人に向いているといえます。

たとえば、歯科衛生士の仕事内容の一つとして、歯石や歯垢を除去するクリーニングがあります。
患者様の負担にならないように治療器具を使って丁寧に取り除く必要があるので、作業が雑になってしまう人にとって難しい業務です。

また、歯科衛生士は、歯科医師のオペ業務を補助する役割も担っており、さまざまな状況を予測しながら連携を取る能力が求められます。
そのため、人との連携が取れない人は院内でなかなか良い評価がもらえず、年収アップを目指しにくいです。

さらに、歯科衛生士は認定資格の取得により、資格手当がついたり昇給額が大幅に増えたりするので、勉強熱心な人ほど稼げる傾向にあります。
逆に、向上心が持てない人は、自身のスキルアップや資格取得に対して興味が持てず、業務の幅や質の向上が難しくなるので、年収を上げるのは厳しいです。

　

歯科衛生士で年収500万円以上を稼ぐためのポイント

歯科衛生士として年収500万円以上を狙うなら、以下のポイントを押さえて努力することが大切です。

歯科衛生士の場合、業務の幅を広げるためにスキルを磨いて認定資格を取得したり、キャリアアップを狙って転職や独立をしたりすれば、年収が上がる可能性は高まります。

ここからは、各ポイントを詳しく解説していくので、実践できそうなものから段階を踏んでチャレンジしてみてください。
　

ポイント1：スキルを磨いて業務の幅を広げる

歯科衛生士として年収を上げるためには、まず業務スキルを磨くのが重要です。

歯科衛生士に必要なスキルを伸ばして仕事のクオリティを上げていけば、業務の幅が広がります。
できる業務が増えることで、院内でも高く評価され、昇給・昇進をしやすくなり、歯科医院の経営に貢献できる立場に近づけば近づくほど、大幅な年収増加が見込めます。

歯科衛生士の専門スキルを磨くためには、以下のような知識を習得する意識を持つことが大切です。

これらの知識を積極的に取り入れたうえで、患者が抱える悩みを把握して適切なアドバイスを送るコミュニケーション能力も同時に身につけていきましょう。

ちなみに、インプラントやホワイトニング、エステといった自由診療のメニューを設ける歯科医院は、対象の施術を担当した患者数に応じて歩合給を支給する場合が多いです。
自由診療のメニューは、医院の直接的な売上につながるため、対象の施術に関する知識・スキルを身につけておくと、より多くの歩合給を得られて効率よく年収を上げられます。
　

ポイント2：歯科衛生士の認定資格を取得する

認定歯科衛生士をはじめとする民間資格を取得することも、年収を上げる有効な手段です。

認定資格を取得すれば、別途資格手当が増額される可能性が高いうえ、自分の実績として形に残せるので、患者・スタッフの両方から信頼されやすくなります。
他の歯科衛生士と差別化できる実績を残すことで、昇進・昇給が狙いやすくなり、年収アップできるのがメリットです。

歯科衛生士の認定資格の種類はさまざまで、今後自分が携わりたい分野によって取得すべき資格が変わってきます。
今回は、資格手当の対象になりやすい代表的な認定資格をいくつかご紹介します。

なお、インプラントやホワイトニングの施術を行う歯科医院であれば、「日本口腔インプラント学会　インプラント専門歯科衛生士」「日本歯科審美学会　ホワイトニングコーディネーター」といった資格も手当の対象となる可能性があります。

インプラントやホワイトニングといった歩合給に直結する自由診療の施術は、収入アップに直結しやすいので、積極的に資格を取得するのがおすすめです。
　

ポイント3：待遇の良い職場へ転職する

歯科衛生士として年収を上げたいなら、今より待遇の良い職場への転職も視野に入れてみましょう。

歯科衛生士の給与は、勤める地域や歯科医院によって大きく異なります。
医療保険外診療である自由診療はクリニック側が価格を決められるため、自由診療も行っている歯科医院は経営面で安定している傾向にあります。

また、自由診療をメインに行う歯科医院は、基本的に歩合給を取り入れているため、努力次第で歯科衛生士の給与も高くなりやすいです。

なお、たとえ前職と基本給がほぼ同額かつ保険診療を中心に行う歯科医院に転職したとしても、家賃補助や通勤手当の支給額の増額といった待遇面がより良かった場合は、結果的に収入が上がります。
さらに、歯科衛生士の認定資格の取得を支援する制度を設ける歯科医院は、資格取得の費用の全額または一部を支給するケースが多いです。

