40代男性が人生をやり直すためにおすすめの資格

「収入や待遇をもっとアップさせたい」「転職で有利になるスキルが欲しい」
そう考えた際の転職で、真っ先に思い浮かぶ手段は資格の取得ですよね。

40代から人生をやり直すのに役立つ資格や資格の選び方をご紹介します。

40代の転職では資格の有無が採用に直結する

転職において売り手市場の20代・30代と比べ、40代以上ともなると転職の難易度は上がってきます。

その理由として、そもそも応募できる年齢の求人がなかったり、企業側が40代は柔軟性に欠け育てにくいと思いがちであったり、30代以上にスキルや経験が求められるのでその基準に達していないと採用に至らなかったりするからです。

前者2つは企業が定めることなので自分ではどうしようもないことですが、後者のスキルや経験は資格取得で補えるため、40代は周りと差をつけるためにも志望先の企業が求めるスキルを証明できるような資格の取得が必要です。

40代男性の未経験転職で資格を取得するメリット

前述でもお伝えしたように、40代の転職はスキルやそれを証明できる資格がないと難しいというのが現状です。

しかし、資格があれば40代からの未経験転職でも、希望のキャリアを実現できる可能性が十分にあります。

これまで培ったスキルを可視化できる

40代を企業側が採用をする際は、自社で即戦力として働ける人材を求めていることが多いです。

採用されるには、今までのスキルを棚卸して可視化し、説得力をもって自己アピールすることが必要です。

スキルの可視化では資格が必ずしも必須ではありませんが、資格があることで知識の裏付けをすることができます。

キャリアの幅が広がる

コミュニケーション能力など資格による証明が難しい能力もありますが、専門性が必要な仕事などは資格の有無が応募条件になっていることもあります。

経験や希望に応じた資格を取得することで、応募できる求人数を増やしキャリアの幅を広げることにもつながります。

また、1級・2級などに分かれている資格は、段階によって従事できる仕事が限定されている場合があります。より上位の資格を取得することで、従事できる仕事の幅が増えるため、好条件での転職も期待できます。

未経験の場合、資格勉強を通して仕事の適性も判断できる

転職を有利にできる資格には、ある程度の勉強時間を費やす必要があります。

長い時間を費やしても勉強が苦になければ、向いている職種・業界である可能性も高くなります。

逆に、少し勉強した時点で興味が湧かなかったり、知識が頭に残らないような場合は、向いていない資格である可能性があります。

仕事に対しての熱意を証明できる

資格を取得していることで、それだけその職種・業界に熱意があることの証明にもなります。

また、40代での転職の場合は、専門性のほかにも、マネジメントの役割が期待されていることも多いです。

マネジメントの経験がある人はアピールができますが、それだけでは転職先の部下から信頼が得られる可能性は少ないでしょう。

資格を取得して知識をつけることで、転職先でも信頼を獲得できる可能性が高まります。

40代男性で人生をやり直すための資格の探し方

前述のとおり、20・30代に比べ40代の転職は、求められるスキルが高度になってくるうえ求人数も限られてきます。

また、厚労省によれば40代以降の転職は、年齢が上がるにつれて年収が下がった人の割合も増えているのが実情です。

年収アップを叶える転職をするには、20・30代の転職以上に準備が重要になってくるので、資格選びが要になってきます。

自分のキャリアを棚卸してスキル・やりたいことを明確化する

自分の経験や興味と紐づけた資格の方が、取得する際のハードルも下がります。

また、今後のキャリアや転職の可能性を上げる面でも、自分の経験から得意・不得意を把握しておく必要があります。

キャリアアップが目的なら今の仕事に役立つ高度な資格を取る

自分の専門性や経験を生かして、キャリアアップのための転職をする場合は、専門性の高い資格を取得すると転職に有利な可能性が高いです。

高度な資格は取得にも時間がかかりますが、業務の知識を深めることもできますし、転職する際には自分の知識の深度にも説得力が湧きます。

キャリアチェンジするなら希望の仕事で役立つ資格を取る

未経験転職であるキャリアチェンジでは、希望職種・業界にあった資格の取得が重要になります。取得しやすい入門資格ではなく、中位・上位の難易度の資格を狙うことで転職への近道になります。

