休みが週一しかないのは違法？きついと感じる理由と体を壊す前の対処法

休みが週一しかない働き方をしていると、健康面やワークライフバランスにどんな影響を及ぼすのか気になる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、休みが週一の違法性の有無、きついと感じる理由、週休1日で働くメリット・デメリット、体を壊さないための対処法などを解説します。

休みが週一しかないのは違法？

そもそも休みが週一しかない働き方は法律的に違法なのか、気になる方もいるでしょう。

ここでは、労働基準法における休日の基準やルールを解説します。

労働基準法では「週1日の休日」もOK

労働基準法では、1週間のうち1日休みが確保されているか、4週間を通じて4日以上の休日が確保できていれば違法には該当しません。

使用者は、少なくとも毎週1日の休日か、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません。

引用：厚生労働省「労働時間・休日」（参照 2026-04-11）

また、原則として「1週間に40時間以内・1日に8時間以内」の法定労働時間が定められています。要するに、週6日勤務・週休1日であっても、法定労働時間の範囲内であれば違法にならないのです。 

週休1日が違法と判断されるケース

週休1日でも基本的には違法にはなりませんが、以下のケースでは違法と判断される可能性があります。

• 1週間の労働時間が40時間を超えている
• 法定労働時間を超過した分の残業代を支給していない

たとえば、週6日勤務で1日の労働時間が8時間の場合、1週間の労働時間が48時間となり、法定労働時間である40時間を超えてしまうため、原則違法となります。

ただし、36協定を締結している企業であれば、「月45時間・年間360時間」までの時間外労働が認められます。

休みが週一の働き方とは？

そもそも休みが週一の働き方とは、どのような仕組みなのでしょうか。

ここでは、週休1日の働き方の仕組みや特徴、完全週休2日制・週休2日制との違いについて解説します。

週休1日制の仕組みと割合

週休1日制とは、1週間に1日のみ休日が与えられる働き方を指します。年間休日を単純計算すると、約52～54日です。

夏季休暇や年末年始といった特別休暇が加わると、年間休日はおよそ60～70日です。

厚生労働省の調査によると、労働者1人あたりの平均休日は116.4日という結果が出ています。週休1日制の職場で働くと、平均の約半分しか休めなくなってしまう計算です。

実際に、年間休日総数が69日以下の企業は全体の0.8％で、週休1日制を採用している企業はごくわずかといえます。

参考：厚生労働省「令和６年就労条件総合調査の概況」（参照 2026-04-11）

完全週休2日制や週休2日制との違い

混同されがちな働き方として、「完全週休2日制」と「週休2日制」があります。

完全週休2日制とは、毎週必ず2日の休日が確保される制度です。一方、週休2日制とは1ヶ月のうちに1回以上週2日の休日がある制度を指します。

たとえば「隔週で週休1日と週休2日」「1ヶ月のうち週2日の休日があるのは1週のみ」といった場合でも、週休2日制に該当します。

このような違いがあるため、年間休日は完全週休2日制のほうが多くなる傾向があります。いずれの制度も週休1日制と比べると、年間休日は明確に多いのが特徴です。 

休みが週一だと「きつい」と感じる4つの理由

休みが週一の働き方を続けると、身体的・精神的な影響が出るのではないかと不安に感じる方もいるでしょう。

ここでは、休みが週一だと「きつい」と感じてしまう理由を4つ解説し、実際にどのような影響が出やすいのかを具体的に説明していきます。

疲労感から抜け出せなくなるから

心身の疲労を回復させるには、十分な休息が欠かせません。しかし、1日の休みだけでは体を十分に休める時間を確保することが難しく、蓄積した疲労が抜けきらない状態が続いてしまいます。

その結果、自律神経が乱れ、集中力の低下やイライラ、不眠などにつながる可能性があります。 また、慢性的な疲労は気分の落ち込みやストレスの増加を招く場合もあるでしょう。

心身の疲労の蓄積によって仕事へのモチベーションも低下しやすくなるため、注意が必要です。

生活リズムの乱れで体調を崩しやすくなるから

週休1日制の働き方は仕事中心の生活になりやすく、睡眠時間や食事の時間が不規則になりやすいです。こうした生活が続くことで、慢性的な寝不足に陥るケースもあります。

生活リズムが乱れると、自律神経の不調や免疫力の低下につながります。その結果、風邪をひきやすくなったり、精神的な不調を引き起こしたりするなど、体調面に影響が出る可能性もあるでしょう。

さらに、疲労が抜けにくい状態が続けば日中の集中力が落ちて、仕事のパフォーマンス低下につながる場合もあります。

 参考：ミチワクリニック「睡眠障害③昼夜逆転の生活はどんな悪影響を及ぼす？改善のために意識すべきこと」（参照 2026-04-22）

仕事のオンオフの切り替えが難しくなるから

週1日の休みでは仕事の疲れを取るだけで精一杯になりやすく、趣味やリフレッシュに充てる時間を十分に確保できなくなります。プライベートを後回しにすると、気分転換の機会を逃してしまいます。