そういった歯科医院に就職すれば、低コストで高度なスキルを習得できるだけでなく、資格手当がもらえたり管理職に昇進するチャンスが高まったりするため、年収の大幅アップにつながります。

歯科衛生士が転職する場合、基本給や賞与といった給料面ではなく、福利厚生をはじめとした待遇面にも目を向け、安定したキャリアが築けそうな職場を選びましょう。

ポイント4：独立開業する

実務経験を積んで高度なスキルや知識を習得した歯科衛生士は、独立開業をして年収を伸ばすという選択肢もあります。
「歯科業界で独立開業できるのは歯科医師のみ」というイメージを持たれがちですが、実は歯科衛生士もフリーランスになって活躍できる職業です。

フリーランスの歯科衛生士になれば、働く時間を自由に決めることでプライベートと両立しやすくなったり、自分の能力に見合った報酬を受け取れて収入が増えやすくなるメリットがあります。
歯科衛生士としてフリーランスになった後のキャリア例は以下の通りです。

歯科医院やクリニックと業務提携を結んで働く場合、スタッフの指導や経営改善の提案など、アドバイザーとしての役割を担う場合が多いです。
また、Webマガジン・書籍などの媒体で執筆活動をしたり講演活動を行ったりして、今まで培ってきた歯科衛生士の経験を活かした働き方もできます。

歯科衛生士のスキルを発揮できるお店を立ち上げたいなら、デンタルサロンやホワイトニングサロンがおすすめです。デンタル系のサロンは、医療従事者が在籍していないサロンも珍しくありません。
「歯科衛生士が経営しているデンタル系のサロン」は、顧客にとって安心材料になるため、競合サロンと差別化する意味で有利になりやすいです。

なお、「オーラルケア関連市場マーケティング総覧2021」によると、国内のオーラルケア市場は4,000億円を超えており、市場は今後も拡大すると予想されています。

特に美容や予防に関するオーラルケアは新しい領域で、今後ますますの成長が見込まれる市場です。
歯科衛生士としてデンタル系のサロンを立ち上げる時は、このような市場の動向をよく分析し、適切な経営やマーケティングの戦略を立てることが重要です。

参考：日本経済新聞「富士経済、国内のオーラルケア関連製品市場の調査結果を発表」（参照 2024-05-30）

　

年収の高い歯科衛生士の求人を探すなら？

ここからは、歯科業界に特化した転職エージェントサービスを紹介します。
業界に特化し優良求人を多く掲載している転職エージェントを利用することで、理想の職場が見つかりやすくなります。

転職エージェントを利用するメリットとして、転職活動で抱く疑問や不安を業界に精通するアドバイザーに相談できる点が挙げられます。
また、給与面や待遇面などの気になる歯科医院やクリニックに直接聞きにくい質問も、アドバイザーが代わりに確認・交渉してくれるので、なるべく負担をかけずに転職活動をしたい方におすすめです。

　

歯科衛生士以外だと未経験でも年収1,000万円を目指せるナイト系もおすすめ！

歯科衛生士は、年収の大幅アップが難しい職業です。
これは、歯科の保険治療の料金が低い点や、歯科医院の乱立により患者が分散している点などが影響して、人件費を抑えせざるを得ない赤字ギリギリの歯科医院が多いことが理由として挙げられます。

もちろん歯科衛生士の認定資格を取得したり、独立開業をしたりすれば、ある程度まで年収を上げることは可能です。
しかし、歯科業界の厳しい状況を考えると、自分の努力だけで収入アップを図るのは限界があると言えます。

自分のスキルをすぐに収入に反映されやすい仕事に就きたいなら、ナイト系を検討するのもおすすめです。
ナイト系は実力主義を掲げる企業がほとんどで、学歴・資格・経験を問わず「入社後の頑張り」によって自身の評価が決まる傾向にあります。努力して実績を積めばスピード出世も可能で、短期間で年収1,000万円を実現するのも夢ではありません。

　

歯科衛生士で稼ぐには資格や就職先が重要！

歯科衛生士の平均年収は、他の職種を含めた日本の平均年収に比べると低いです。
その一因として、材料費の高騰により歯科の保険診療の売上だけでは賄えないこと、歯科医院が飽和状態で利益を上げにくいことなどが挙げられます。

しかし、以下のポイントを押さえてスキル習得とキャリア構築を行えば、稼げる歯科衛生士を目指せます。

年収アップを狙うなら、スキルアップに励んで業務の幅を広げたり、歯科衛生士の認定資格を取得するための勉強をしたりするのが大切です。
高度なスキルや資格を保有していれば、転職活動で有利になるのはもちろん、独立開業という道も見えてきます。