資格と合わせて 今後の需要が見込める仕事かを調べる

未経験での転職の際は、今後のキャリアの見通しがつきにくい分、慎重に転職先を判断することが必要です。

自分の希望に合ったキャリアプランが実現できる会社なのか、面接を通して個別に確認することも重要です。

また、希望先の職種・業界が今後も社会に必要とされているのかも重要な視点です。

自分に合った資格の難易度から挑戦する

キャリアの希望が定まってきたら、取得する資格を調べてみましょう。

取得にかかる時間や難易度のほかにも、その資格が社会にどれだけ浸透しているかという点も、転職でのアピールには必要になってきます。

また、適した資格が判断できない場合は、希望の求人に記載している資格を調べてみるのも一つの手です。

ポイント！国家資格は一目置かれる

法律によって判定される資格は国家資格といわれ、難易度も高いですが、業務範囲に直結するものが多いです。知名度が高い資格も多いため、取得していることで採用への大きな一歩になることがあります。

採用につながりやすい国家資格の一例として「宅地建物取引士」が挙げられます。

「宅地建物取引士」は事務所の規模によって有資格者の配置人数が決まっているため、企業の人数規模が多ければ多いほど有資格者の採用意欲は高くなります。

40代男性の未経験転職でおすすめの資格20選

ここからは40代で未経験から転職をする際に役立つ資格はどのようなものがあるかをご紹介します。

転職に役立つ上位資格についてはご紹介する以外にも数多くありますので、あくまで一例としてのご参考にしていただければと思います。

業界問わず活躍できるTOEIC

TOEICとはTest of English for International Communicationの略で、英語力を測るための国際的に使用されている資格です。

TOEICの試験はリスニング45分とリーディング75分に分かれており、マーク方式で回答します。試験対策本や動画なども多く、独学での勉強もしやすい資格です。

業界などによっても求められる水準は変わりますが、海外とのやり取りが多い総合商社や外資系企業では、TOEICの点数が一定以上あることを応募資格としている求人もあります。

実際にdodaの「平均年収ランキング2023」では、TOEICのスコアがない人とスコアが800点・900点以上を比べると年収が100～150万円以上違うとの結果が出ています。

業界問わず活躍できる行政書士

行政書士とは主に行政への許認可申請が必要な場合に提出する書類作成、官公署への書類に関する相談業務を行う行政書士法の専門家で国家資格にあたります。

同じ法律の専門家の士業に税理士・社労士・司法書士などありますが、そのなかでも行政書士は幅広い範囲の業務を扱います。

その理由として行政書士が扱える書類の数は1万種類以上あるからです。つまり、それだけ活躍できる場面が広がります。

行政書士資格をもっていることで、行政書士事務所や企業の法務部への転職に有利になります。また、登録を行えば独立開業もできる資格です。

法律系資格では比較的難易度が低く、大きくキャリアを変えたい方、人生をやり直したい方に向いています。

業界問わず活躍できる社会保険労務士

いわゆる社労士と呼ばれる社会保険労務士とは、社会保険や労働関連の法律の専門家として人事や労務管理を行う国家資格を指します。

企業における立ち位置として採用から退職まで、労働や社会保険に関連する問題や年金の相談などに応じる人事のスペシャリストで、企業にとってなくてはならない存在です。

社労士にも独占業務があり、健康保険や厚生年金などの書類作成・提出を代行する業務や労働社会保険諸法令に基づく帳簿書類の作成がそれにあたります。

社労士試験は受験資格があり、学歴・実務経験・その他の国家資格のいずれかの一つを満たしている必要があります。

社労士であることで、社会保険労務士事務所だけでなく会計事務所、一般企業の人事労務部門で活躍できる可能性が広がります。開業している社労士も多いため、独立するという選択肢もあります。

業界問わず活躍できる中小企業診断士

中小企業診断士とはその名のとおり、中小企業の経営課題のため診断や助言を行う専門家・経営コンサルタントで国家資格にあたります。

日本版MBA（経営学修士）とも呼ばれ、マネジメントスキルを身に着けてキャリアアップをはかりたい方たちの注目を集めている資格です。

経営コンサルタントとして独立したい方や今いる会社でのキャリアアップ、転職によるキャリアチェンジなどに役立ちます。

試験は選択式・筆記試験の一次試験、それに合格すれば記述式・筆記試験の二次試験を受験します。

最後に口述試験を受けて合格し、実務補習を終了すれば晴れて中小企業診断士となれます。

中小企業診断士はその知識を元に、コンサルティング会社や企業の経営・戦略部門へ転職する人が多いです。また、中小企業支援機構などの他にも会計・税理士事務所など経営に近いところに関わる転職に役立ちます。