その結果、仕事のオンオフの切り替えが難しくなり、常に仕事のことを考えてしまうケースも少なくありません。また、仕事に追われる状態が続いてワークライフバランスが崩れると、精神的な余裕がなくなり、ストレスが蓄積しやすくなるでしょう。

家族や友人と過ごす時間が削られてしまうから

休日が少ないことで、家族や友人と過ごす時間が削られてしまう可能性があります。

たとえば、家族や友人が土日休みの完全週休2日制なのに対し、自分は週休1日制で月4日しか休めない場合、お互いの予定を合わせるのが難しくなります。

交流の機会が減った結果、次第に人間関係が希薄になり、孤独感やストレスを生む原因になるでしょう。

休みが週一のメリットとデメリット

休みが週一の働き方には、以下のメリットとデメリットの両方があります。

メリット	デメリット
・仕事のスキルが向上しやすい ・仕事が好きな人はやりがいを感じやすい ・残業代を稼ぎやすい	・心身に影響が出るおそれがある ・プライベートな時間を確保しにくい

ここでは、休みが週一のメリットとデメリットを解説します。それぞれを比較したうえで、自分に合う働き方かどうかをチェックしてみましょう。

メリット

休みが週一のメリットとして、以下が挙げられます。

• 仕事のスキルが向上しやすい
• 仕事が好きな人はやりがいを感じやすい
• 残業代を稼ぎやすい

週休1日制の場合、仕事をする機会が週休2日制の人より多い分、自然と業務スキルが身につきやすくなります。そのため、スキルアップやキャリアアップを目指す人や、仕事自体に大きなやりがいを感じている人にとっては、メリットを感じやすいかもしれません。

また、残業が発生しやすく、収入が上がりやすいのも魅力といえます。休みが少なくなると、原則「1週間に40時間以内・1日に8時間以内」の法定労働時間に則って、1日の勤務時間も短くなります。

1日6時間40分の労働を週6回続けると残業代が発生するため、週休2日制で働くより給料が増える可能性があるのです。

デメリット

休みが週一のデメリットとして、以下のようなものが挙げられます。

• 心身に影響が出るおそれがある
• プライベートな時間を確保しにくい

先述の通り、休みが週一だと心身の疲労を十分に回復できず、疲労やストレスが蓄積されやすいです。

すでに週休1日制で働いていて苦痛を感じており、心身やプライベートに支障が出ている場合は、働き方の見直しを検討することも選択肢の一つといえるでしょう。

休みが週一で体を壊す前に取るべき対処法

休みが週一の働き方は疲労が蓄積しやすく、心身に悪影響を及ぼす可能性があります。そのため、体を壊してしまう前に日常生活の中でできる対策を取り入れることが重要です。

ここでは、休みが週一の働き方で体を壊してしまう前に取るべき対処法を解説します。

睡眠時間を確保して疲労回復を最優先に行う

せっかくの休日を家事や用事で埋め尽くすのではなく、まずは十分な睡眠時間を確保して心身をしっかり回復させることを優先しましょう。

また、就寝1時間前はスマホの使用を控えるのが大切です。就寝前のスマホは、脳が刺激され、睡眠の質を低下させる原因といえます。

頭を休ませる時間を設けることで、睡眠の質が上がりやすくなります。

また、入浴によってしっかり体を温めると、疲労回復や睡眠の質の向上につながります。

参考：静岡ひかり医院「寝る前のスマホが自律神経を破壊？内科医が教える『デジタル疲れ』の予防法」（参照 2026-04-24）

心身ともにケアする習慣をつける

日常的に心身をケアする習慣を取り入れるのも有効です。たとえば、軽い運動やストレッチ、栄養バランスの取れた食事などは、体への負担軽減につながります。

また、精神的なストレスを軽減するには、仕事のオンオフを切り替えられるように工夫することが大切です。趣味の時間を意識的に確保したり、仕事を思い出さない時間を設けたりすれば、メンタルケアにつながる習慣として効果が期待できます。

有給休暇を活用する

週1日の休みだけでは回復が追いつかない場合は、有給休暇を活用するのが有効です。有給休暇を使って連休を作り、心身をしっかり休ませましょう。まとまった休みを確保することで、疲労のリセットにつながります。 

仕事から離れてリフレッシュできれば、疲労回復につながり、仕事のパフォーマンス向上も期待できます。

なお、有給は従業員に認められている権利ですが、会社によって取得方法や日数などが異なるため、事前に就業規則を確認しておくことが大切です。

産業医や上司に相談して労働環境の改善を提案する

慢性的な心身の不調や強いストレスを感じている場合は、一人で抱え込まず、産業医や上司に相談するのもおすすめです。早めに周囲へ共有することで、状況の悪化を防ぎやすくなります。 