業界問わず活躍できる衛生管理者

衛生管理者は、企業の衛生委員会の運営や事業所の衛生管理、労働者の健康管理を行います。

法律で50人以上の労働者が働く事業所では1人以上の設置が義務付けられているため、企業からの採用ニーズが高い資格でもあります。

人事・労務ポジションの求人で歓迎条件として記載されていることが多いため、現在人事業務などに従事されている人におすすめの資格です。

業界問わず活躍できる簿記検定

簿記とは企業の営業取引や基礎的な経営管理を帳簿に記録する技術を証明するための資格。

さらにただ記録するだけではなく分析であったり、コスト管理などを行うため、簿記を取得しているということは実務的な処理を行う経理事務で必須のスキルとも言われています。

また公認会計士や税理士といった国家資格を目指す人も簿記の知識が試験範囲に含まれるので、専門知識の基礎ともいえます。

簿記が直接実務に関わらないとしても、会社の経営状況を理解し、ビジネスマンとしてコスト意識をもつ上でも簿記は役に立ちます。

簿記には日商・全経・全商と3種類あり、それぞれ専門性によって受ける種類が異なりますが、多くの人は日商簿記を受検しています。

IT業界で活躍できるITストラテジスト

ITストラテジスト試験は、ITを使って企業の課題解決を行うための専門性を測る試験です。

国家試験である情報処理技術者試験の中でも一番専門性の高い「高度情報処理技術者試験」に該当します。

試験は午前に2試験、午後に2試験の4試験で構成されています。

過去2年間の中で、応用情報技術者試験に合格していたり、別の高度情報処理技術者試験に合格している方などは、午前一つ目の試験が免除されます。

IT系のコンサルタント業務をしている人やシステムの超上流の設計業務を担う人向けの資格です。

不動産業界で活躍できる宅地建物取引士

いわゆる宅建と呼ばれる宅地建物取引士とは、不動産取引の専門家であることを示す資格です。

宅建士だけの独占業務があり、不動産を取り扱う企業にとってなくてはならない存在です。

例えば不動産の売買や賃貸借の仲介などの不動産取引で、従業員5名につき1名以上の宅建士の設置が義務付けられています。

そのため企業によっては資格手当の対象になることが多く、合格すれば一生保持していられる資格なので、取っておいて損はありません。

さらに不動産だけでなく金融や建設、保険、コンサルティング、地方公務員などでも需要があり、転職先の選択肢が広がります。

不動産業界で活躍できる賃貸不動産経営管理士

賃貸住宅を専門に管理するのが賃貸不動産経営管理士です。2021年から始まった比較的新しい国家資格です。

賃貸物件に入居者が入居してから退去までのトラブル対応や建物の管理についての専門知識をつけ、サポートを行う仕事です。事業所に1人以上の設置が必要である業務管理者としての業務があります。

宅建の賃貸不動産経営管理士は出題範囲が重なる部分がありますので、宅建と併せて取得することで、不動産業界ではよりアピールになります。

賃貸不動産経営管理士の方が試験の難易度が低いため、不動産業務に未経験から挑戦する際には、賃貸不動産経営管理士を先に取得するのも一つの手です。

賃貸不動産経営管理士も宅建と同じく、不動産業界だけでなくハウスメーカーや金融系の会社でも採用ニーズがあります。

不動産業界で活躍できる土地家屋調査士

土地家屋調査士とは不動産の表示に関する登記の専門家で国家資格にあたります。

依頼を受けて土地や建物の所在や形状、利用状況等を調査・測量をして図面の作成や不動産の表示に関する業務を担います。

合格率は非常に低く、10%を切るほどで難関資格の一つです。しかし、同資格は実務経験不要などは不要で誰でも受験できるため、再起をはかりたい人に注目されている資格でもあります。

似たような仕事に測量士がありますが、測量士との最大の違いは土地の登記が出来るか否かです。

測量士は測量の技術者であるのに対して、土地家屋調査士は測量した上で土地の境界・用途を明確にし、登記ができる人のことを指します。

また、土地家屋調査士は仕事1件の単価が数十万円から数百万円と高いこともあり、独立開業に向いている仕事です。

不動産業界で活躍できるマンション管理士

マンション管理士とは、建物の管理や修繕、入居者とのトラブル解決などを行うために必要な国家資格で、例えばマンションの維持・管理のためにアドバイスを行うなどコンサルタント的な役割になります。

マンション管理士と並行して管理業務主任者という試験も同時に受験でき、どちらも出題範囲がほぼ同じで、さらにどちらかの試験に合格すれば一方の試験において5問免除の権利が得られるというメリットもあるため、どちらも受験される方が多いです。

難易度は宅建より少し難しいくらいのレベルで、受験資格に制限はありません。

40代以上の受験者数も多く、つまり40代以上でも資格があれば転職しやすい業界ともいえる資格の一つです。

マンション管理士は、マンション分譲会社で活躍することが多いですが、不動産コンサルティング会社などでも知識が生かせる場面があります。

金融・不動産業界で活躍できるFP（ファイナンシャル・プランナー）

いわゆるFPと呼ばれるファイナンシャル・プランナーは顧客から収支や資産状況、家族構成などの情報をもとに、それに基づいた将来のライフプランニングに沿った資金計画のアドバイスを行うのを指します。

FPには国家資格と民間資格があります。

国家資格はFP技能士といい、難易度が低い順に3級・2級・1級と分かれ、一度合格すれば更新不要で一生資格を保持していられます。

民間資格はAFPとCFPがあり、まずAFP資格を取得し、様々な要件をクリアしたらCFP資格の認定者になれます。国家資格との違いは民間資格の方は継続的に新しい知識が求められるので、FP技能士よりも高いスキルが求められます。

FPを取得することで、金融業界や保険業界では取得することが評価につながることが多いです。特に証券会社や保険会社の営業・個人向け営業で役立ちます。

製造・建設業界で活躍できる第二種電気工事士

第二種電気工事士とは、一般家庭や小規模の店舗・工場などの電気設備に関する工事を行うために必要な国家資格です。

一種と二種の違いに関して、作業に従事できる電気工作物の範囲が異なります。

二種の場合、一般の住居や小規模の店舗に限られ、一種は扱える電圧の幅が広く工場やビルなどの大規模な現場にも対応でき、二種の範囲もカバーします。

そうなると一種の取得を目指した方がいいのではと思いますが、未経験から取得を目指す場合、第一種の方が当然難易度が高くなるため、まずは第二種から取得を目指して、さらにキャリアップ・年収アップしたいなら一種の取得を目指しましょう。

第二種電気工事士を持っていると、電気工事の現場職以外でも建物のメンテナンス職などで知識を生かせるため、設備管理やビルメンテナンス業への転職にも有利になります。

製造・建設業界で活躍できる電気主任技術者

電気主任技術者は、電気設備がある事業主に設置が義務付けられている、かなり難易度の高い国家資格です。

扱える電圧によって第一種から第三種に分けられており、第一種になると電圧の制限なくすべての事業用電気工作物を扱うことが可能になります。

電気設備は発電所や変電所、工場、ビルなど様々な場所に欠かせないものであるため、活躍の場が広いことも特徴です。就職先も電力会社やエンジニアリング会社、プラント設計などの技術者やビル・発電所の管理業など多岐にわたります。