産業医に相談すれば、専門家の立場から適切なアドバイスを受けられます。必要に応じて、一時的な就業制限や配置転換を提案してもらえるかもしれません。

また、上司に相談することで状況を把握してもらえるため、時短勤務や業務量の見直しなど、働き方を改善できる可能性もあります。

休みが週一の状況を根本的に変える解決策

先ほど紹介した対処法を試しても状況の改善が見込めない場合は、環境を変える方法が有効です。

ここでは、休みが週一の状況を根本的に変えるために、異動や配置転換、転職、休養といった具体的な解決策を解説します。

異動や配置転換で環境を変える

同じ会社で働き続けるなら、異動や配置転換によって環境を変えるという選択肢があります。

同じ会社内でも部署や業務内容によって負担の大きさが異なる場合があるため、異動や配置転換で状況を改善できる可能性があるのです。

また、週休2日制を採用している部署に異動すれば、働き方を大きく変えずに負担を軽減できるでしょう。

ただし、企業によって異動できるタイミングは異なります。そのため、異動や配置転換を希望する場合は、なるべく早めに人事や上司に伝えておくことが大切です。

週休2日制の企業へ転職する

現在の職場で休日体制の改善が見込めない場合は、週休2日制を採用している企業への転職を検討するのが有効です。

転職活動の際は、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントを活用することで、週休2日制のほかにも、フレックスタイム制やリモートワークといった希望の条件に合った企業を紹介してもらえる可能性があります。

求人紹介だけでなく、応募書類の添削や面接対策などのサポートも受けられるため、初めて転職活動をする人でも安心して進めやすい点もメリットです。

退職して休養期間を設ける

ある程度の貯蓄がある場合、無理に働き続けるよりも、退職して休養に専念するのも一つの方法です。

失業保険を活用しながら、十分な休養期間を経たうえで転職活動を始めることで、気持ちに余裕を持った状態で物事を判断しやすくなります。 

なお、転職活動がスムーズに進んだ場合でも、転職先企業への入社までには1～2ヶ月程度かかり、その間は無収入となります。そのため、最低でも3ヶ月分を目安に生活費を確保しておくと安心です。 

休みが週一に関するよくある質問

休みが週一の働き方に対するよくある質問をまとめました。

自分に合った働き方を見極めるためのヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。

休みが週一の仕事はどの業界に多い？

休みが週一の働き方を採用している企業が多い業界は、以下の通りです。

ここでは、厚生労働省のデータに基づき、年間休日69日以下の企業の割合が高い業界を選定しました。

業界	年間休日69日以下の企業
宿泊業・飲食サービス業	4.6％
運輸業・郵便業	3.3％
サービス業	2.5％
建設業	2.4％

参考：厚生労働省「平成 30 年就労条件総合調査の概況」（参照 2026-04-24）

これらの業界は、深刻な人手不足に陥っているという共通点があります。また、365日・24時間体制で稼働する職種が多いのも特徴です。

限られた人数で365日・24時間体制の職場を回している企業の場合、平均以上の休日数を確保するのが難しくなります。

業界や業務内容、従業員の規模などによって休日数は大きく異なるため、転職する場合は求人票や口コミなどで年間休日やシフト体制を事前に確認しておくことが重要です。

休みが週一で体調不良になったら労災は適用される？

長時間労働や過重労働が原因で体調を崩した場合は、労災が認められる可能性があります。

労災認定を受けるためには、労働時間の実態を証明できることがカギといえます。タイムカードやシフト表、勤怠管理データといった勤怠記録を残し、長時間労働の証拠を取っておきましょう。

また、少ない休日がきっかけで心身の不調を感じたときは、早めに医療機関を受診して診断書をもらったり、治療内容や通院実績を記録したりするのも有効です。

このような証拠を日頃から残しておくことで、労災が認定されやすくなります。

休みが週一でつらいのは当然！体を壊す前に行動しよう

労働基準法では、法定労働時間内での勤務であれば、基本的に週1日の休日であっても違法になりません。

ただし、休みが週一の働き方は十分な疲労回復が難しく、身体的にも精神的にも「きつい」と感じやすい傾向があります。また、仕事のオンオフの切り替えが難しい、家族や友人と過ごす時間が削られてしまうといったデメリットもあります。

疲労が蓄積すると日常生活に支障をきたす場合もあるため、体を壊してしまう前に適切な対処を取ることが重要です。

心身のケアを習慣づけたり、産業医や上司に相談したりすることで、状況が改善する可能性もあります。

現在の環境が合わないと感じた場合は、週休2日制の企業への転職や、退職して休養期間を設けるといった方法も検討しましょう。

週休1日制の働き方が合わないと感じたときは、無理を続ける必要はありません。