製造・運送業界で活躍できる危険物取扱者乙種第4類

危険物取扱者乙種第4類とは、一定量以上の危険物質を取り扱う場合に必要な資格です。

乙種の場合、身近なところでいうとガソリンや灯油などが乙種にあたり、ガソリンスタンドや石油の運搬、塗装業など幅広い企業で必要な資格です。

乙種の試験は選択式であり、難易度はやや低めなので誰でも取れる資格だから意味がないと言われがちな資格でもあります。

しかし、資格を持っていれば危険物を扱う企業で責任ある仕事を任せてもらえたり、専門性を求められる求人で資格が有利に働く場合もあります。

また、20代30代で危険物を取り扱う仕事を選ぶ人が減少してきているため、資格を持っている40代が転職するのに狙い目だとも言えます。

消防士など直接危険物に対応する仕事だけではなく、ビルの設備管理や化学工場、タンクローリードライバーなどにも役立つ資格です。

運送業界で活躍できる大型自動車免許

車両総重量11t以上、最大積載量6.5t以上、乗車定員30人以上の自動車が運転できるようになる免許です。通常の自動車よりも多くの貨物を運搬できることが特徴です。

特にEコマースの浸透によって物流業界は人手不足が深刻になっており、大型トラックが運転できることで良い条件で就職できる可能性が高くなります。

実際に大型自動車免許を取得することで賃金が上がる企業も多くあります。

また、目指す業務によって、他の資格を併せて取得するのも一つの手です。大型2種免許を取得すれば路線バスのドライバーなどにも選択肢が広がりますし、トレーラーの運転にも牽引免許などが必要になります。

運送業界で活躍できる運行管理者

運行管理者とは、トラックやバスなどの運行に関する管理業務を行い、ドライバーによる事故防止のために重要な役割を担う国家資格で、運送会社などで配置が義務付けられています。

例えば過労運転にならないシフト作成やドライバーに安全運転のための理解を深める教育をするなども運行管理者の業務の一つになります。

未経験の場合、試験を受けるためには1年以上の実務経験を積んでいる、もしくは実務経験と同等の講習を修了していれば受験資格が得られます。

試験はパソコンを使って解答するCBT試験というもので実施されているため、パソコン操作に慣れておく必要もあります。

運行管理者はタクシー会社やバス会社、運送会社など多くのドライバーを抱える企業でニーズが高く、経験がなくても資格があることで評価される場合もあります。

福祉業界で活躍できる介護福祉士

介護福祉士とは、高齢者や障がい者を支援するために必要な知識や技術を身につけた人のことで、介護・福祉系の資格のなかでは唯一の国家資格です。

介護業界は資格や経験がなくても働くことはできますが、資格を取得しておくことで待遇やキャリアアップにプラスとなります。

また、介護業界は人手不足の施設が多いため、40代未経験からでも採用される可能性が高いというのもおすすめポイント。

介護福祉士の受験は実務経験が3年以上必要になるため、働きながらでも資格取得を支援してくれる求人を探すのも一つの手です。

現場以外の仕事でも、介護福祉士養成施設の教員や、初任者研修・実務者研修の講師などの選択肢があります。

人材業界で活躍できるキャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、労働者の職業選択・キャリアプラン・スキルアップなどの相談を受け、助言・指導を行います。

業務自体は無資格でも可能ですが、国で定められている国家資格があります。

団体が行っているキャリアコンサルタント養成講習を修了すれば誰でも受験資格を得られ、合格率も50％前後と比較的取得しやすい資格となっています。

企業や派遣会社、転職支援会社、学校、地域団体など幅広く活躍の場があることも特徴です。

小売業界で活躍できる登録販売者

登録販売者は、小売業の店舗で一般用医薬品の販売を行うことができます。
登録販売者試験は学歴・年齢の制限がないため、誰でも挑戦することができる資格です。

一般用医薬品の取り扱いはドラッグストアや薬局だけでなく、スーパーや家電量販店など幅広い店舗で販売されており、それだけ採用需要も増加しています。

登録販売者の有資格者である場合は、資格手当が上乗せされる求人も多くあります。

40代男性の未経験転職で有利な資格取得を目指そう！

このように資格があれば、転職・キャリアアップの可能性が広がり、それがゆくゆくは自分の希望キャリアの実現や高収入を稼げる人生へと繋がってきます。

資格取得は決して簡単な道のりではありませんが、資格取得をしたという結果だけでなく、資格取得までの過程を通して成長できるだけでなく、無事合格したら自分に自信を得ることもできます。

【ここだけの話】資格なしで高収入を得られる業界があります！

これまでお伝えしてきたように、資格取得は転職を成功させる足掛かりになる存在です。

しかし「今すぐにでも転職したい！」「資格を持っていなくても稼げる業界ってないの？」そうお考えの方にはナイト系の仕事もおすすめです。

ナイト系は業界未経験かつ特別な資格を持っていなくても、どなたでも稼げる可能性があります。

送迎ドライバーの場合は普通運転免許が必要になりますが、学歴を重視する求人なども少ないため応募へのハードルは非常に低いです。